トップ ニュース 「PFFアワード2026」応募数834本で歴代2位を記録 10代の応募が急増、メインビジュアルも解禁
「PFFアワード2026」応募数834本で歴代2位を記録 10代の応募が急増、メインビジュアルも解禁 PFFアワード2026の応募数が史上2番目の834本に達し、若手監督が台頭する中、世界樹をモチーフにしたメインビジュアル「SEKAI KAWARU」が解禁された。（写真/PFF提供）
自主映画のコンペティション「PFFアワード2026」の応募受付が3月17日に締め切られ、応募総数は前年比39本増の834本となり、史上2番目の多さを記録した。史上最多は1999年の914本である。近年は若年層からの応募が増加傾向にあり、10代の応募数は過去3年間で413%と急増し、今年の全応募作品の約3分の2にあたる64%を20代以下の若手作家が占めている。応募者の平均年齢は29.6歳で、最年少は10歳、最年長は75歳となっている。
7月上旬に入選発表、200名以上のプロ監督を輩出した登竜門 「第48回ぴあフィルムフェスティバル2026」は、9月18日から26日まで国立映画アーカイブにて開催される予定だ。834本の応募作品は16名のセレクション・メンバーによる選考を経て、7月上旬に入選作品が発表される。また、最終的な受賞結果は9月28日の表彰式にて明らかになる。
PFFアワードはこれまで200名以上の入選者がプロの映画監督としてデビューしており、李相日監督や石井裕也監督など、現在の日本映画界を牽引する気鋭のクリエイターを数多く輩出している。
PFFアワード2026の応募数が史上2番目の834本に達し、若手監督が台頭する中、世界樹をモチーフにしたメインビジュアル「SEKAI KAWARU」が解禁された。（写真/PFF提供）
鈴木里江氏によるメインビジュアル「SEKAI KAWARU」解禁 開催発表に合わせ、今年の映画祭メインビジュアルも解禁された。第40回から引き続き、イラストレーターの鈴木里江氏がデザインを担当。神話の「世界樹」をモチーフにした今年のビジュアルには、「SEKAI KAWARU（世界変わる）」というタイトルが冠されている。
更多新聞請搜尋🔍風傳媒日文版
最新ニュース
間取り評論家・内山里江氏が設計、究極のサウナ住宅「TOTONOU HOUSE」4月25日公開 有限会社染矢建設（本社：東京都東村山市）は、2026年4月25日（土）および26日（日）の2日間、新築注文住宅モデル「TOTONOU HOUSE（ととのう家）」のプレオープン内覧会を開催する。プランニングを手掛けたのは、間取り評論家として「ホンマでっか!?TV」などのメディアでも活躍する建築家・内山里江氏だ。本モデルは、敷地面積33.4坪（110.43㎡）と......
渋谷再開発の「最終章」が判明、2034年度に全面完成へ 当初予定から7年延期 東京・渋谷駅周辺で進められている「100年に一度」の大規模再開発プロジェクトについて、事業主体である東急、JR東日本、東京メトロの3社は、全体の完成時期を当初予定の2027年度から7年延期し、2034年度とすることを発表した。2010年頃に策定された本計画は、これまでに東口雨水貯留施設の整備や銀座線ホームの移設、2019年の「渋谷スクランブルスクエア」東棟の......
【独占】滞日10年のマーケターVivian氏 東京タワーの下で「点」を「線」に繋ぐ軌跡 「元々は1、2年体験するだけのつもりでしたが、気づけば10年が経っていました」。大學時代に1年間の交換留学を経験したVivian氏は、一度台湾へ帰国した後、日本で働くことへの好奇心を胸に再び東京の地を踏んだ。現在、彼女は東京のトラベルチケットシステム管理会社でシニアマーケターとして活躍。日本の交通機関や観光施設のチケットを、KlookやKKdayといった海外......
米イラン対立とホルムズ海峡の危機継続、原油先物2大指標が再び急騰 米大統領のドナルド・トランプ氏は、今後2〜3週間以内にイランに対してさらなる強硬な軍事行動に踏み切ると公然と警告した。これにより、紛争が沈静化に向かうとの楽観的な見方は完全に打ち消され、国際原油価格は10％急騰した。米経済専門チャンネルCNBCの報道によると、米東部時間午前8時現在、5月渡しのウェスト・テキサス・インターミディエイト（WTI）原油先物価格は1......
中東戦争で露呈した「インド太平洋戦略」の限界 米国の対アジア姿勢に疑問、日韓も不安広がる 米国はオバマ元大統領の時代から「アジア回帰」を掲げ、ジョー・バイデン元大統領やドナルド・トランプ大統領の政権下でも「インド太平洋戦略」を強調してきた。しかし、米国とイランの戦争が勃発すると、アジアに配備されていた部隊や軍備が次々と中東へ振り向けられた。スイス紙『新チューリッヒ新聞（NZZ）』の台湾駐在記者、パトリック・ツォル氏は、「米政府は15年間にわたり太......
