地球規模の大災害が発生した場合、どこが相対的に安全なのか。ドイツの研究者らを含む国際研究チームがこのほど、7種類の地球規模の破局的リスクについて既存研究をレビューし、各地域のレジリエンス（強靱性）を比較した。
その結果、オーストラリア（豪州）は幅広い災害シナリオで高いレジリエンスを示す国として挙げられ、相対的に有利な条件を備えていることが分かった。アルゼンチン、ブラジル、ニュージーランドも複数の面で強みを示した。一方、研究チームは、あらゆる種類の地球規模の大災害に耐えられる国は存在しないとも強調している。
7つの大災害を3分類 世界人口の1割以上が死亡する事態を想定 研究は学術誌『Global Challenges』に「No Place to Hide? Regional Resilience and Vulnerability to Global Catastrophic Risk（隠れ場所はないのか？ 地球規模の破局的リスクに対する地域のレジリエンスと脆弱性）」と題する論文として、今年8月23日に発表された。
筆頭著者はドイツのハーゲン通信大学（FernUniversität in Hagen）などに所属するフロリアン・ウルリッヒ・イェーン氏。科学ニュースサイト『Live Science』によると、研究でいう「地球規模の破局的リスク」とは、一般に数カ月から数年の間に世界人口の1割以上が死亡するような事態を指す。
研究チームが検討したのは、核戦争、地球近傍天体の衝突、大規模な火山噴火、大規模なサイバー攻撃、高高度電磁パルス（EMP）、地磁気嵐、パンデミック（世界的大流行）の7種類だ。
これらを性質によって3つに分類した。核戦争、地球近傍天体の衝突、火山噴火は、太陽光が遮られる「日照急減」シナリオ。サイバー攻撃、高高度電磁パルス、地磁気嵐は、社会を支えるインフラが大規模に機能を失う「インフラ喪失」シナリオ。パンデミックは「生物学的リスク」に分類した。
研究チームは、食料安全保障、生物兵器、火山学など幅広い分野の研究をレビューし、各分野の専門家による文献の追加も踏まえながら、地球規模の災害に直面した際に各地域の社会機能を維持するうえで重要となる条件を比較した。
大規模な火山噴火は太陽光を遮る可能性があり、研究では「日照急減」に分類される地球規模の災害の一つとされた。イメージで、記事中の事例とは関係ない。（資料写真、AP通信）
豪州が幅広いリスクで高いレジリエンス 南半球と食料自給が鍵 研究では、地理的な遠隔性、食料の自給能力、政府のガバナンスの質、インフラや意思決定の分散性などが、災害に対するレジリエンスを高める重要な要素として挙げられた。
こうした特徴から、豪州は研究で検討された3つの主要なリスク区分すべてでレジリエンスを示す国として挙げられた。研究チームは、所収文献の中で最も幅広い地球規模の破局的リスクに対する強みが確認された国として豪州を位置付けている。
研究によると、南半球には核保有国がなく、大規模噴火につながり得る火山も比較的少ない。さらに北半球より海洋面積が広く、急激な気温変化を和らげる効果が期待できるため、「日照急減」シナリオでは相対的に有利な条件を持つ。
一方、「インフラ喪失」シナリオでは、地磁気嵐による被害は地域によって異なり、北米や北欧など高緯度の一部地域が特に影響を受けやすい。加えて、衛星への依存度が高い国ほど、衛星障害による影響が拡大する可能性がある。
農業については、化学肥料や農薬など外部から供給される資材への依存度が比較的低い地域の方が、インフラが大規模に損なわれた場合にも食料生産を維持しやすい可能性があるとされた。
ニュージーランドも、地理的条件や食料生産能力を背景に、複数の災害シナリオで高いレジリエンスを示す国として挙げられた。ただ、活火山が存在するほか、工業基盤が比較的小さく、津波被害を受ける可能性もあることから、豪州ほど有利な条件はそろっていないとされた。
アルゼンチンとブラジルも有力な候補とされた一方、貧富の格差や過去の政治的不安定さなどが脆弱性として挙げられた。
アイスランドも地理的な孤立性などから有力な候補の一つだが、高緯度に位置するため、太陽光が大幅に遮られた場合には気温低下による影響を強く受ける可能性がある。
オーストラリアは南半球に位置し、地理的に比較的孤立しているほか、主要な食料生産国でもあることから、地球規模の災害に対して高いレジリエンスを持つ国として研究で挙げられた。（資料写真、中央通信社）
米国は核戦争や地磁気嵐に弱み 日本は強みと貿易依存が併存 対照的に、米国はいくつかの重大なリスクにさらされている。
研究では、米国は核保有国であることから核戦争に巻き込まれるリスクがあり、地理的条件から地磁気嵐による影響も受けやすい地域に含まれると指摘した。
研究チームはまた、新型コロナウイルス禍で米国の被害が大きくなった背景について、政治的意思や社会的結束の不足が一因となった可能性を挙げている。
英国やフランスなどの核保有国や、北半球に位置する北大西洋条約機構（NATO）加盟国も、核戦争が発生した場合には攻撃対象となるリスクが比較的高い。
研究では、日本は地磁気嵐に備える宇宙天気の予測能力や、強固な医療体制、工業基盤など複数の面でレジリエンスを備えているとされた。豪州、ニュージーランドとともに、研究で分類した3つの主要なリスク区分すべてでレジリエンスを示す根拠が確認された国の一つでもある。
一方、日本は国際貿易への依存度が高く、世界的な貿易ネットワークが大きく寸断された場合には、物資供給などの面で厳しい状況に陥る可能性がある。高齢化も一部のリスクに対する脆弱性を高める要因として挙げられている。
豪州にも弱点 「あらゆる災害に耐えられる国はない」 もっとも、豪州やニュージーランドであっても、地球規模の大災害による影響を完全に回避できるわけではない。
豪州の内陸部の大半は乾燥地帯で、米国との同盟関係が核戦争など一部のシナリオでリスクを高める可能性もある。
また、豪州とニュージーランドはいずれも、燃料、医薬品、肥料などの物資について国際貿易に依存しており、世界的なサプライチェーンが長期間途絶えれば、深刻な影響を受ける可能性がある。
研究チームは、今日のグローバル化した世界では「どの国も完全に単独では生き残れない」と指摘する。
その上で、各国に対し、食料安全保障や重要インフラのレジリエンス、災害対応計画を強化するとともに、大規模災害後にも物資供給と協力体制を維持できるよう、平時から国際的な枠組みを整えておく必要があると提言した。
イェーン氏は『Live Science』の取材に対し、この種の地球規模の災害に関する研究は依然として不足していると説明し、こうした事態では食料システムが生存を左右する重要な要素になると指摘した。
同氏は、各国がこうした破局的リスクを国家レベルのリスク評価に組み込み、災害発生後も貿易を継続できるよう、事前に国際的な取り決めを整備しておくことが重要だとしている。災害が起きてから食料システムを組み替え、各国間で妥協点を探ろうとしても、実現できる可能性は低いとの見方を示した。
