新作ホラー脱出ゲーム『60 病』が東京ゲームショウ2026に初出展 BitSummit2冠の注目作を試遊展示へ
マトリックスは今秋発売の新作ホラー『60 病』を東京ゲームショウ2026に出展し、初公開ステージの試遊やオリジナル特典の配布を実施する。（写真/株式会社マトリックス提供）
ゲーム開発を手がける株式会社マトリックスは、同社のブランド「Matrix Creators」より2026年秋に発売を予定している新作ホラー脱出ゲーム『60 病』（英語表記：The 60-Second Syndrome）を発表した。
本作は、2026年9月17日から21日まで幕張メッセで開催される「東京ゲームショウ 2026」のインディーゲームコーナー（小間番号：09-E99）にプレイアブル出展される。
60秒のループから脱出 新作ホラーゲームを体験展示
本作は、わずか60秒のタイムループに閉じ込められた男が密室からの脱出を試みるシングルプレーのホラー脱出ゲームである。
閉ざされた空間で死を迎えるたびに世界が巻き戻り、決まった時間に鳴る電話やテレビの映像、時計の鐘といった現象を観察しながら手がかりを集め、ループの謎と物語の真相を解き明かしていく。
PC向けプラットフォーム「Steam」にて発売予定で、価格は未定。対応言語は日本語、英語、スペイン語、中国語（簡体字）を予定している。
同作は、2026年5月に開催された日本最大級のインディーゲームイベント「BitSummit PUNCH」において、スポンサー賞である「ID@Xbox賞」と、来場者投票による「POPULAR SELECTION AWARD」の2冠を達成した。
東京ゲームショウの会場では初公開となるステージを体験できる試遊台が設置され、試遊者には特典としてオリジナル非売品の「ストラップ付きミニポーチ＋アクリルキーホルダー」が配布される。
人気インディー作品も出展、多彩な試遊ラインアップ
マトリックスのブースではこのほか、現在Steamにて各1,380円で配信中のローグライト・アクション『骸ノ螺旋』および2D格闘アクション『逆道』の試遊展開（試遊特典：アクリルキーホルダー）を実施する。
さらに、Wiggin Industries社より2027年発売予定の『bestiario（ベスティアリオ）』を日本国内で初めてプレイアブル展示するほか、同社が入居するハイジアビルのゲーム各社と合同開催している「ハイジアゲーム大賞」から選出された優秀プロジェクト作品の参考出展も行われる。『60 病』自体もHINATA株式会社との共同チームによって開発された経緯を持つ。
一般社団法人コンピュータエンターテインメント協会（CESA）が主催する東京ゲームショウ2026は、9月17日・18日のビジネスデイ、9月19日から21日までの一般公開日の計5日間にわたり、幕張メッセおよびTKP東京ベイ幕張ホールにて開催され、会期中には30万人の来場が見込まれている。
更多新聞請搜尋🔍風傳媒日文版
最新ニュース
中国の軍事力に関する年次報告書、台湾国防部が発表、無人機や飽和攻撃など重点に強化台湾の国防部（国防省）は31日、中国の軍事力に関する2026年版の年次報告書「中共軍力報告書」を公開した。同報告書は、中国の政治・軍事に関する概況、軍事開発および兵器調達、軍事訓練と戦力評価、台湾への脅威および対象を絞った活動、の4章で構成されている。軍事訓練の項目において国防部は、中国人民解放軍（中国軍）がロシア・ウクライナ戦争の教訓を演習に組み込んでいる......
【論評】「清算の時」は来るのか 世界で高まる「債務不安」 米国債40兆ドル、仏日にも売り圧力米国債利回りの急上昇と政府による市場介入を経て、「債務不安」が世界的な伝染病のように広がりつつある。投資家が債務リスクへの警戒を強めるなか、これは「清算の時」の到来を意味するのだろうか。米国の政府債務残高が40兆ドルを突破し、国債利回りが上昇するなか、米財務省は国債の買い戻し規模を倍増させ、利回りを押し下げようとした。しかし、その効果はわずか1日にとどまり、......
エヌビディア最大の脅威は「顧客」、グーグルからアンソロピックまでAIチップの自社開発相次ぐ米半導体大手エヌビディア（NVIDIA）は人工知能（AI）向け半導体市場で確固たる地位を築いているが、同社の牙城を脅かす可能性があるのは、長年の競合である米アドバンスト・マイクロ・デバイセズ（AMD）ではなく、日々エヌビディアから半導体を大量購入している「顧客」かもしれない。知識力科技（Ansforce）の曲博CEO（最高経営責任者）は、風傳媒の番組『下班国......
防衛省、令和9年度に9兆円を概算要求 防衛力の変革に向けた「新しい戦い方」への対応を加速令和9年度（2027年度）の概算要求において、防衛省は防衛力整備計画対象経費として歳出ベースで約9兆円、契約ベースで約8兆円を計上した。現行の「三文書」策定時の想定を上回る速度と複雑さで国内外の情勢が変化していることを受け、防衛省は「三文書」を改定し、5年以内に防衛力を変革することで抑止力と対処力を大幅に強化する方針である。「新しい戦い方」への対応、持続的な......