米大統領、対イラン作戦開始1カ月で国民向け演説 早期終戦への見通し 米大統領のドナルド・トランプ氏は1日夜、イランとの戦争に関して国民向けのテレビ演説を行った。米国とイスラエルが共同で発動した作戦名「エピック・フューリー（壮絶な怒り）」と呼ばれるこの軍事行動は、世界のエネルギー供給網を混乱に陥れる激戦となっている。トランプ氏はこの演説で、米国および世界に向けて「戦争の終結は非常に近づいている」と宣言し、米軍の戦略的目標も極め......
台湾・頼政権、脱原発から「原発回帰」へ舵取り 世論の支持急増、AI需要が背景に 国際エネルギー機関（IEA）が2026年2月に発表した報告書『Electricity 2026』は、今後5年間の世界の電力需要が年平均3.6％増加し、過去10年の平均を50％上回ると予測している。ハイテク製造業の拡大や人工知能（AI）の発展、異常気象の影響を受け、各国のエネルギー需要が急増する中、台湾のエネルギー政策が大きな転換点を迎えている。台湾のネットメ......
中国人客半減で問われる日本の観光業、富士山や銀座に見る「脱中国」の現状 「ロビーは歩けないほどだったが、今は別のホテルのようだ」山梨県富士河口湖町にあるリゾートホテルでは、かつて宿泊客の9割を中国人が占めており、毎年春節（旧正月）の時期になるとロビーは人で溢れかえり、チェックインに1時間以上待つのが常だった。同ホテルの運営責任者はメディアの取材に対し、「以前はロビーを歩くのも困難なほどだったが、今はまるで別のホテルになったかのよ......
首都圏の地価、23四半期連続で上昇 都市周辺部でも需要拡大、京都の伸びが最大に 首都圏および関西圏の地価が持続的な上昇を見せている。野村不動産ソリューションズがまとめた最新の調査によると、2026年第1四半期（1～3月）における日本の首都圏の住宅地価変動率はプラス1.3%となり、前年同期に引き続き上昇基調を維持した。特筆すべきは、これが2020年第4四半期以降、23四半期連続での上昇となる点だ。関西圏の動向も同様に堅調で、変動率は同じく......
米中首脳会談前に中国が「鄭・習会談」を布石、専門家が読み解く国台弁の意図 台湾の最大野党・国民党主席の鄭麗文氏による中国訪問が7日から12日にかけて予定されており、各界からトップ会談である「鄭・習会談」の政治的意義に高い関心が寄せられている。これに対し、元立法委員の郭正亮氏は2日、ニュース番組「中天新聞」内で、今回の中国側の「異例の厚遇」について、国民党内の対立を収拾するとともに、「米中首脳会談」に先立って両岸（中台）関係の基調を......
TSMCの基盤はトランジスタに非ず、エヌビディアCEOが明かす契約書なき30年の信頼関係 米半導体大手エヌビディア（NVIDIA）CEOのジェンスン・フアン氏は先日、著名なポッドキャスト番組「レックス・フリードマン・ポッドキャスト（Lex Fridman Podcast）」の第494回に出演し、2時間以上にわたる対談を行った。世界のテクノロジー業界から高い注目を集めたこのインタビューで、フアン氏はAI革命や計算能力の拡張、リーダーシップの哲学につ......
容疑者の顔出し報道を巡る日台の差異、司法と報道の自由が抱えるジレンマ 日本のニュース番組では、重大な刑事事件が発生した際、容疑者がパトカーで連行される映像が即座に報じられることが多い。そこにはモザイク処理や仮名はなく、容疑者の実名、年齢、職業、さらには卒業アルバムの写真までもが全国の視聴者に向けて公開される。しかし、台湾の報道風景はこれと大きく異なる。容疑者はヘルメットやマスクを着用し、顔にはモザイクがかけられ、実名は伏せられ......
欧州議会、初の公式防衛代表団が訪台 ドローン供給網の構築へ、安保協力の「最前線」を視察 欧州議会の2つの委員会の公式代表団が先般、それぞれ中国と台湾を訪問し、いずれも2日に帰途に就いた。このうち台湾を訪問した欧州議会安全保障・防衛委員会（SEDE）の公式代表団は、1日夜に台湾外交部長・林佳龍氏が主催する夕食会に出席した。林氏は国防産業に関連する専門家や学者を同席させたほか、代表団が今回、南部の嘉義にある「アジア無人機AIイノベーション応用研究開......
