米軍基地上空で謎のドローン続発　「中国からの警告」の可能性と専門家指摘

米国内の複数の米軍基地上空で最近、所属不明で高度な技術を持つ無人機（ドローン）が相次いで目撃され、安全保障の専門家から強い懸念の声が上がっている。中国問題に詳しい著名な専門家、ゴードン・チャン（章家敦）氏は米東部時間4月6日、メディアの取材に対し、これらは中国から米国への警告シグナルの可能性が高いと指摘した。同氏は、米国がイランとの紛争への介入の度合いをより高めた場合、中国政府が米本土の標的に対し、行動を起こす可能性が極めて高いと指摘した。

チャン氏は米FOXビジネスの番組「モーニングズ・ウィズ・マリア」に出演し、3月だけでも米国内4カ所以上の主要軍事基地で、外国の無人機による侵入事例が発生したと明らかにした。チャン氏は、これらの無人機は大型であるだけでなく、ハッキングが不可能な高度な耐妨害波（アンチジャミング）技術を備えており、民間人が趣味レベルで操作できるものではないと強調した。

中東での米軍事行動を牽制か

米軍の軍事拠点では2023年末以降、所属不明の無人機による侵入が頻発している。バージニア州のラングレー空軍基地ではかつて、17夜連続で無人機の群れが上空を旋回。一部機体は全長6メートルに達し、時速160キロ以上で飛行したという。また2024年末にはニュージャージー州のピカティニー・アーセナル（陸軍の兵器開発・製造施設）などでも同様の報告が上がった。米国防総省（ペンタゴン）は、昨年1年間で全米100カ所以上の軍事施設において計350件の無人機侵入を確認したと認めている。これら機体は高度な耐妨害波能力を持ち、探知を回避しているため、米軍はF22戦闘機を出動させて監視に当たったものの、国内法規による制約や電波妨害のリスクなどから、現在も有効な迎撃方法が見いだせず、背後関係の特定にも至っていない。

チャン氏はさらに、これらの無人機を操作しているのは中国やロシアなど外国の敵対勢力の可能性が極めて高いと分析。一連の飛行活動は決して偶然ではなく、意図的に脅威を与えるための演習だと指摘し、米政府は不測の事態に備え、本土基地の防衛力強化を最優先すべきと訴えた。

無人機が出現したタイミングについて、チャン氏は中国政府がトランプ米大統領に対して特定の政治的メッセージを伝えようとしている可能性があると指摘する。すなわち、米軍が中東地域での軍事行動を拡大させた場合、中国には米本土の軍事施設に対して報復攻撃を行う能力があるとの警告だ。

また、領空侵犯にとどまらず、チャン氏はフロリダ州のマクディル空軍基地周辺で最近発生した爆発物と疑われる不審物の放置事件にも言及した。同氏は、こうした地上の脅威と空中の無人機による偵察行為は関連づけて警戒すべきであり、これらは中国が米本土で行動を起こす意図と能力を示唆しているとして、事態は楽観視できないと訴える。

中・露・イランが「鉄の三角形」形成

チャン氏はインタビューの中で、一連の無人機事件を単発的な事象として捉えるのではなく、グローバルな地政学的リスクの文脈で評価すべきと警鐘を鳴らした。中国は現在、ロシアやイランなどの同盟国との関係を日増しに深めており、地域をまたいだ連動的な脅威を形成していると同氏は述べる。

「中国はウクライナの戦場でロシアを支援しており、両国はすでに強固なパートナーシップを築いている」。チャン氏はそう述べた上で、原油高の恩恵を受けるロシアに対し、中国はエネルギーコスト上昇の圧力を受けているという経済的利益のズレはあるものの、全体としてこの「悪の枢軸」の結びつきは米国にとって強大な脅威となっていると指摘した。同氏は米政府に対し、中・露・イランの同盟関係をさらに強大化させるような決定を避けるべく、慎重に対応するよう求めた。

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編集：平松靖史 （関連記事： トランプ氏、訪中を異例の延期　イラン情勢優先で米中会談に暗雲、中国側が抱く「ホワイトハウスへの不信感」の正体 ｜ 関連記事をもっと読む ）