蔡力行、メディアテックの未来に向けた決定的な一手　エヌビディア黄仁勳との協業を再始動

グローバルなスマートフォン市場が成熟期に突入する中、台湾の半導体大手メディアテック（MediaTek）の次なる成長エンジンはどこにあるのか。同社の最高経営責任者（CEO）・蔡力行（リック・ツァイ）氏は、ポッドキャスト番組『A Bit Personal with Jodi Shelton』の独占インタビューに応じ、メディアテックの次なる戦略の青写真を明確に示した。スマートフォンが引き続き重要な中核事業であることに変わりはないが、もはや単独で全社の成長を支え切ることは不可能だ。メディアテックはこれまで強みとしてきた「通信（コネクティビティ）」の技術から一歩踏み出し、より巨大な「演算（コンピューティング）」市場へと参入し、パソコン（PC）、車載機器、エッジAI、さらにはデータセンターへと戦線を拡大しなければならない。そして、この構造転換の道程において、米半導体大手エヌビディア（NVIDIA）の創業者・黄仁勳（ジェンスン・フアン）氏と再び提携したことこそが、メディアテックの競争次元を一段引き上げるための重要な布石となる。

蔡氏は、約2、3年前から「スマートフォンは今後もメディアテックの重要な柱であり続けるが、成長曲線は確実に鈍化する」と明確に認識していたと吐露した。「もし我々が一本足打法（単一事業に依存した状態）であれば、決して魅力的な企業とは言えない」と語る。だからこそ、メディアテックは次なる成長に向けた新たな柱を早期に見出し、従来の「通信」に偏重した役割から、徐々に「演算」へと領域を拡張する必要があったのだ。ここでいう「演算」とは、PCにとどまらず、車載機器、エッジAI、そしてデータセンターといった、より巨大な市場を網羅する概念である。

半導体産業の構造は拡大期へ

こうした判断の背景には、AI（人工知能）産業に対する蔡氏の鋭い洞察が密接に関係している。同氏はインタビューの中で、AIが半導体産業にもたらす商業的恩恵は、かつてのインターネット時代、あるいはスマートフォン時代をも凌駕する可能性があると指摘している。一般消費者向けにおけるAIの普及は、検索機能や音声アシスタント、各種デジタルツールによる効率化といった形で「静かに」進行しているが、産業界においては、データセンター向けAIが牽引する投資規模と資本支出は、蔡氏の当初の予想をはるかに上回る規模に達しているという。

すなわち、蔡氏が見据えているのは一過性のAIブームではなく、半導体産業の構造そのものが拡大しているという事実である。メディアテックが依然として従来の「スマートフォン向けチップ企業」という位置づけにとどまれば、今後の成長余地は必然的に制限される。逆に言えば、次なるAIと演算需要が本格化する前に足場を固めることができれば、既存の通信技術の強みを活かし、より付加価値の高い競争領域へと進出する機会を得られるのだ。 （関連記事： 金融危機時にTSMCを率いた蔡力行氏、張忠謀のもとでの25年の修練で得たものを語る ｜ 関連記事をもっと読む ）

振り返ると、蔡力行氏が5G時代に下した賭けは、まさにその意思決定スタイルを体現していた。インタビューの中で、同氏は中華電信からメディアテックへ転じた後、5Gの発展ルートについて明確な判断を下していたと語る。それはミリ波（mmWave）には手を出さず、Sub-6に資源を集中するというものだった。理由はシンプルで、当時設備ベンダーに対しミリ波の投資対効果を繰り返し問いただしても、納得できる答えが得られなかったからだ。一方でSub-6は技術的により成熟しており、既存の4G基盤を活用しながら迅速な商用化が見込めた。

蔡氏にとって、技術の選択はスペックの優劣だけで決めるものではなく、市場として実際に立ち上がるかどうかが重要だった。また、中国が4Gで出遅れた以上、5Gで再び遅れることはないと見ており、政府主導と産業の両面で強力な推進が行われると判断していた。技術的にも実現可能で、市場需要の形成も見込めるのであれば、メディアテックは追随するのではなく先行すべきだという結論に至った。

結果として、この「ミリ波を避け、Sub-6に集中する」という戦略は、メディアテックが5Gの主戦場で地位を確立するうえで大きな転機となった。

「接続」から「コンピューティング」へ

そして5Gの次を見据えたとき、蔡力行氏はすでに次の戦いをさらに先まで見通しているようだ。メディアテックが「接続」から「コンピューティング」へ進もうとする中で、黄仁勳氏との再提携は、単なる話題づくりの協業ではなく、構造的な布石となっている。蔡氏は、メディアテックとNVIDIAの協力によって、両社のエンジニアリングチームが製品開発の過程でより深く連携できるようになったと明かした。メディアテックが持つCPUなどの分野での能力は、NVIDIAのGPUにおける強みと補完関係を築くことができ、協業の範囲もエッジ分野にとどまらず、さらにデータセンターへと広がっている。

メディアテックにとって、この提携の意味は製品面だけにとどまらない。蔡氏は特に、NVIDIAとの再協業による最大の収穫の一つは、企業文化や仕事の進め方を学べる点にあると強調した。メディアテックのエンジニアは共同開発の過程で、世界トップクラスのAI企業がどのように製品を前進させ、リソースを統合し、開発のリズムを作っているのかを直接目にすることができる。こうした経験は、そのまま会社自身の成長の一部となる。

つまり、これは単に一緒にビジネスをするという話ではない。協業を通じて、メディアテックを次の競争に必要な組織能力と企業文化の強さへと引き上げていく取り組みなのである。

メディアテックの次の成長段階について、蔡力行氏は明確な方向性を示している。スマートフォンは依然として事業の基盤であるが、それだけで全体を支える時代ではない。5Gで築いた地位を土台に、今後の10年はAIとコンピューティングが新たな成長の柱になるという。

かつてスマートフォン向けチップ企業として強く認識されていた台湾のIC設計大手が、より明確に「コンピューティング・プラットフォームの重要な担い手」へと自らを位置づけ始めたことは、単なる製品ラインの拡張ではない。メディアテック自身の役割を再定義する大きな転換を意味している。

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編集：佐野華美