【武道光影】柳生新陰流と日本の現代武道 剣道、柔道、合気道は、間違いなく日本で最も国際的な影響力と代表性を持つ現代武道である。しかし、符号学の観点から日本武道史を考察すると、これら三つの現代武道はすべて、ある程度、古流剣術である柳生新陰流の影響を受けており、互いに思想的あるいは技術的な継受・伝承関係にあることが容易に見て取れる。徳川幕府の歴代将軍の兵法指南役として、柳生新陰流は幕府時代の終焉ととも......
日本国内ユニクロ3月売上高9.2％増、気温上昇で春物好調 欧米で旗艦店出店加速 ファーストリテイリングは2日、2026年3月度の国内ユニクロ事業売上速報を発表した。既存店（Eコマース含む）売上高は前年同月比109.2％、直営店（Eコマース含む）合計の売上高は同109.8％となり、大幅な増収を記録した。同社によると、3月は気温の上昇とともに商品展開が消費者のニーズと合致したことが要因。通年商品に加え、新たに投入した春物商品の販売が極めて好......
外国人犯罪が3年連続増、最多はベトナム国籍 SNS悪用の新型集団も台頭 警察庁の最新統計によると、2025年の1年間において、日本国内で摘発された来日外国人の犯罪者数が1万2000人を突破した。治安悪化への懸念を示す指標として、3年連続の増加となる。TBSの報道によると、2025年に摘発された外国人犯罪者は1万2777人、認知件数は2万5480件に上り、いずれも3年連続で増加傾向にあることが明らかになった。摘発された容疑者を国籍......
日本の防衛産業、岐路に立つ 地経学専門家が説く「システム統合」と「非対称戦略」の急務 日本外国特派員協会（FCCJ）は2026年4月2日、日本の防衛産業基盤の再構築をテーマとした記者会見を開催した。会見では、地経学研究所（IOG）の小木洋人主任客員研究員と井上麟太郎客員研究員が登壇し、日本の防衛産業が直面する現状と課題、そして今後進めるべき政策提言について詳細な分析を披露した。司会は同協会の元会長でPAC委員のカルドゥン・アズハリ氏が務めた。......
高市総理とマクロン仏大統領、アストロスケール社を視察 宇宙ドメインの安定利用へ協力強化 4月2日午前9時40分から約30分間、公式実務訪問賓客として訪日中のフランス共和国エマニュエル・マクロン大統領は、高市早苗内閣総理大臣とともに、宇宙ゴミ（スペースデブリ）の除去をはじめとする軌道上サービスを手掛ける株式会社アストロスケールホールディングスを視察した。両首脳は、アストロスケールの岡田光信CEOおよび同社と提携関係にあるフランス企業エクソトレイル......
「演出された全人代」の正體 日台識者が語る中国外交の硬直と台湾海峡の現実 台湾の時事を伝える情報番組「台湾ホットニュース」で、中国の全国人民代表大会（全人代）をめぐる舞台裏と、台湾海峡を取り巻く緊張が議論された。番組には、司会の坂井日南多氏のほか、インド太平洋戦略シンクタンク（IPST）の矢板明夫事務局長、元日本テレビ中国総局長ジャーナリストの宮崎紀秀氏が出演。番組では、北京特派員として中国を長年取材してきた識者らが、中国外交の硬......
明治大学、研究PR動画の新シリーズを公開 楠瀬博明教授の「多極子」研究を世界へ発信 明治大学は4月1日、世界を牽引する最先端の研究成果を国内外に発信するPR動画シリーズ「Incredible Senseis at Meiji University」の最新作として、理工学部の楠瀬博明教授をフィーチャーした動画を公開した。本プロジェクトは、学術的な内容をアニメーションや本人による解説、軽快な音楽を交えて構成することで、専門家のみならず一般層にも......
デンソー、中期経営計画「CORE 2030」を発表「ダイアログデイ 2026」を開催 自動車部品大手の株式会社デンソーは2026年3月31日、中期経営計画の説明会「DENSO DIALOG DAY 2026」を開催した。同説明会では、同日に発表された新中期経営計画「CORE 2030」の概要について説明が行われた。壇上には代表取締役社長の林新之助氏をはじめ、経営役員の松井靖氏、山崎康彦氏が登壇。2030年に向けたビジョンと戦略を詳説するととも......
帝国ホテル東京タワー館、営業終了を大幅延期 2030年度末の解体着工を目指す方針 帝国ホテル（東京都千代田区）は27日、帝国ホテル東京タワー館の営業終了時期を延期すると発表した。当初は2024年度中にタワー館の解体工事に着手する予定であったが、着工時期の見直しに伴い、2030年度末ごろの解体着工を目指す方針へと転換した。従来の計画では、タワー館のホテル事業の一部を解体着工までの暫定営業とし、不動産賃貸事業については2024年3月末をもって......
