NITE監修の調査で判明、夏のモバイルバッテリーに潜む発火の危険性と利用者の実態

モバイルバッテリーのシェアリングサービス「CHARGESPOT」を運営するINFORICHは、独立行政法人製品評価技術基盤機構（NITE）の監修のもと、全国のモバイルバッテリー保有者1,406名を対象に「夏に危険なモバイルバッテリーの扱い」に関する実態調査を実施した。

気温の上昇に伴い外出の機会が増える夏季は、モバイルバッテリーの発火や故障などのトラブルリスクが高まる時期であり、NITEは「夏バテ（夏のバッテリー）」として注意喚起を行っている。

NITEの発表によると、リチウムイオン電池搭載製品の事故は年々増加傾向にあり、2020年から2024年までの5年間で1,860件の事故が発生した。そのうち約85％が火災事故であり、気温の上昇とともに事故件数が増加し、8月にピークを迎えることが分かっている。製品別ではモバイルバッテリーが最多の361件を占め、2024年は2022年比で2倍以上に急増している。

調査結果によると、回答者の40%強が充電中に熱のこもりやすい環境や夏の車内への放置など、何らかの高温リスクのある環境での使用や保管を経験している。NITEは、車内放置や直射日光下での使用、熱のこもる状態での充電は電池内部の劣化を進行させ、内部短絡や熱暴走を引き起こす要因になると指摘し、高温環境での使用を避けるよう警告している。

また、衝撃や圧迫によるリスクに関しても、約20%のユーザーが地面への落下を経験しているほか、約7%が本体の膨張やケースの傷がある状態のまま使い続けている実態が明らかになった。NITEによれば、落下などの強い衝撃によって内部構造が損傷すると、直後に異常が見られなくてもその後の使用中に発煙や発火に至る場合があるため、異常が確認された製品の継続使用は非常に危険であるとしている。

さらに、自身の保有するバッテリーがリコール対象品かどうか確認したことがない、またはわからないと回答した人は約18%に上った。運動中の汗や雨の日の屋外使用など、水濡れによるショートのおそれがある行動も一定数確認されている。水没や水濡れを経験した製品は、外見上は乾いていても内部に水分が残留し、後日内部短絡を起こす可能性がある。

INFORICHは、個人でモバイルバッテリーを所有および管理する際のリスクを低減するため、PSE適合基準を満たし、IoT技術による24時間365日のリアルタイム監視体制を備えた「CHARGESPOT」を通じて、安全なバッテリーを借りるという利用スタイルを提案している。異常を検知した際には迅速な回収や交換を行い、これまでのレンタル利用データを活用して安全管理を継続的に強化していく方針だ。