「AIがすべてのエンジニアを消滅させる？」NVIDIAトップ、AIの雇用奪取懸念を否定 対中半導体規制の逆効果を指摘

昨今、ソフトウェア産業の企業価値評価が変動し、市場では「AIがソフトウェアをコモディティ化し、陳腐化させる」との懸念が広がっている。こうした背景の中、米半導体大手エヌビディア（NVIDIA）最高経営責任者（CEO）・ジェンスン・フアン氏は、米IT系ポッドキャスト司会者・ドワルケシュ・パテル氏の独占インタビューに応じた。フアン氏は米国の対中半導体輸出規制に改めて言及したほか、「AIは未だスーパーAIの領域には達していない」と指摘。「AIは核兵器ではなく、人類の全ての仕事を奪うわけではない。過剰に恐れる必要はない」と呼びかけた。

番組内でパテル氏はまず、「AIによってソフトウェアが安価になりコモディティ化すれば、エヌビディアの『経済的な堀（競争優位性）』も崩壊するのではないか」という鋭い問いを投げかけた。これに対しフアン氏は、コンピューティングの本質は「電子をトークン（言語モデルがテキストを処理する際の最小単位）に変換すること」であると説明。あるトークンを別のトークンよりも価値あるものにする背後には、膨大なアート、エンジニアリング、科学、そして発明が投入されていると語った。エヌビディアは産業チェーン全体において「仲介者」の役割を果たしており、電子を入力として受け取り、トークンを出力している。その上で、同社の使命は「最小限の介入で、最大の能力変換を促進すること」であると強調した。

フアン氏はまた、「ソフトウェア企業はAIによって駆逐される」という悲観論に強く反論した。同氏の観察によれば、米マイクロソフトの「Excel」や「PowerPoint」に加え、半導体設計自動化（EDA）ツールの世界的トップ企業である米ケイデンスや米シノプシスといったメーカーにおいて、AIの利用量は今後、指数関数的な爆発的成長を遂げるという。未来の世界が無数の「AIエージェント」によって人間のエンジニアをサポートする構造になることは事実だが、これらのAIエージェントはかつてない手法で設計空間を探索するため、結果として各種の専門的なソフトウェアツールに対する需要は急増すると指摘している。

2500億ドルに上る巨額の調達コミットメント

エヌビディアのサプライチェーン掌握力はかねてより謎に包まれてきた。パテル氏は著名な半導体調査機関である米セミ・アナリシス（SemiAnalysis）の報告書を引用し、エヌビディアがファウンドリ（半導体受託製造）、メモリ、先端パッケージングに至るまで、最大2500億ドル規模の調達コミットメント（確約）を抱えていると指摘。「エヌビディアの真の『堀』とは、圧倒的な資金力で今後数年間の世界的な希少部品の生産能力を囲い込んでいることではないか」と疑問を呈した。フアン氏はこの見方を否定しなかったものの、膨大な数字の裏にあるビジネス上のロジックをさらに深掘りして解説した。 （関連記事： 【新新聞】台湾の量子権威が警鐘、「Q-Day」による現行暗号体系への深刻な脅威 ｜ 関連記事をもっと読む ）

フアン氏によれば、サプライチェーン企業がエヌビディアのために巨額の上流投資を厭わないのは、同氏自身が他社のCEOらに対し、AI産業の将来的な規模と発展の道筋を自ら説明することに多大な時間を費やしてきたからだという。TSMCや米マイクロン・テクノロジーなどのサプライヤーは、エヌビディアが下流における膨大な需要と販売力を有していることを熟知している。フアン氏は特に、エヌビディアが毎年開催する技術開発者会議「GTC」について言及。その本質は上流のサプライチェーンと下流のアプリケーション層を一堂に会させる「デモンストレーション兼教育訓練の場」であり、参加者全員にAI産業チェーンの実際の稼働状況を直接確認させる役割を果たしていると述べた。

