インフル家庭内感染、5人以上世帯で5割超　初発は5～14歳の子どもに集中　住友生命とJMDCが1千万人データ分析

住友生命保険相互会社と株式会社JMDCは、JMDCが保有する約1000万人規模の医療ビッグデータを活用し、インフルエンザの診断や重症化リスク、生活習慣、前シーズンの感染歴、家庭内感染の実態を横断的に分析した「インフルエンザ実態調査レポート」を取りまとめた。

2024-2025シーズンにおいて、家族人数が多い世帯ほど家庭内感染率が上昇し、5人以上の世帯では51.4％に達することが明らかになった。世帯内で最初に感染する初発者は5～14歳の子どもに集中する傾向も浮き彫りとなった。

調査結果によると、2024-2025シーズンのインフルエンザ診断発生率は10.91％で、100人中約11人が診断を受けた。

重症度を「診断」「肺炎併発」「入院」「重症入院（ICU等）」の4段階に分類して検証したところ、診断発生指数は5～14歳で最も高く、肺炎併発や入院、重症入院などの重篤な状態は小児に加え、60～74歳の高齢層でも高い傾向を示した。重症度が高まるにつれて平均医療費も増加している。

家庭内における感染状況の分析では、インフルエンザ感染者が1人以上確認された5人以上世帯のうち、約半数にあたる51.4％の世帯で同シーズン内に家族2人以上の診断が確認された。

世帯内の初発診断発生率は5～14歳で高く、子どもが最初に診断を受ける割合は、子どもの人数が1人の世帯で約51～60％、2人世帯で約66～74％、3人世帯で約74～81％と、子どもの数が増えるにつれて高まる傾向がみられた。

生活習慣や既往症との関連では、歩行習慣がない人や睡眠による休養感が得られていない人は、そうでない人と比べてインフルエンザの発症・重症化リスクが高い傾向が確認された。生活習慣病の既往歴がある層では重症化リスクが顕著に高まり、降圧薬の使用者は非使用者に比べ、入院リスクが1.76倍、重症入院（ICU等）リスクが2.88倍に上った。

前シーズンの感染歴による差異も確認された。前シーズンに風邪と診断された人の翌シーズンインフルエンザ診断発生率は12.3％（診断なしは9.3％）、新型コロナウイルス感染症の診断があった人は13.4％（診断なしは10.5％）と高水準だった。

一方、前シーズンにインフルエンザの診断歴があった人の発生率は9.9％にとどまり、診断がなかった人の11.1％を下回った。住友生命などは、人との接触機会や受診行動、感染後の感染予防策やワクチン接種行動の違いが影響している可能性があると分析している。

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​​​編集：小田菜々香