在留手数料、10月から減免制度 生活困窮者は更新・変更1万円、永住2万円に出入国在留管理庁は、改正出入国管理及び難民認定法の施行に伴い、2026年10月1日（木）から在留資格の変更許可、在留期間の更新許可、永住許可に係る手数料の減額措置および免除措置を開始すると発表した。経済的困難その他特別な理由により、手数料を減免することが相当であると政令で認められた外国人が対象となる。なお、永住許可を受ける者で減額の対象となるのは、日本人、永......
永住許可手数料、1万円から20万円へ 入管庁が10月1日から在留手数料を大幅改定出入国在留管理庁は、2026年10月1日（木）から在留資格の変更許可、在留期間の更新許可及び永住許可に係る手数料（在留許可手数料）の額を改定すると発表した。今回の措置は「出入国管理及び難民認定法施行令及び日本国との平和条約に基づき日本の国籍を離脱した者等の出入国管理に関する特例法施行令の一部を改正する政令」（改正入管法施行令）の施行に伴うものである。改定後の......
ネパール洪水、死者900人超・4000人超不明 遺体の腐敗進み、DNA採取後に緊急埋葬ネパール北部の中国国境沿いで、氷河崩壊をきっかけとする大規模な鉄砲水が発生し、900人以上が死亡、4000人以上が行方不明となっている。身元を確認できない遺体が相次いで収容されるなか、当局はDNA試料や墓の位置情報を記録した上で埋葬を進めている。インドからは法医学チームが派遣され、中国側とも協力に向けた調整が行われている。鉄砲水は先週水曜日、ネパール北部ラス......
札幌・すすきのに新業態「北海道炉端アカオニ」が9月16日オープン 羅臼直送の極上ネタを炉端で北海道札幌市を中心に飲食事業やフランチャイズ展開を手掛ける株式会社SMILE SOLは、2026年9月16日（水）、札幌・すすきのに新業態となる居酒屋「北海道炉端アカオニ」をオープンする。新店舗を出店するすすきの・南7条西4丁目周辺は、ホテルや飲食店が立ち並び、地元客に加え国内外の観光客も多く行き交うエリアである。同社は同エリア周辺で既に海鮮居酒屋2店舗を展......
SKハイニックス、宮城県をメモリー工場候補地に AI向けHBMの日本生産を検討韓国半導体大手のSKハイニックス（SK hynix）が、大規模な海外メモリー半導体工場の候補地として、東北地方の宮城県を検討していることが分かった。実現すれば、韓国の半導体企業として初めて、日本国内に大規模なメモリー製造拠点を設けることになる。業界関係者が8月21日に明らかにしたところによると、同社は東北地方を候補地の一つとして選定し、社内で事業化の可能性......
円が再び160円台、日韓台株急落 市場が警戒する「次の円高リスク」円相場が再び1ドル＝160円台まで下落し、アジアの金融市場で警戒感が強まっている。8月31日のアジア市場では、取引開始後にドル円相場が一時1ドル＝160.19円まで上昇し、市場が強く意識する160円の節目を再び突破した。ほぼ同じ時間帯に主要株式市場もそろって下落し、日経平均株価は一時約2.1％安、韓国株は約2.4％安、MSCIアジア太平洋指数も約0.7％下落......
世界最大級の材料展「第17回 高機能素材Week」が9月30日から幕張メッセで開催へ世界最大級の材料・素材の総合展「第17回 高機能素材Week［東京］」が、2026年9月30日から10月2日までの3日間、幕張メッセで開催される。RX Japan合同会社が主催する同展は、フィルム、プラスチック、金属、セラミックス、接着・接合、塗料・塗装、サステナブルマテリアルなどの既存展に加え、今回初開催となる「高機能マテリアル展」や「マテリアル DX 展......
ネパール洪水、地下トンネルに933人 熱画像ドローンで反応確認できず、初動の遅れ指摘する声ネパールで先週発生した大規模な氷河洪水を受け、救助隊は29日、水力発電所の地下トンネルに取り残された多数の作業員の救出を急いだ。泥や岩石でふさがれた坑内では掘削作業が続いているが、ネパール軍が投入した熱画像カメラ搭載ドローンでは、これまでのところ生存者を示す反応は確認されていない。一方、民間の救助関係者からは、軍がトンネル内の作業員の救助に重点を移すまで災害......
15兆円超の円買い介入も1ドル＝160円台 円安再燃、台湾輸出と台湾株に二重リスク日本は急速な円安を食い止めるため、過去最大規模の資金を為替介入に投じたが、市場では再び1ドル＝160円の節目を試す動きが強まっている。
日本財務省が8月28日に公表したデータによると、7月30日から8月26日にかけて、日本は総額15兆3993億円の円買いを実施した。ロイター通信の換算では約965億ドルに相当し、単月として過去最大の規模となった。
日米による協......
