東京23区・狭小物件住人の約9割が「理想の暮らし」を断念　収納家具が居住空間を圧迫する皮肉な実態が浮き彫りに

寺田倉庫株式会社が運営する宅配型トランクルームサービス「minikura（ミニクラ）」は、東京23区内の狭小物件に住む20代〜60代の男女500名を対象に「住まいの収納実態と工夫」に関する調査を実施した。昨今の地価上昇やライフスタイルの多様化により住居のコンパクト化が進む中、収納を増やすためのアクションが、かえって居住スペースを侵食している実態が明らかになった。

「収納を増やすほど部屋が狭くなる」というジレンマ

調査によると、対象者の79.8%が限られたスペースを有効活用するために何らかの工夫を凝らしており、その内容の第1位は「収納棚・ラック・カラーボックスの設置（45.6%）」であった。

しかし、こうした努力にもかかわらず、現状の住まいに不満を感じている人は96.1%に達している。特筆すべきは、収納グッズや家具を購入した人の95.7%が「収納を増やすためのアイテム自体が、かえって居住スペースを狭めた」と回答している点だ。整理整頓のためのアクションが物理的に生活空間を圧迫するという、皮肉なジレンマが浮き彫りとなった。

モノの購入だけでなく、理想のライフスタイルまで「断念」

住まいの広さを理由に「モノの購入」を断念した経験がある人は94.8%にのぼり、「やりたいことや理想の暮らし」自体を諦めた人も94.0%に達した。

• 購入を諦めたモノ：1位「インテリア」、2位「服・靴・バッグ」、3位「日用品・ストック品」
• 諦めたコト（理想）：1位「掃除しやすく片付いた部屋づくり」、2位「家の中でゆったりくつろげる空間」

こうした環境下で、居住者の83.0%が「収納場所が決まるまで買わない」「一つ買ったら一つ手放す」といった独自の「マイルール」を課して生活している実態も判明した。

コストが障壁のトランクルーム利用、minikuraが支援キャンペーン

​収納の悩みに対し、宅配型トランクルームの現在の利用率は10.4%に留まっている。利用をためらう主因の52.0%は「料金が高そう」というコスト面への懸念だが、一方で「月額ワンコイン（500円以下）」であれば利用したいという回答は3人に1人に達した。

これを受け、minikuraは居住スペースに余白を生み出し、理想の暮らしを実現する土台作りを支援するため、2月26日から3月19日まで「minikura 理想の暮らし応援キャンペーン」を実施。1畳分（レギュラーサイズ8箱分）の1年間の保管料を無料で提供する取り組みを行った。