【海底のデジタル動脈④】日本の通信主権はいかに守られたか　海底ケーブルをめぐる外交交渉と150年の技術革新

国際データ通信の99％を海底ケーブルが支える現代。日本はいかにして通信の自主権を守り、アジアにおける国際通信の重要拠点としての地位を築いてきたのか。

KDDIが運営する「KDDI MUSEUM」が海外メディアに公開され、1854年のペリー来航による電信機の伝来から、明治初期の海底ケーブル開通、通信主権をめぐる外交交渉、無線通信や衛星通信への挑戦に至るまで、150年以上にわたる日本の通信技術革新の歴史が紹介された。

台湾メディア『風傳媒（ストームメディア）』記者が、日本の国際通信黎明期における通信拠点としての地位確立と技術の変遷について質問したのに対し、同館の中村孝太郎館長は、外国企業による通信事業の独占を防ぎ、国内通信の自主権を守ろうとした先人たちの決断や、地理的・技術的な制約を克服してきた歴史について、体系的に解説した。

日本の国際通信の幕開けは、1854年にペリー提督が2度目の来航時に江戸幕府へ献上したモールス電信機にさかのぼる。

横浜で約1キロメートルにわたって電線を敷設し、「YEDO」の文字を伝送した公開実験は、当時の日本人に強い衝撃を与えた。

世界では1851年に英国とフランスを結ぶドーバー海峡、1866年には大西洋で海底ケーブルが開通した。

日本国内でも1869年にフランス製のブレゲ指針電信機を用いた電信が始まったが、1分間に約6文字しか送れない低速な方式だったため、速やかにモールス電信機へと置き換えられていった。

日本が本格的に世界の通信網と接続されたのは、1871年（明治4年）のことだった。デンマークの大北電信会社（グレート・ノーザン・テレグラフ）が、上海およびウラジオストクから長崎へ海底ケーブルを敷設したことで実現した。

長崎の小ヶ倉の松林に建てられた「海底線陸上室（通称ケーブルハット）」には、台風による陸上通信線の途絶に備えた予備の通信設備が設けられ、1969年まで約1世紀にわたり、日本の国際通信の窓口として機能した。

当時、海中を伝わる微弱な電気信号は減衰し、モールス符号の長短を判別することが難しかった。このため、プラスとマイナスの電流を波形に変え、紙テープにインクで記録する「検流計（サイフォン・レコーダー）」が導入された。

この微細な波形を読み解く通信士には高度な専門技能が求められ、養成には約1年を要した。その給与は長崎県知事に匹敵するほど高額で、破格の待遇を受けていたという。

日本の国際通信史で特筆すべきなのが、外国企業による国内通信網の独占を防ごうとした外交交渉だ。

当時、大北電信会社は長崎だけでなく、横浜、神戸、大阪、函館など、日本の主要な開港地すべてに海底ケーブルを陸揚げする権利を要求した。

この要求を受け入れれば、国際通信だけでなく国内の通信網までも外国企業に掌握されるおそれがあった。

交渉にあたった外務大輔の寺島宗則は、こうした事態を防ぐため、海底ケーブルの陸揚げ地点を長崎と横浜の2港に限定した。

さらに、横浜への敷設には「潮流の激しい四国沖の黒潮海域を通すこと」を義務づけ、その間に日本が東京・長崎間の陸上電信線を完成させた場合には、横浜への陸揚げを認めないという極めて厳しい条件を条約に盛り込んだ。

日本はその約2年後、東京・長崎間の陸上電信線を自力で開通させ、国内通信の主権を守り抜いた。この功績から、寺島は「日本電信の父」と称されている。

この長崎の海底ケーブルを初めて利用したのが、岩倉使節団の岩倉具視だった。サンフランシスコ到着を知らせる電報は、ニューヨーク、ロンドン、ウラジオストクを経由し、約1日で長崎に届いた。

当時、飛脚による東京・長崎間の情報伝達には8日間を要していた。海底ケーブルによる通信は、その圧倒的な速度の進歩を示すものだった。

しかし、外国企業への高額な通信料金の支払いや、自前の通信インフラを求める声を背景に、日本は電波を用いた無線通信の開発へと舵を切った。

1903年には、海軍が「三六式無線電信機」を完成させた。

日露戦争の日本海海戦では、「信濃丸」が発信した「敵艦見ゆ」という暗号電報を本隊が受信し、ロシア艦隊の迎撃に成功した。この出来事は、無線技術の軍事的・戦略的価値を決定づけた。

その後、地表に沿って伝わる長波通信のため、福島県には新丸の内ビル（約198メートル）を超える高さ200メートルの鉄柱、愛知県の依佐美（よさみ）には高さ250メートルの鉄塔が建設された。

依佐美では、高電圧による火災を防ぐため、成長したカバ1頭分に匹敵する約2トンもの巨大な磁器製がいしが使用された。

やがて通信技術は、電離層で反射して地球の裏側まで届く短波通信へと移行し、栃木県には小山送信所が開設された。また、民間資本を導入した日本無線電信が設立された。

水晶を特定の角度で切り出し、安定した周波数を生み出す水晶発振システムと真空管の進化によって、伝送する情報は符号から「音声」や「写真」へと発展した。

1937年には、英国のジョージ6世の戴冠式の写真が翌朝の日本の新聞に掲載されるまでになった。

太平洋戦争中は、海外在留邦人との通信を守るため、御殿場線の廃トンネルや山間部に送信機を疎開させた。

資材不足の中、木造で高さ60メートルのアンテナを組み上げるなどの苦難を重ね、ポツダム宣言の受諾や玉音放送を海外に伝える通信も、こうした秘匿された送信所が担った。

戦後の1953年には、途絶した国際通信を世界水準へと復興させるため、国際電信電話（KDD）が設立された。

進駐軍の兵士が母国への国際電話をかけるために夜通し列を作る中、短波通信による手動交換業務から、次の時代を担う宇宙通信への挑戦が始まった。

1961年、ケネディ米大統領が世界規模の衛星通信網構想を打ち出すと、日本も参画を決断した。

米国の直径60メートル級の巨大アンテナに対し、予算上の制約と地震リスクを抱える日本は、独自の「カセグレンアンテナ」を開発した。

直径20メートルと比較的小型ながら高い受信感度を持つこの技術により、1963年11月23日、初の日米間テレビ衛星中継に成功した。

その歴史的な第1報が、奇しくもケネディ大統領暗殺事件の臨時ニュースとなった出来事は、日本の通信史に深く刻まれている。

黎明期の海底電線から無線通信、短波通信、衛星通信、そして現代の光海底ケーブルへと通信手段を変えながら、常に国家主権とインフラの強靱化を追求してきた日本の通信の歩み。

KDDI MUSEUMの展示は、「海底のデジタル動脈」が単なる技術の産物ではなく、150年にわたる地政学的課題への挑戦と技術革新の集大成であることを物語っている。

今回の取材は、外務省が主催し、公益財団法人フォーリン・プレスセンター（FPCJ）が運営・協力した海外メディア向けプレスツアー「世界をつなぐ日本の海底ケーブルの現状」の一環として実施された。

安全保障環境が激しく変化する中、国際通信の自立性と強靱性を築き上げてきた歴史的教訓の重要性が、改めて示された。

世界を、台湾から読む⇒風傳媒日本語版 X：@stormmedia_jp

編集：梅木奈実