米・イスラエルがイランに勝てぬ理由、専門家が指摘するトランプ氏の傲慢と常識の欠如

米国はいかにして戦略的泥沼に陥りかけたのか

台湾総統・頼清徳氏を「無謀な指導者」と批判した経歴を持つ、米ブラウン大学ワトソン国際・公共問題研究所の中国イニシアチブ・ディレクターであり、ワシントンのシンクタンク「ディフェンス・プライオリティーズ（Defense Priorities）」のアジア・プログラム・ディレクターを務める戦略学者、ライル・ゴールドスタイン氏は、停戦合意に先立ち『風傳媒』のメール取材に応じた。同氏は、今回のイランとの軍事的緊張が「制御不能」に陥ることは「完全に予想通りだった」と明かした。

ゴールドスタイン氏は、いかなる国防アナリストであっても、イランがホルムズ海峡（Strait of Hormuz）を容易に封鎖する能力を有していることは予見できたはずだと分析する。それにもかかわらず、米国の指導者はこうした明白な警告を看過する選択をした。同氏の推測によれば、こうした姿勢はトランプ政権によるベネズエラへの軍事介入や、さらに遡る2025年6月のイラン核施設爆撃作戦「ミッドナイト・ハンマー作戦（Operation Midnight Hammer）」という過去2回の軍事行動の成功が生んだ傲慢さに起因しており、結果として「常識が完全に置き去りにされた」と指摘している。

また、ゴールドスタイン氏は、米国の指導者に対し、この「愚か」かつ「違法」な戦争を早急に終結させるよう求めている。さらに、最近『米国海軍協会論文誌（USNI Proceedings）』に寄稿した論文の中でも、イランへの米地上部隊派遣によって生じる事態悪化の泥沼に「絶対に」陥ってはならないと、米国の指導層に強く警告を発している。

第一次世界大戦の教訓を繰り返すなと米国に警告

ゴールドスタイン氏は前述のUSNIの論文において、1915年の第一次世界大戦中にイギリス、フランス、ニュージーランド、オーストラリアなどの協商国が、オスマン帝国を中心とする同盟国と衝突した「ガリポリの戦い（Battle of Gallipoli）」を引き合いに出している。この戦いで協商国側は勝利を収められなかったばかりか、甚大な犠牲を払う結果となった。同氏はこの歴史的事例を踏まえ、米軍はホルムズ海峡において決して同じ轍を踏むべきではないと主張する。

当時イギリスの海軍大臣を務め、後の第二次世界大戦で首相に就任したウィンストン・チャーチル氏が自ら指揮を執ったこの戦役で、協商国は1915年8月にトルコで水陸両用上陸作戦を決行した。しかし、主導権を欠いたために作戦は失敗に終わった。面目を潰された協商国軍は1916年初頭に撤退を余儀なくされ、「彼らは協商国の戦力を消耗させただけでなく、自らも約15万人もの死傷者を出し、さらに血生臭い戦争の試練の中で、意図せずして近代トルコの誕生を促す結果となった」と説明している。 （関連記事： AIによる職業消失！ OpenAI、政府に富裕層資本への増税を提案。ビル・ゲイツの「ロボット税」が再び注目される。 ｜ 関連記事をもっと読む ）

今日の中東の戦局は、空軍力の台頭やリモートセンシング技術がもたらす精密な情報により、1915年のトルコとは状況が異なるとゴールドスタイン氏は指摘する。それでもなお、米軍が豊富な水陸両用作戦の経験を有し、近年の中東戦争から貴重な教訓を得ているとしても、指導者は「ガリポリの戦い」から学ぶべき教訓があるとしている。

ゴールドスタイン氏は、地図上で見る限り、ホルムズ海峡はそれほど攻略が困難には見えず、狭い航道エリアは短く、狭さの程度もはるかに小さいと認めている。しかし、同地域は標高4000フィートを超える丘陵や急峻な山々に囲まれている。起伏に富んだ乾燥した地形には、防衛部隊が身を隠すことができる拠点が多く点在している。そのため、ホルムズ海峡は「ガリポリの戦場にあった、あの人を威圧するような天然の障壁に酷似した」天然の要塞であると同氏は結論づけている。

さらにゴールドスタイン氏は、「ガリポリの戦い」の敗因が当時の「不十分な計画」と「杜撰な実行」にあったと捉えている。そして現在のイランにおける米軍の状況についても、「懸念すべき組織的混乱の兆候が見受けられ、とりわけ武力衝突が勃発してからかなり時間が経過した後に、慌てて同地域へ海兵隊を派遣した状況においてそれが顕著である」と警鐘を鳴らしている。

米軍は中東から撤退すべきか

中国語とロシア語に堪能で、現在は韓国語も学習中だというゴールドスタイン氏は、シンクタンク「ディフェンス・プライオリティーズ」において、米国の国防政策における現実主義と抑制論を提唱し、アジア太平洋地域における米国外交政策と国防戦略を評価する一連の研究を統括している。同組織に加わる前は、米国海軍大学校（NWC）で正教授を務めていた。同氏は海軍大学校を退職するまでの20年間にわたり教鞭を執り、在任中には「中国海事研究所」を創設した実績を持つ。

ゴールドスタイン氏は『風傳媒』へのメールの中で、トランプ氏に対し「勝利宣言」を行い、ホルムズ海峡地域の問題を沿岸国や関係各国の「自主的な解決」に委ねるよう求める意見に完全に同意すると述べている。さらに踏み込んで、「近い将来、すべての米軍が中東から撤退することを強く望んでいる」との見解を示した。

同氏によれば、過去数十年にわたり、米国は中東に過大な人的・物的資源を投じてきたという。「同地域における我が国の実質的な国益は極めて限定的であるにもかかわらずだ」と指摘する。また、2021年8月に米軍がアフガニスタンの首都カブールから撤退した際、「世界が崩壊するかのように言われていた」が、実際にはそのような事態は起こらなかったと振り返った。

さらにゴールドスタイン氏は、アフガニスタンという悲惨な状況から米軍を撤退させたことが、結果として無数の米国民の命と資源を救うことにつながったとし、この教訓は動乱が続く中東全域にも同様に当てはまると強調する。「米国が関与しない方が、中東はより良くなると確信している。我々はそれらの資源を、国内の真に必要とされる場所に集中させることができるのだ」と語っている。