「BRANDED SHORTS」が「VISUAL EXPO」へと刷新 2026年9月、映像ビジネスの新構想が始動
BRANDED SHORTSが2026年9月より「VISUAL EXPO」へと刷新し、映像を軸にビジネス課題を解決する実利的な博覧会へと進化する。（写真/SSFF & ASIA提供）
米国アカデミー賞公認、アジア最大級の国際短編映画祭「ショートショート フィルムフェスティバル & アジア（SSFF & ASIA）」と連動し、2015年から企業のブランディング映像に光を当ててきた「BRANDED SHORTS」。11年目を迎える2026年、同プロジェクトはビジネスの課題解決に直結するリアルなプラットフォーム「VISUAL EXPO BY BRANDED SHORTS」へと生まれ変わる。株式会社ビジュアルボイスは2026年2月13日、映像活用による人材育成とビジネスマッチングを統合するこの新構想を、今秋より本格始動させると発表した。
今回の刷新により、従来の「作品評価やショーケースの場」から、映像を軸にした「経営・マーケティングの課題解決プラットフォーム」へと深化を遂げる。企業PRからパーソナルブランディング、さらにはAIやXRを活用した映像、縦型動画まで、現代におけるあらゆるブランド表現を網羅するエキスポへと発展させる計画だ。
「実利の場」としての機能を強化、映像エコシステムの構築へ
本プロジェクトがもたらす革新として、国内外の優れたブランド映像を表彰するアワード部門の強化に加え、映像制作会社や広告代理店、最先端のIT企業が集結する展示ブースの拡大が挙げられる。これにより、出展企業が新規顧客とダイレクトに商談し、新たなビジネスを創出する「実利の場」としての機能を強化する。また、業界を横断する日本最大級の映像エコシステムの構築を目指し、多様な層が学び、つながるコミュニティを形成していく方針だ。
映画祭代表の別所哲也氏は、この新たな展開について「映像をビジネスの戦略的資産として再定義する」とのビジョンを掲げている。別所氏は、コロナ禍を経て企業のPRや採用、地方創生などあらゆる領域にブランディングの波が広がっていると指摘。日本の創造性を世界へ放つ「発射台」として、単なる上映に留まらない「商談・実装」の場を提供し、映像を共通言語に日本の映像文化を世界のハブへと転換させる挑戦であると語った。
2026年9月の開催に向け、参画パートナーを募集
現在、2026年9月の開催に向け、本プロジェクトに参画する企業、自治体、団体、クリエイターを広く募集している。参画カテゴリーには、自社の技術を展示する「ブース出展」のほか、「実演ワークショップ」「プレゼンテーション」「ネットワーキング」の枠組みが用意されており、専用フォームから申し込みが可能となっている。
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