沖縄の工芸と文化の境界を紐解く 漆作家の染谷聡による個展がWALL_okinawaで開催エイベックス・クリエイター・エージェンシー株式会社が運営するアートプロジェクトとカトープレジャーグループのホテルによるコラボレーションスペース「WALL_okinawa」にて、漆作家である染谷聡の個展「Relational Horizon ‐片身替わりの地平‐」が2026年9月11日から2027年1月中旬まで開催される。沖縄県中頭郡読谷村の「GLAMDAY ......
三菱地所、栄エリアのアネックス跡地新ビル名称を「ゲートフロント久屋大通」に決定三菱地所株式会社は、名古屋市中区錦三丁目の「セントラルパークアネックス」および「桜錦ビル」跡地で開発を進めている複合ビルの名称を「ゲートフロント久屋大通」に決定したと発表した。同計画は2024年10月に着工しており、本年8月中旬に上棟、本年12月の竣工を予定している。すでにオフィスおよび商業の全区画においてテナントの入居が決定しており、栄エリアの新たな交流拠......
令和8年熊本地震から1か月 遠田晋次教授が連動メカニズムと今後の警戒区域を解説最大震度7を観測した令和8年の熊本地震から間もなく1か月となる2026年8月25日、東北大学災害科学国際研究所教授であり日本活断層学会会長を務める遠田晋次氏が日本記者クラブで会見を開き、今回の地震の発生メカニズムや現地調査の成果、そして今後の留意点について網羅的に解説した。地震活動の活発化が警告、巨大地震につながるメカニズム遠田氏は2016年の平成28年熊本......
【北京観察】安踏前CEO、離陸後に渡米を公表 宇樹科技1000億元減が映す中国企業家の不安8月18日、香港発ロサンゼルス行きの航空機が離陸してから約1時間後、中国スポーツ用品大手・安踏（ANTA）のブランド前CEO、徐陽氏が微信（WeChat）に別れの言葉を投稿した。徐氏は「誰とも別れの場を設けなかったのは、信頼を裏切ったことへの申し訳なさと、人に見せたくない弱さがあったからだ。皆が元気でいてくれることを願っている」とつづった。投稿には香港国際空......
ミーレ・ジャパンが提案する「新しい食器洗い体験」 共働き世帯の家事負担軽減と質の向上へミーレ・ジャパン株式会社は、共働き世帯が約1300万世帯に達し残暑による家事負担が続く中、洗剤投入から乾燥までをトータルに設計した食器洗い機を通じて「新しい食器洗い体験」を提案している。欧米では生活必需品として普及している食器洗い機だが、日本では予洗いの手間やコスト面への懸念から普及率が依然として高くない状況にある。同社は、食器洗いを家電に任せることで毎日の......
社会保障への不信払拭へ 中央大・宮本太郎教授が雇用と連動した「三位一体の社会保障改革」を提唱日本記者クラブは2026年8月20日、著書『社会保障改革の岐路 信頼のセーフティネットは可能か』を出版した宮本太郎・中央大学教授を招き、社会保障制度が信頼を取り戻すための考え方について記者会見を開催した。時事通信の小林伸年企画委員が司会を務める中、宮本教授は現在の社会保障において生じている制度不信の根源が雇用の分断にあると指摘し、新たな改革の方向性を詳細に提......
中国の核戦力増強と体制転換、防衛研究所の山口氏が警鐘──実戦配備への移行と台湾有事への影響日本記者クラブで2026年8月21日、「中国で何が起きているのか」と題した第34回シンポジウムが開催され、防衛省防衛研究所中国研究室の山口信治主任研究員が中国の核戦力に関する最新の動向と戦略的意図について講演した。山口氏は、中国が従来の限定的な抑止力から、米ロに匹敵する規模と実戦的な運用体制へと急速に移行しつつある現状を分析し、東アジアの安全保障環境、とりわ......
亡くなった人になぜ「死化粧」をするのか 遺体修復師が「眠っているような顔」に整える理由家族や親しい人が亡くなった後、告別式までの間には、遺体を清め、衣服を着せ、髪を整え、化粧を施すことがある。葬儀に初めて立ち会う人の中には、「もう亡くなっているのに、なぜ化粧をするのだろう」と疑問に思う人もいるだろう。実は、遺体への化粧は、生きている人が外出前にする化粧とは目的が異なる。単に故人を「美しく見せる」ためではない。死後に生じる外見の変化をできる限り......
米国の制裁にも屈せず、国際刑事裁判所の赤根智子所長が法の支配の堅持を表明米国のトランプ政権から制裁対象に指定された国際刑事裁判所（ICC）の赤根智子所長は26日、オランダのハーグからオンラインで日本記者クラブの会見に応じた。赤根所長は、自身やICCに対する制裁措置に屈することなく、今後も公平で中立な司法業務を継続する強い決意を表明した。また、日本政府に対しては、米国との対話を通じて事態のエスカレートを防ぎ、ICCへの支援を主導す......
