【李忠謙コラム】アフリカはなぜ中国発AIを選ぶのか　シリコンバレーが見落とした言語とコストの壁

「AIモデルが欧米の言語にしか対応していなければ、多くの人々がこの技術革命から排除されることになる。英語を話し、ChatGPTを使える子どもと、英語を話せずChatGPTを使えない子どもとの間には、決定的な格差が生まれる」

ウガンダのAI専門家で、Sunbird AIのエグゼクティブディレクターを務めるアーネスト・ムウェバゼ氏はこう語る。

人工知能（AI）は、米中技術覇権争いの主戦場の一つである。世界の投資資金、人材、半導体サプライチェーンがAI産業へと流れ込み、日進月歩の技術革新は未来のテクノロジーへの期待を膨らませている。その一方で、労働者の大量失業、さらには人類がAIに駆逐されるという極端な不安さえ生み出している。

AI分野における米中関係は、競争なのか、協調なのか。ワシントンのシンクタンクでも見方は分かれている。米シンクタンクの大西洋評議会は米国の勝利への青写真を描こうとし、ブルッキングス研究所のライアン・ハス氏とカイル・チャン氏は、AI分野における米中協力の可能性を論じている。

「中国のAIはいつ米国を追い越すのか」という議論はいったん脇に置くとしても、その他の国々のAI開発がこの二大国に大きく後れを取っていることは明らかだ。ブルッキングス研究所のランドリー・シニェ氏は最新データを引用し、世界でAIデータセンターを持つ国はわずか32カ国にとどまり、その大半がグローバル・ノース、すなわち主に先進国・高所得国に集中していると指摘する。アフリカと中南米が世界のAI計算能力に占める割合は、わずか3％にすぎない。

世界人口の88％を占めるグローバル・サウスは膨大なデータを生み出している。しかし、計算能力、人材、インフラは相対的に不足しており、データを処理する力には限界がある。

経営コンサルティング大手マッキンゼー・アンド・カンパニーは、世界のデータセンターへの総支出が2030年までに7兆ドルに達する可能性があると予測している。しかし、こうした資源は明らかに少数の国に集中しており、データセンターに限れば7割以上が米国にある。

国際通貨基金（IMF）の「AI準備指数（AI Readiness Index）」では、先進国の平均スコアが0.68であるのに対し、新興国は0.46、低所得国は0.32にとどまる。この格差は、AIが楽観論者の言うようにグローバル・サウスの発展と繁栄を加速させる道具になるどころか、富裕国と貧困国のAI格差を広げ、世界的な不平等をさらに拡大させる恐れを示している。

シニェ氏は「南南協力」という方向性を提示し、グローバル・サウスがエネルギーや再生可能エネルギーの分野で優位性を持つことも指摘している。だが、AIは結局、莫大な資金と人材によって支えられる巨大産業である。資金と人材を十分に確保できないまま、グローバル・サウスがAI格差を埋めるのは容易ではない。
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さらに注目すべきは、米外交専門誌『フォーリン・ポリシー』の最新報道だ。アフリカのAI開発者たちは、DeepSeek、アリババクラウドのQwen、月之暗面（Moonshot AI）のKimiといった中国発のAIプラットフォームへと圧倒的に傾き、アフリカ言語向けのAIモデル構築を進めているという。

この現象は、冒頭の問いに戻る。アフリカ大陸で静かに進むAI基盤をめぐる争いは、米中AI競争に何を意味するのか。

​中国発AIがなぜアフリカで急速に存在感を増しているのかを理解するには、まずアフリカがAI時代に直面する独特の課題を見る必要がある。それは、言語の多様性と、データの極端な不足である。

国連教育科学文化機関（UNESCO）の推定によると、アフリカ大陸で使われている言語は1500から3000に上る。スワヒリ語やハウサ語のように、複数の国にまたがり数千万人の話者を持つ言語もあれば、カクワ語のように話者が数十万人規模の言語もある。ウガンダだけでも41の言語が存在する。

