台湾でメモリ価格が年初の5.5倍　16GBがノートPC並み、DRAM供給逼迫は2027年も

16GBのメモリ1枚の価格が、エントリークラスのノートパソコン1台に迫ろうとしている。世界的なAIサーバー需要の拡大が続き、メモリ大手が生産能力を高性能製品に優先して振り向けていることから、消費者向けメモリの価格が今年に入って急騰している。台湾の流通業者によると、キングストン（Kingston）の主力DDR5 16GBメモリの最新流通価格は約9400台湾ドルに達し、年初の約1700台湾ドルから約453％上昇、価格は約5.5倍となった。業者は年末には1万台湾ドルを突破する可能性もあるとみている。値上がり圧力はSSD（ソリッドステートドライブ）や各容量のメモリーカードにも広がり、一部製品では上昇率が200％を超えており、パソコンのアップグレードやストレージ機器の調達コストが大幅に増えている。

流通業者が提供した価格データを見ると、今年のメモリ価格の上昇ぶりは際立っている。ADATA（威剛科技、3260）の製品を例にとると、DDR5 8GBメモリは年初の約1000台湾ドルから10月20日には4300台湾ドルに上昇し、上昇率は330％に達した。DDR5 16GBは1700台湾ドルから8200台湾ドルへと約382％、DDR5 32GBは3600台湾ドルから1万5000台湾ドルへと約317％上昇した。

注目すべきは、メモリ価格の上昇が続く中、流通業者によるとキングストンのDDR5 16GBの最近の価格が約9400台湾ドルに達していることだ。年初の1700台湾ドルを基準にすると上昇率は453％に上り、現在の価格は年初の約5.5倍に相当する。

業者は、上流の供給逼迫が続く中、年末には16GBメモリの価格が1万台湾ドルを突破する可能性も否定できないとみている。ただし、これらの価格は異なるブランドや流通経路から提供された市場情報であり、実際の価格は製品の型番や動作周波数、購入条件などによって異なる。

これまで消費者がパソコンを自作したりアップグレードしたりする際、メモリは比較的手軽に容量を増やせる部品だった。特にDDR5が新世代のデスクトップパソコンやノートパソコンの主流規格となってからは、16GBが一般的な事務作業やマルチタスク、日常利用で標準的な構成となり、一部のゲームや高負荷の用途では32GB以上が推奨されることもある。

しかし、DDR5の16GBメモリ1枚の流通価格が1万台湾ドルに迫る中、32GB構成への増設・アップグレードに必要な費用は以前とは比べものにならず、価格に敏感な自作PC市場には特に大きな圧力となっている。

流通業者は、今年のメモリ価格の上昇スピードは極めて異例だと指摘する。主流容量の価格が上がり続けているだけでなく、他のブランドも相次いで価格を改定しており、短期的には明確な反転の兆しは見られないという。 （関連記事： マイクロン、メモリー供給は2027～28年にさらに逼迫　2031年までの長期契約も ｜ 関連記事をもっと読む ）

市場の価格動向を見ると、今回のメモリ値上がりは季節的な需要による一時的な変動ではなく、上流の供給構造の調整とAI関連需要の拡大が相互に作用した結果だといえる。

DRAMメモリだけでなく、NAND型フラッシュメモリを採用したSSDやメモリーカードも値上がり圧力にさらされている。流通価格によると、ADATAの1TB PCIe Gen4内蔵SSD（読み込み速度約6000MB/s）は、年初の約2000台湾ドルから10月20日には約5500台湾ドルに上昇した。上昇率は175％で、価格は元の2.75倍となった。

外付けSSDの価格も大きく変動している。サムスン（Samsung）T7シリーズの1TB外付けSSD（読み込み速度約1000MB/s）は、年初の約4200台湾ドルから年央には一時約2600台湾ドルまで下がったが、10月20日には7500台湾ドルまで上昇した。年初比の上昇率は約79％、年央の安値と比べると反発幅は188％近くに達する。

これは、SSD市場が一本調子で上昇しているわけではなく、製品によっては在庫調整や販売店の販促、供給状況の変化の影響を受け、価格が大きく変動し得ることを示している。

