金価格が5%超急落し今年の上げ幅消失、中東情勢悪化と利下げ観測後退による影響

金価格急落で今年の上昇分が消失、米利下げ観測後退と換金売りが背景に

年初、金価格は2025年の上昇基調を引き継ぎ、わずか1カ月で30％近く急騰したが、その後は調整局面に陥り、米国とイランの戦争勃発を受けて急落した。台湾時間23日午後2時30分現在、金の現物価格は5％以上下落して4250ドルを割り込み、今年の上昇分をすべて吐き出した。

金は本来、市場の「安全資産」と見なされている。しかし、中東での衝突が勃発して以来、原油価格の高騰がインフレリスクを増幅させ、米連邦準備制度理事会（FRB）や他の主要中央銀行による利下げ見通しが後退した。これにより、利子を生まない金は安全資産としての魅力を完全に失い、直近では9営業日連続で下落し、1983年以来の最大となる週間下落幅を記録した。

FRBの金融政策を巡る不確実性に加え、市場は金価格下落の一因として、投資家がポートフォリオにおける他資産の損失を補填するため、金の売却を余儀なくされたことを指摘している。

KCMトレードのチーフ・マーケット・アナリストは、金の高い流動性が今回のリスク回避局面において不利に働いたとの見方を示し、「株式市場の下落が金の取引に波及し、他資産のマージンコール（追証）に対応するための資金捻出に利用された」と分析している。

スイス金融大手UBSグループのウェルスマネジメント部門で投資アドバイザーを務めるウェイン・ゴードン氏は、金の売却規模は前例がないわけではないものの、その売却ペースは過去の多くの時期と比べてはるかに速いと述べた。

仏金融大手BNPパリバでコモディティ戦略責任者を務めるデビッド・ウィルソン氏は、足元の経済ショックに対する金価格の反応には前例があると指摘する。同氏によれば、2008年、2020年、2022年の3つの経済ショックのサイクルを見ると、市場がニュースに反応する中で最初は金も下落し、投資家はドル保有へとシフトしたが、その後はいずれも継続的な上昇に転じたという。

米紙『ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）』のシニア・マーケット・コラムニストであるジェームズ・マッキントッシュ氏は、他のすべての資産と同様に、過熱した取引が落ち着けば、価格はファンダメンタルズによって決定される軌道に回帰すると見ている。金にとってのファンダメンタルズとは、インフレ、金利、そして地政学的リスクを意味する。しかし、過去数年間に市場へ参入した買い手のうち、どの程度が売却に回ればその状態に達するかは依然として不透明だという。マッキントッシュ氏は「もしそれらの売り手の中に各国の中央銀行が含まれていれば、金が再び輝きを取り戻すまでに、価格がさらに大きく下落する余地が残されている」と警鐘を鳴らした。