「台湾のシリコンバレー」新竹市長、東京ドームを視察　「稼働率ほぼ100％」の秘訣を新アリーナ計画の指針に

台湾・新竹市の高虹安（カオ・ホンアン）市長率いる市議会・市役所訪問団が19日、アジアを代表する多目的スタジアム「東京ドーム」を視察した。一行は、株式会社東京ドームの北原義一代表取締役会長らと会談。大型屋内施設の設計や運営モデル、周辺の商業施設との統合的な開発経験について知見を深めた。今回の視察結果は、新竹市が推進する「新竹小巨蛋（新竹アリーナ）」計画および新竹棒球場（新竹野球場）の改善工程の重要な指針とされる。

「新竹アリーナ」へ、東京ドームの統合型運営をモデルに

高市長は、今年元旦に「新竹小巨蛋（新竹アリーナ）」計画の始動を発表しており、スポーツイベント、芸術公演、大規模行事を兼ね備えた多機能場館の建設を目指している。

高市長は今回の視察について、「東京ドームは長年にわたり国際大会や大規模コンサートを開催し、周辺施設と連携して都市発展を牽引してきた。大型施設にはハード面の建設だけでなく、交通動線、土地利用、サービス機能などの総合的な都市計画が不可欠であることを改めて認識した」と述べ、東京ドームの運営経験を将来の建設計画に反映させる意向を示した。

東京ドームの北原会長は訪問団を歓迎し、後楽園球場から全天候型多目的スタジアムへと転換した経緯を共有。現在はプロ野球の試合が年間約100日、コンサートが約100日開催され、残りの期間で設営作業や各種イベントが行われるなど、稼働率は年間を通じてほぼ100％に近い水準であることを明かした。

専門技術の導入、空気膜構造と人工芝システム

新竹市の陳明錚（チェン・ミンジョン）工務処長は、東京ドームの技術面に注目した。

• 屋根構造：空気力学に基づき気圧でドームを支える設計。強風時に送風量を調整する仕組みや、長期安定稼働のための設備更新メカニズムを高く評価した。
• フィールド維持：減震効果が高く、コンサートなど他用途への迅速な切り替えが可能な人工芝システムを視察。高頻度の使用に耐えうる経済性と安全性のバランスは、新竹野球場の改善工程においても非常に参考になるとした。

「東京ドームシティ」に見る都市発展の成功例

東京ドームは1988年に開業した日本初の全天候型スタジアムであり、野球開催時の収容人数は約4.5万人、イベント時には最大約5.7万人に達する。特筆すべきは、周辺のショッピング、飲食、ホテル、エンターテインメント施設を統合した「東京ドームシティ」として発展している点だ。

市当局は、年間3,000万人以上を動員するこの成功例を、民間投資の活用や多角的な収益モデル構築の参考にするとしている。高市長は「今後も国際的な事例に学び、専門的な計画と慎重な評価を通じて、スポーツ、文化、公共活動が融合する場を創出し、新竹市の競争力と生活の質を向上させていきたい」と強調した。

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編集：梅木奈実