【SEMICON Taiwan 2026】液晶材料から半導体へ転換 Merck、10年足らずで半導体関連事業が売上高の8割に

「SEMICON Taiwan 2026 マスターズフォーラム&グローバル・エコシステム・サミット」が2日、台北南港展覧館で開催された。写真はメルクグループ取締役会(経営執行委員会)メンバー兼エレクトロニクス・ビジネスCEOのベンジャミン・ハイン(Benjamin Hein)氏。(写真/劉偉宏撮影)
「SEMICON Taiwan 2026 マスターズフォーラム&グローバル・エコシステム・サミット」が2日、台北南港展覧館で開催された。写真はメルクグループ取締役会(経営執行委員会)メンバー兼エレクトロニクス・ビジネスCEOのベンジャミン・ハイン(Benjamin Hein)氏。(写真/劉偉宏撮影)

液晶やOLED材料のメーカーとして知られてきたドイツのメルク(Merck KGaA、フランクフルト証券取引所:MRK)が、半導体をエレクトロニクス・ビジネスの主要な収益源へと押し上げている。メルクグループ取締役会(経営執行委員会)メンバー兼エレクトロニクス・ビジネスCEOのベンジャミン・ハイン(Benjamin Hein)氏は2日、「SEMICON Taiwan 2026」のマスターズ・フォーラムで、10年足らず前まではメルクの半導体事業の規模はかなり限られていたが、現在では半導体関連事業がエレクトロニクス・ビジネスの売上高約35億ユーロの8割を占めるまでになったと明らかにした。単純計算では約28億ユーロに相当する。

ハイン氏によると、AIは半導体の需要と価値配分のあり方を変えつつある。チップの性能はもはやトランジスタの微細化だけで決まるものではなく、演算、メモリー、先端パッケージング、ネットワーク、ソフトウェアによって総合的に決まるようになっている。材料もまた、製造プロセスの消耗材から、性能、消費電力、歩留まりを左右する重要な要素へと変わっているという。

半導体関連事業がエレクトロニクス売上高の8割を占める

350年以上の歴史を持つメルクは、これまで液晶やOLED、その他のディスプレー材料事業で広く知られてきた。ハイン氏は、メルクが近年、自社投資やM&A(合併・買収)を通じて、薄膜材料、特殊ガス、パターニング、平坦化、先端パッケージング技術の分野を拡大し、事業の軸足は明確に半導体へ移っていると指摘した。

「10年足らず前まで、我々には半導体の売上高がほとんどなかった」とハイン氏は述べた。同氏によると、現在は半導体関連事業がエレクトロニクス・ビジネスの売上高約35億ユーロの8割を占めるという。

この比率から単純計算すると、関連売上高は約28億ユーロとなる。ただし「10年足らず」という表現は、ハイン氏が事業転換のスピードを示すために用いた概括的な表現であり、特定の会計年度同士を厳密に比較したものではない。

メルクは2019年、半導体材料・装置サプライヤーのバーサム・マテリアルズ(Versum Materials)を約60億ユーロで買収しており、これが半導体材料事業の領域を拡大するうえで重要な一歩となった。買収と既存の材料技術を統合することで、メルクの製品群は現在、前工程、先端パッケージング、材料デリバリー、計測・検査にまで広がっている。

台湾は世界最大の単一半導体材料市場

ハイン氏は、台湾が世界最大の単一半導体材料市場であり、メルクのエレクトロニクス・ビジネスにとっても重要な生産・研究開発拠点になっていると指摘した。メルクは1989年に台湾へ進出し、現在は台湾国内に13の拠点を構え、従業員数は1200人を超える。事業内容は研究開発、製造、顧客向け技術サービスに及ぶ。 (関連記事: 【SEMICON Taiwan 2026】Micron「今後数年もメモリーは深刻な供給不足」 HBM・DDR・SSD需要が同時拡大 関連記事をもっと読む

先端プロセスとAIチップの需要拡大を受け、メルクは高雄の半導体材料「メガサイト」を完成させた。総投資額は5億ユーロで、9月2日時点の為替レートで概算すると約185億台湾ドルに相当し、現在はすでに製品の生産段階に入っている。

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