パテル氏はさらに、「エヌビディアの収益と計算能力の供給が毎年倍増し、TSMCの3ナノメートルプロセスの生産能力の大部分がAI向けに占有されている現状において、上流工程はどのように追随すべきか」と追及した。これに対するフアン氏の回答は、予想外なほど率直であった。同氏の分析によれば、ウェハー製造、極端紫外線（EUV）露光装置、さらには先端パッケージング技術「CoWoS（チップ・オン・ウェハー・オン・サブストレート）」といった一見困難なハードウェア上のボトルネックは、明確な需要のシグナルさえあれば、通常2〜3年以内に解消可能であるという。一方で同氏はユーモアを交えつつ、現在の産業界における最も厄介なボトルネックは「水道や電気の配管・配線工」であると指摘。米国を再工業化し、AIファクトリーを建設するにあたり、エネルギーとインフラ建設を担う人材の不足こそが、半導体製造以上に克服が困難な長期的課題であると強調した。

TPUがエヌビディアに取って代われない理由

AIモデルの規模が日々巨大化する中、競合である米グーグルの「TPU（テンソル処理ユニット）」や、米アマゾン・ウェブ・サービス（AWS）の「Trainium」といった特定用途向け集積回路（ASIC）も市場の切り崩しを図っている。パテル氏は、世界トップクラスのモデルの多く（グーグルの「Gemini」や米アンスロピックの「Claude」など）がTPUで訓練されている事実を挙げた。さらに、最先端のAIラボの多くが極限のパフォーマンスを追求するため、エヌビディアの並列コンピューティング基盤「CUDA（クーダ）」を迂回し、「Triton」などのオープンソース言語を用いて独自に基層コードを記述している現状に触れ、「エヌビディアのソフトウェアの『堀』は崩壊しつつあるのではないか」と問うた。

これに対しフアン氏は強い自信を見せ、エヌビディアが構築しているのは単一の「テンソル処理ユニット」ではなく、「アクセラレーテッド・コンピューティング（加速演算）プラットフォーム」であると強調した。同氏は、AIは単なる行列の乗算にとどまらないと指摘する。研究者が全く新しいアテンションメカニズムやハイブリッド・アーキテクチャを発明したり、拡散モデルと自己回帰モデルを融合させたりする際には、高度なプログラマビリティ（プログラム可能性）と柔軟性を備えたアーキテクチャが不可欠となる。フアン氏はデータを示し、「ムーアの法則」がもたらす性能向上は年平均で約25%にとどまる一方、エヌビディアは「Hopper」アーキテクチャから「Blackwell」アーキテクチャへの飛躍により、最大50倍ものエネルギー効率の向上を実現できるとした。これはアルゴリズムとハードウェア・ソフトウェアの究極的な協調設計に全面的に依存しているという。 （関連記事： 【新新聞】台湾の量子権威が警鐘、「Q-Day」による現行暗号体系への深刻な脅威 ｜ 関連記事をもっと読む ）

大手クラウドサービス事業者（CSP）がなぜ自社製ASICのみならず、依然としてエヌビディア製チップを大量調達するのか。フアン氏はこの点について、核心は「総所有コスト（TCO）」と「膨大なインストールベース（導入実績）」にあると的確に指摘した。同氏はさらに、競合他社に対し公開の推論ベンチマークテストでコスト優位性を証明するよう求め、エヌビディアのアーキテクチャが「1ワット当たりの消費電力で最大限のトークン生産量を叩き出せる」と強調。エヌビディアの技術エコシステムは至る所に構築されているため、顧客が開発したモデルは世界中のあらゆる場所に容易に展開（デプロイ）可能であると語った。

「勝者を選ばない」投資哲学

今やエヌビディアは単なるハードウェアサプライヤーではなく、近年では世界最大のAIスポンサーの一つへと変貌を遂げている。パテル氏は、エヌビディアが米オープンAIやアンスロピックに対し、それぞれ最大300億ドルおよび100億ドルの投資を行っていることに言及。「それほど膨大なキャッシュフローがあるのなら、なぜ自社で基盤モデルのラボを立ち上げたり、独自のクラウドデータセンターを構築したりしないのか」と疑問を投げかけた。

フアン氏はこれに対し、「最小限の介入にとどめる」という企業哲学を改めて強調した。初期の段階でこれらのラボに投資しなかったのは、当時は同社にベンチャーキャピタルとしての思考がなく、基盤モデルの開発にこれほど莫大な資金が必要になるとは予想していなかったためだと明かした。現在、積極的な投資を行っているのは、AIエコシステム全体の繁栄を確保するためである。エヌビディアは意図的に「勝者を選ばず」、潜在能力のあるあらゆるAI企業に幅広く投資している。同社の創業当初、市場には60社もの3Dグラフィックス・チップ企業が存在し、エヌビディアのアーキテクチャを有望視する者は皆無であった。「もし外部の者が勝者を選んでいたならば、エヌビディアはとうの昔に淘汰されていただろう」。この「生存者としての謙虚さ」が、同社の広範にわたる友好的な投資戦略の基盤となっている。

