昨年4月に広東省珠海市で進水し、今年から本格的な全システム試験を開始した中国の新型高速無人潜水艇（SUV）「藍鯨（Blue Whale）」。表面上、中国政府は「透明な海洋」国家戦略を推進するための民生用海洋気象観測機材と位置づけている。
しかし、水上での36ノットの高速航行、水深60メートルへの潜航、そして30日以上に及ぶ静粛なホバリング潜伏能力を兼ね備えていることから、米台の安全保障専門家の間では、人民解放軍が水中情報網の構築とグレーゾーン浸透工作に用いる新型の奇襲プラットフォームだと警戒されている。
珠海雲洲智能科技（Oceanalpha）の無人潜水艇プロジェクト総技師である呉国松氏や、南方海洋科学・工程広東省実験室が学術誌『海洋・陸地・大気研究（OLAR）』で発表した論文によると、全長11メートル、重量12トンの同艇は、広範な底面と極小の揚力角を組み合わせた新型の単胴船（モノハル）設計を採用しているという。水上航行時には、双発のプロペラとウォータージェット推進システムにより最高速度36ノット（時速約66キロ）に達し、米台の主力水上艦艇の大部分に追従できる性能を持つ。
悪天候に直面した場合や隠密行動が必要な際、「藍鯨」はバラストタンクに急速注水し、水深60メートルまで潜航する。この際、水上推進システムは直ちに停止し、船体に配置された4基の可変アングル・ベクトル推進器に切り替わり、水中を約4ノットの速度で移動しながら、三軸の姿勢制御と精緻な航行調整を行う。
学術論文に記載された当初の設計データと比較すると、実際に進水したプロトタイプのスペックは大幅に向上している。論文では水上最高速度23ノット、水中3ノット、水中待機時間72時間以上と設定されていた。しかし、珠海で建造された実機は、水上最高速度36ノット、水中4ノットへと引き上げられ、水中での静的ホバリング待機時間に至っては30日以上へと飛躍的に延びている。
低消費電力でのホバリングによる1カ月以上の長期潜伏
伝統的な造船工学において、高速水上艇と潜水艦の流体力学的設計は相反するものとされてきた。水上艇は高速航行時に揚力を得るため平坦な船底が求められる一方、潜水艦は深海の圧力に耐える流線型の耐圧円筒構造を必要とし、低速状態での三次元的な姿勢制御に依存するからだ。「藍鯨」は、ハイブリッド船型とベクトル推進器を採用することで、この技術的ハードルを乗り越えた。
さらに、ギアレスの磁気流体推進と電波・音波吸収塗料の採用により、敵のアクティブソナーによる探知確率を大幅に低減させている。中国科学院の院士（アカデミー会員）である陳大可氏はこれを「海洋科学技術における自主的突破」だと公言しているが、防衛専門家らは「藍鯨」が気象・水文調査の建前から、いつでも水中戦場の情報ノードへと転用可能だと分析している。
指揮母艦「珠海雲」との統合、台湾海峡の「水中回廊」を偵察
「藍鯨」の戦術的価値を評価するにあたっては、人民解放軍が構築を進める「透明な海洋（Transparent Ocean）」構想や「海上適応型キルウェブ（Maritime Adaptive Kill Web）」の枠組みと結びつけて考察する必要がある。
2023年末、多様なセンサーを搭載した中国の無人システム科学調査母船「珠海雲」が台湾を周回する航行を実施した。米ワシントンのシンクタンク「戦略国際問題研究所（CSIS）」が発表した報告書『隠された触手（Hidden Reach）』によると、「珠海雲」は台湾北部海域で意図的に低速巡航し水文測量を行ったほか、東部沖を南下し台湾の24海里接続水域に接近した。
全長90メートルの「珠海雲」は、「藍鯨」を含む無人システムの指揮母艦である。自律航行能力を備え、50機以上の無人航空機（UAV）、無人水上艇（USV）、無人潜水艇（UUV）を動的に展開・回収できる。「藍鯨」は、人民解放軍の「5層センシングアーキテクチャ」と完全に統合可能だ。これは宇宙空間における「海洋星群」の測高・LiDAR（ライダー）衛星から始まり、海空境界のブイや「藍鯨」、さらに深海層の水中グライダーや海底ソナーアレイに至るまでを網羅し、最終的にデータを陸上端末に集約して戦況をリアルタイムで演算するシステムである。
