ワークライフバランス浸透も自由時間増は2割どまり　幸福度とのギャップ浮き彫りに dodaが新概念を提唱

転職サービスdodaを運営するパーソルキャリア株式会社は、全国の20代から60代の就業者1,962名を対象に実施した「はたらき方と生活充実度」に関する実態調査の結果を、2026年5月21日に発表した。調査によると、社会全体でワークライフバランスの推進を実感している人が半数を超える一方で、実際に自由時間が増えたと回答した人は約2割にとどまり、理想と現実のギャップが浮き彫りとなる結果となった。

社会全体としてワークライフバランスが重視されていると感じるかという質問に対し、「非常に重視されている」と「ある程度重視されていると感じる」の合計は51.7%に達した。しかし、働き方改革などの影響で自由時間が増えたかについては、「増えたと感じる」「やや増えたと感じる」の合計が22.2%にとどまっている。さらに、自由時間が増えたと答えた人のうち、35.0%が日々の幸福度について「特に変化はない」または「下がった」と回答しており、時間の余白が必ずしも個人の充足感に結びついていない実態が明らかになった。

今後、自分の関心ごとに使う時間を増やしたいと考えている人は61.5%にのぼるが、日々の充実度を高めるために実際に行っている活動は「十分な睡眠・休息をとる」が46.5%で最多となった。理想の比率で行動を実現する上での阻害要因としては、「経済的な余裕がなく、好きなことにお金を使えない」が30.3%、「体力・気力がなく、疲れている」が29.1%で上位を占めている。また、55.2%の人が翌日の仕事や家事に影響が出ないよう休日の楽しみをセーブしていると回答しており、半数以上の就業者がオフの時間でも義務感から完全に解放されていない状況が示された。

同社の独自ロジックに基づく12の項目分類において、現在の自身の状態として最も多かったのは「空回りアクターモード（労働とプライベートを切り分けていても、充実感に欠ける）」の17.0%であった。一方で、理想の状態としては「没入型アクターモード」が15.0%、「完璧なスイッチャーモード」が14.4%で上位となり、多くの人がやるべきことに追われる日々から脱却し、主体的に情熱を注げる状態を望んでいることが分かった。

これらの結果を受け、dodaは仕事か私生活かにとらわれず、義務的な行動である「やるべきと感じるコト（ワーク）」と、情熱をもって行う行動である「やりたいと感じるコト（ライク）」を調和させる新たな概念「ワーク〈ライク〉バランス」を提唱した。この新概念に対しては全体の64.0%が共感を示し、特に20代では7割以上が支持している。同社は自身の状態を可視化できる無料の「ワーク〈ライク〉バランス診断」の提供や、プラットフォームnoteでのコンテスト開催を通じ、ビジネスパーソンが自律的にバランスを整えるきっかけを提供していくとしている。