希少なGPUリソースの配分方法に関する市場の憶測、とりわけ米テスラCEO・イーロン・マスク氏と米オラクル創業者・ラリー・エリソン氏が、ある晩餐会でフアン氏にGPUを「懇願」したという噂についても言及された。フアン氏はインタビューの中でこの晩餐会があった事実を認めたものの、相手が懇願したわけではなく、単に「発注書（PO）を出す」必要があっただけだと強調した。フアン氏は、エヌビディアの生産能力の配分が「高値入札者優先」では決してなく、公平な「先入れ先出し（FIFO）」の原則に基づき、さらに顧客のデータセンターの構築が完了しているかといった実際の準備状況を加味して調整されていることを明確にした。「安定した価格の維持と、信頼できる供給の約束こそが、エヌビディアが産業の礎となるための鍵である」と同氏は考えている。 （関連記事： 【新新聞】台湾の量子権威が警鐘、「Q-Day」による現行暗号体系への深刻な脅威 ｜ 関連記事をもっと読む ）

地政学的綱渡り：中国市場と技術規制を巡る激しい議論

本インタビューで最も緊張感が走ったのは、対中輸出規制を巡る激論の場面である。パテル氏はアンスロピックが発表した最新モデル「Mythos」を例に挙げ、「もし中国がエヌビディアの先端チップを入手すれば、国家安全保障に壊滅的な打撃を与えるのではないか」と疑問を呈した。「AIチップを濃縮ウランに例える」というパテル氏の強い論調に対し、フアン氏はその比喩を真っ向から否定した。同氏は産業界の現状を踏まえ、中国には世界全体の半数に相当するAI研究者が存在し、極めて豊富、あるいは過剰なほどのエネルギーとインフラ設備が整っていると指摘。露光装置の制約により7ナノメートルプロセスに留まっていたとしても、中国は大量のチップを並列接続し、安価な電力を活用することで単一チップの性能不足を補うことが可能であるとした。さらに、中国の通信機器大手ファーウェイ（Huawei）が制裁下にあるにもかかわらず、過去最高の年間売上高を記録したというデータを引用してこれを裏付けた。

フアン氏は、米国が自国技術への中国のアクセスを全面的に遮断することは、世界テクノロジー市場の40%を占める巨大な存在である中国を、完全に独自開発の技術スタック（階層構造）へと向かわせる結果になると警告した。同氏の認識では、AI産業は5つの階層からなるケーキのようなものであり、米国は最上位のモデル・アプリケーション層でリードするだけでなく、最下層のチップやハードウェア標準においてもグローバルな支配力を維持しなければならない。もし中国市場をみすみす手放せば、将来的にオープンソースモデルが普及する中で、グローバル・サウス（中東、アフリカ、東南アジアなど）が中国のハードウェア標準や技術エコシステムに乗り換える可能性があり、それこそが米国の長期的なテクノロジー覇権にとって真の致命傷になると指摘する。安全保障上の脅威に対しては、研究者間の対話や「防御的AIエコシステム」の構築を通じて解決を図るべきであり、チップ供給を遮断するだけで技術進歩の波を食い止められると考えるのは極めて楽観的（ナイーブ）であるとフアン氏は主張した。

インタビューの終盤、パテル氏は壮大な問いを投げかけた。「もし過去にディープラーニングの革命が起きていなければ、今日のエヌビディアはどうなっていたか」というものだ。

フアン氏は、汎用コンピューティング（CPU）のパフォーマンス拡張が既に限界に達している（ムーアの法則の終焉）ことから、未来の活路は「特定領域のアクセラレーション（Domain-Specific Acceleration）」に必ず見出されるはずだと答えた。GPUとCPUを統合したエヌビディアのCUDAアーキテクチャは、そもそも汎用コンピューティングでは処理不可能な複雑な科学的問題を解決するために開発されたものであると同氏は強調する。仮にAIが存在しなかったとしても、エヌビディアの技術は分子動力学、エネルギー探査における地震波処理、量子化学、そして流体力学といった科学分野において、変わらず目覚ましい活躍を見せていただろうと結んだ。

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