マイクロンがDDR4増産へ、AI特需で利益率重視の戦略転換

人工知能（AI）関連需要の高さを背景に、世界的な半導体メモリの供給不足と価格高騰が続いており、韓国のサムスン電子やSKハイニックス、米国のマイクロン・テクノロジーといった大手メモリメーカーは相次いで驚異的な業績を発表している。しかし、経済評論家の狄驤（ディー・シャン）氏は24日、自身のフェイスブックで、マイクロンが「DDR4」の大幅な増産を発表し、バージニア州の工場の生産能力を4倍に引き上げる見通しだと指摘し、「月曜日（5月25日）に新たな局面を迎える可能性がある」と述べた。

狄氏は「そう、マイクロンは過去の自らの発言を覆した」と述べた。同社は当初、DDR4がすでにライフサイクルの終盤にあり、生産終了を選択すると表明していたが、現在はその逆を行っている。その理由は想像に難くなく、主な要因の一つはDDR4の利益率が非常に高いためだとみられる。

狄氏は、台湾の大手メモリメーカー、南亜科技（ナンヤ・テクノロジー）が先日、「あらゆるDRAM製品が粗利益率で高帯域幅メモリー（HBM）を上回る可能性がある」と認めたと指摘。データによると、同規格のDDR4チップの価格はDDR5チップより約40%高く、マイクロンが前言を撤回するのも不思議ではないとし、これほどの高収益であれば当然市場を奪いに行くとの見方を示した。

一方で狄氏は、大幅な増産ニュースが出た後は、他のAIサプライチェーンに目を向けることがより安全なアプローチだと指摘する。

メモリの増産には二面的な意味があり、末端のサプライチェーンにとっては良いニュースとなる一方で、ファウンドリ（半導体受託製造）関連は直近で調整局面にあるため、これが今後の注視すべき方向だと狄氏は指摘する。AIブームの下で注目すべきセクターは依然として多く、マクロ経済の動向を観察することで好機を捉えることができると述べた。

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編集：平松靖史