カメラやドライブレコーダーなどの電子機器でよく使われるメモリーカードも、値上がり幅は同様に大きい。

流通データによると、32GBのメモリーカードは年初の約230台湾ドルから700台湾ドルへと約204％、64GBは260台湾ドルから850台湾ドルへと約227％、128GBは450台湾ドルから1300台湾ドルへと約189％上昇した。

大容量の256GBは750台湾ドルから2000台湾ドルに、512GBは1400台湾ドルから3700台湾ドルに上昇し、上昇率はそれぞれ約167％、約164％となった。つまり、ハイエンドのパソコン用メモリだけでなく、一般消費者が日常的に使うストレージ機器も、今回の値上がりの影響を受けている。

メモリ価格はなぜ上がり続けているのか。カギとなるのは、世界のメモリ供給網における生産能力の配分の変化だ。

エヌビディア（NVIDIA、米国株コードNVDA）などがAI演算プラットフォームの展開を進め、クラウドサービス事業者（CSP）がデータセンターの建設を拡大していることで、広帯域メモリ（HBM）やサーバー向けDRAM、企業向けSSDの需要が急速に伸びている。

サムスン電子（韓国株コード005930）、SKハイニックス（SK hynix、韓国株コード000660）、マイクロン（Micron、米国株コードMU）などのメモリ大手にとって、サーバー向けや高付加価値製品は、生産能力配分の重要な優先項目となっている。先端プロセスや関連資源がAI用途に集中し続ける中、消費者向けメモリに回る供給量も制約を受けている。 （関連記事： マイクロン、メモリー供給は2027～28年にさらに逼迫　2031年までの長期契約も ｜ 関連記事をもっと読む ）

台湾の調査会社トレンドフォース（TrendForce、集邦科技）が9月30日に発表した最新の調査によると、2026年10～12月期の汎用DRAMの契約価格は前期比10～15％、NAND型フラッシュメモリの契約価格は同15～20％上昇する見通しで、メモリ市場全体が引き続き値上がり圧力に直面していることを示している。

このうちPC向けDRAM市場は、最終需要の弱さの影響を受けているものの、PCメーカー各社は2027年の供給逼迫を見越し、積極的な調達を続けている。一方、メモリ大手が一部の生産能力をサーバー用途に振り向けていることで、来年のPC向けDRAMの供給はさらに減る可能性もある。

NAND型フラッシュメモリ市場では、用途別で需要動向が分かれている。トレンドフォースによると、AI演算が企業向けSSDの需要を押し上げ、クラウド事業者による大容量QLC SSDへの需要が強まっている。

これに対し、消費者向けSSDの需要は比較的弱く、ブランドメーカーが主流パソコンのSSD容量を減らしてコストを抑える動きもある。企業向けと消費者向けのストレージ市場はいずれもサプライチェーンのコスト圧力に直面しているが、実際の値上がり幅や価格の変化は必ずしも同じではない。

台湾のメモリ産業にとって、今回の値上がりは一部のDRAMやストレージ関連企業の製品価格や業績の改善につながる可能性がある。

Nanya Technology（南亜科技、2408）、Winbond Electronics（華邦電子、2344）、ADATA、Transcend Information（創見資訊、2451）、Phison Electronics（群聯電子、8299）などが市場の注目を集めている。

ただし、各社の製品構成や在庫コスト、調達契約、販売市場は異なり、値上がりが実際の利益拡大につながるかどうかは、今後の決算で見極める必要がある。

上流の供給業者が値上がりの恩恵を受ける可能性があるのとは対照的に、一般の消費者やパソコン販売店にとっては、メモリ価格の急上昇はアップグレードや購入のハードルが同時に上がることを意味する。

とりわけ、かつて約1700台湾ドルで買えた16GBのDDR5メモリの価格がいまや1万台湾ドルに迫り、DRAMでは2027年も供給逼迫が続く可能性がある中、今回のメモリ値上がりの波は部品市場を変えつつあるだけでなく、PCやノートパソコンのブランドメーカーがコストを最終消費者に転嫁できるかどうかも試すことになる。

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編集：梅木奈実 （関連記事： マイクロン、メモリー供給は2027～28年にさらに逼迫　2031年までの長期契約も ｜ 関連記事をもっと読む ）

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