台湾の文化創造産業で中国侵攻をテーマにした作品が急増。ドラマ「ゼロデイアタック」を筆頭に、漫画、小説、ボードゲームなど多岐にわたる。長年のタブーに挑戦する動きは、台湾社会の心理変化を反映。政府も一部支援し、文化を通じた社会の健全化を目指す。
台湾文化界、中国侵攻テーマに大胆な挑戦
『ウォール・ストリート・ジャーナル』の報道によると、中国による台湾侵攻の脅威が、台湾の文化創造産業においてもはやタブーではなくなりつつある。最近、台湾の各分野でこのテーマに関連する作品が多数登場している。まもなく撮影が完了するテレビドラマ「ゼロデイアタック」、漫画「燃える西太平洋」、小説「以下の証言は全面的に否定される」、そしてボードゲーム「2045」などがその例だ。
台湾初、中国侵攻を描くドラマが話題に
「ゼロデイアタック」は、架空の中国による台湾侵攻を描いた10話のテレビドラマで、台湾のテレビ史上初の試みとなる。多くのトップスターが出演するこのドラマの予告編はYouTubeで100万回以上再生され、国際メディアの報道や議論を呼んでいる。
文学からゲームまで、幅広いジャンルで侵攻テーマが登場
テレビドラマだけでなく、台湾の文化界の様々な分野でこのテーマに関連する作品が登場している。未来の中国支配下の台湾を舞台にしたディストピア小説「以下の証言は全面的に否定される」や、トランプ大統領が米軍を派遣して中国軍の侵攻を撃退するという設定の漫画「燃える西太平洋」などがその例だ。
変化する台湾社会の心理を反映
長年、台湾は巨大な権威主義国家からの脅威に対して驚くほど楽観的な印象を観光客に与えてきた。中国は自治島である台湾の主権を主張し、武力行使の可能性も排除していない。数十年にわたり、台湾のエンターテインメント業界はこのテーマを意図的に避けてきた。
しかし、「ゼロデイアタック」のプロデューサー兼チーフライターである鄭心媚氏は、侵攻に関する新たな作品の波が台湾の人々の心理的変化を捉えていると指摘する。表面上、台湾の人々は脅威を感じていないように見えるが、実際には恐怖が存在するという。
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台湾政府は鄭心媚氏のチームに総統府での撮影を許可し、文化部も資金提供を行った。一部の批評家はこのドラマを政治的プロパガンダだと批判しているが、李遠文化部長はこれを否定。こうした作品が台湾人の中国侵攻に対する隠れた恐怖に正面から向き合うことは、健全な社会にとって重要だと主張している。
クリエイターたちの声：変化する需要と創作意欲
漫画「燃える西太平洋」の作者、梁紹先氏は、2022年のペロシ訪台後、作品のオンライン販売が7倍に増加したと語る。別のゲーム会社はクラウドファンディングを通じて、中国の侵攻に対する抵抗をシミュレーションするボードゲーム「2045」を制作した。
作家の朱宥勳氏は、最近審査を務めた執筆コンテストで、学生から戦争に関する作品の投稿が増加していると指摘。これは前例のない傾向だという。朱氏は、読者がこうした作品をより多く、より切実に求めるようになるため、この傾向は続くだろうと予測している。
編集：高畷祐子
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