TIFFCOM 2026で第2回「Tokyo IP Market」開催、KADOKAWA・東映ら8社が参戦

東京国際映画祭（TIFF）併設のコンテンツマーケット「TIFFCOM 2026」において、中核プログラムの一つである第2回「Tokyo IP Market: Adaptation & Remake（TIPM）」の参加IPホルダー第1弾として、日本の出版社や映画・映像制作会社など8社の参加が決定した。公益財団法人ユニジャパンが2026年8月20日に発表した。

「Tokyo IP Market」は、世界的な日本コンテンツへの需要の高まりを背景に、日本の優れたIP（知的財産）の海外映像化およびリメイク権取引を促進する特化型プラットフォームである。

2023年にマンガや小説の原作映像化マッチングを行う「Tokyo Story Market」として始動し、2025年に映像作品のリメイク権を持つ映画会社や制作会社へと対象を拡大してリブランディングされた。

2026年5月にはカンヌ映画祭併設の「マルシェ・デュ・フィルム」にも「Japan IP Market」として進出し、現地で好評を博した。

今回参加が発表された第1弾のIPホルダーは、アミューズクリエイティブスタジオ、KADOKAWA、日本文芸社、日本アニメーション、松竹、主婦と生活社、スクウェア・エニックス、東映の8社（アルファベット順）となる。

各社は電子コミックやライトノベル、世界的人気を誇るコミック作品、レジェンド級の映画やアニメーション、特撮など多岐にわたるIPを携えて参加する。

会場では、ハリウッドをはじめとする欧米やアジア各国の映像プロデューサーらとの個別商談やオープンピッチを通じて、海外映像化権やリメイク権の取引、国際共同製作に向けた商談が行われる予定だ。

23回目を迎える「TIFFCOM 2026」は、2026年10月28日から30日までの3日間、東京都立産業貿易センター浜松町館で開催される。

期間中はIP関連のカンファレンスやピッチイベントなども予定されており、国内外の有力バイヤーやプロデューサーが集う。

なお、第39回東京国際映画祭は10月26日から11月4日まで日比谷・有楽町・丸の内・銀座地区などで開催される。