自動運転トラック活用へ　南海・TRC・三菱地所が東西結ぶ物流ネットワーク共同検討で基本合意

南海、東京流通センター（TRC）、三菱地所の3社は13日、自動運転トラックなどの次世代モビリティを活用し、幹線輸送とラストマイル輸送の接続効率を高める物流効率化に向けた共同検討に着手することで合意したと発表した。

南海と東京流通センターが2025年4月に締結した業務提携の枠組みに、新たに三菱地所が参画する。今回の合意により、南海が保有する東大阪・北大阪流通センターと東京流通センターが保有する大田区平和島の物流施設という東西の都市型物流拠点、三菱地所が展開するロジクロスシリーズや開発中の高速道路IC直結の次世代基幹物流施設を連携させ、主要都市圏を結ぶ強靭かつ持続可能な物流ネットワークの構築を目指す。

EC市場の拡大に伴う物流件数の増加やトラックドライバー、庫内労働者の不足という深刻な社会課題に対し、3社はそれぞれの物流拠点を結ぶ検証を行う。

三菱地所が神奈川県横浜市、愛知県日進市、京都府城陽市の三大都市圏で計画する次世代基幹物流施設を幹線輸送の起点・着点（メインハブ）、ロジクロスシリーズをサブハブ、南海と東京流通センターの都市型物流拠点をラストマイル輸送へとつなぐ中継地点と位置づけ、施設間の接続効率を最大化するための共同検討や実証実験に取り組む。

南海の上席執行役員不動産事業本部長である西原啓介氏は、北大阪流通センターの再開発を進めて利便性の高い立地でトラックターミナル機能を堅持し、関西圏トップクラスの物流最適地を目指すとともに、次世代モビリティの拠点化により両センターのポテンシャルをさらに引き上げたいとの考えを示した。

また、東京流通センターの専務取締役である荒木康至氏は、都市型物流の知見と立地ポテンシャルを活用し、ドライバー不足や物流コスト増大の解決に向けて検討を推進するとコメントした。

三菱地所の物流施設事業部長である吉竹宏樹氏は、3社の拠点と機能を連携させ、輸送、保管、荷役の各プロセスにおける効率化施策や先進技術の導入を推進し、物流インフラの構築と新たな価値創造に取り組む意欲を示した。

3社は今後、検証を通じて各拠点の接続性を高め、生産性の向上に寄与する物流インフラの構築を目指す方針である。