米シンクタンク「ニュー・アメリカ（New America）」の研究員、ピーター・W・シンガー氏と、防衛コンサルティング会社ブルーパス・ラボ（BluePath Labs）のタイ・グラハム氏は、米軍事メディア『ディフェンス・ワン（Defense One）』への寄稿で、人民解放軍が単一障害点の破壊によって麻痺しやすい従来の直線的な「キルチェーン」を脱却し、分散型の「適応型キルウェブ」への転換を図っていると分析した。
中国海軍の大連艦艇学院によれば、同システムは「センサーからシューター（攻撃主体）」までの代替経路を最大45ルートまで即座に計算でき、「藍鯨」などの単一ノードが機能不全に陥った場合でも、アルゴリズムが数ミリ秒以内に他の無人ノードを再配置できるという。
排他的経済水域（EEZ）におけるグレーゾーン法律戦
技術的な脅威にとどまらず、「藍鯨」のような自律型無人海洋プラットフォーム（MAV）は、国際海洋法体系に対してもグレーゾーンという新たな課題を突きつけている。西南政法大学（中国）の国際法学者である陳林林氏は学術誌『海洋科学フロンティア（Frontiers in Marine Science）』において、「国連海洋法条約（UNCLOS）の起草時には人工知能（AI）による意思決定を備えた自律型無人潜水艇の登場が予見されておらず、結果として各国の排他的経済水域（EEZ）における法執行規範に法理的相違が生じている」と指摘している。
米国や日本などは「拡張解釈」を主張し、無人機による他国のEEZ内での情報収集や水文測量は、UNCLOS第58条で保障される公海の航行の自由やその他国際的に適法な利用に該当し、公船と同様に主権免除を享受できるとの立場をとる。一方で、中国は他国が自国のEEZに進入する際には沿岸国の管轄権を強調し、EEZ内での活動は「平和的目的」に合致し、沿岸国の権益に「妥当な考慮」を払うべきだと主張している。
しかし、「藍鯨」が近隣諸国や係争海域に赴く際、中国政府は逆の立場を取り、同艇に「海洋科学調査（MSR）」という隠れ蓑を着せる。周辺国が領海以外の海域で強制的な拿捕や抑留を行えば、中国側は直ちに「合法的な科学研究と航行の自由を阻害した」と他国を非難する。これを口実に外交的緊張をエスカレートさせ、さらには軍事的対抗措置を発動する、法解釈上のグレーゾーンを突いた戦略的優位性を確保する余地を生み出しているのだ。
米台防衛構想の転換「メッシュ対メッシュ」の戦いへ
製造コストが低く、大量生産が可能で、人的損害を伴わない水陸両用の無人機に対し、米台陣営が高価な大型魚雷や従来の対潜ミサイルによる局所的な迎撃に依存し続ければ、戦略的コストの面で持続困難に陥る。前出のシンガー氏とグラハム氏は、防衛アーキテクチャを「メッシュ対メッシュ（Mesh-vs-Mesh、網目状のネットワーク対抗）」という能動的な反撃構想へと転換すべきだと提言している。
第一に、「カウンター・センシング（センサー対抗）」および対無人機戦術を徹底し、アクティブ電子妨害、水中音響デコイ、偽装信号の投射を全面的に強化することだ。「ゴーストターゲット（幽霊目標）」によって中国側の後方指揮センターにおける情報融合能力を麻痺させると同時に、重要な戦略的水道に防衛用ネット、指向性音波、小型迎撃艇を配備し、相手の水中センシングノードを破壊する。
第二に、地域パートナーの非対称無人作戦ネットワークと深く統合することである。例えば、オーストラリアと米国の国防テクノロジー企業アンドゥリル（Anduril）が共同開発する超大型自律型無人潜水艇（XL-UUV）「ゴースト・シャーク（Ghost Shark）」や、日本が南西諸島周辺に敷設する水中長期観測システムなどを連携させる。同盟国や友好国の情報と台湾の防衛体系を融合させて対称的な無人カウンターネットワークを構築し、台湾海峡および第一列島線の水中における軍事的均衡を一方的に変えようとする中国の企てを阻止することが求められる。