しかし、現在主流となっているAIツールの大半は、グローバル・ノースの企業や研究機関によって開発されている。学習データも、英語、中国語、欧州言語に大きく依存している。そのため、アフリカのユーザーがハウサ語、アムハラ語、ルワンダ語などで入力しても、こうした先進的なシステムは十分に対話できない。

オランダのフローニンゲン大学で機械学習の博士号を取得し、かつてGoogleのAI研究所にも勤務したムウェバゼ氏は、英語を理解しChatGPTを使える子どもと、英語が分からずAIを使えない子どもとでは、出発点に大きな差があると指摘する。

多くのアフリカ言語は、植民地化以前には文字記録を持たなかった。インターネット上にも、大規模言語モデル（LLM）の学習に使える高品質なデジタル文書、辞書、語彙集が極端に少ない。

ケニアのQhalaで最高経営責任者（CEO）を務めるシコー・ギタウ氏は、これが欧米モデルをアフリカ市場で極めて高価なものにしていると分析する。彼女はこの問題を「トークン化の偏り（Tokenization bias）」と呼ぶ。アフリカ言語は十分にデジタル化されておらず、構造も複雑なため、欧米モデルでアフリカ言語を訓練・使用するコストは、英語の場合の3倍から30倍に達する可能性があるという。

ここで浮上するのが、中国発オープンソースAIモデルの優位性である。北京に本社を置く月之暗面が開発した「Kimi」は、100万出力トークンあたりのコストが約3.40ドルとされる。これに対し、米Anthropicの「Opus 4.7」は25ドル、OpenAIの「GPT-5.5」は30ドルに達する。計算能力が高価で希少なアフリカの新興市場では、この価格差が開発者の選択を直接左右する。 （関連記事： 【単独インタビュー】「中国経済はソ連末期に似ている」　『半導体戦争』著者クリス・ミラー氏が語る台湾の危機と3つの対策 ｜ 関連記事をもっと読む ）

​『フォーリン・ポリシー』によれば、アリババやファーウェイなどの中国企業は、アフリカのスタートアップやイノベーション拠点を直接の対象として、オープンソースAIモデルを売り込んでいる。無料で提供され、改変も可能なこれらのモデルは、アフリカの開発者が高額なライセンス料を支払わずに製品を構築する道を開く。

AI専門家の李開復氏はかつて、中国AIの台頭はクローズドソースAIが行き止まりであることを示しており、オープンソースこそがより大きな進歩を促すと述べた。

マサチューセッツ工科大学（MIT）とHugging Faceの共同報告書によると、過去1年間に中国が開発したオープンソースの大規模言語モデルは、世界全体のダウンロード数の17.1％を占め、初めて米国の15.8％を上回った。中でもDeepSeekの「V3」とMoonshot AIの「Kimi K2」が、大きな採用拡大を牽引している。

アフリカの開発者にとっての解決策は、万能型の巨大汎用モデルを作ることではない。農業、医療、教育などの具体的な課題に対応する、小規模で専門化された言語モデル（SLM、SSLM）を作ることだ。ギタウ氏は「アフリカは『最小限で実用に足る知能（minimum viable intelligence）』によってAI分野で勝つ」と語る。

アフリカのAI開発戦略は、限られたデータセットを基に、実際のニーズに即したモデルを構築することにある。そしてアフリカの開発者から見れば、こうしたローカライズされたモデルを訓練するのに最も適した基盤が、中国のオープンソースシステムなのである。

中国のハードウェア企業がアフリカで長期的に足場を築いてきたことも、AIソフトウェアの普及を後押ししている。「アフリカの王」とも呼ばれるスマートフォン大手Transsionは、アフリカのスマートフォン市場で半数近いシェアを占める。同社は、濃い肌色や低照度環境に最適化した3D画像データベースとカメラアルゴリズムを開発し、欧米製端末が長く抱えてきた技術的な死角を補ってきた。

Transsionは同じローカライズ戦略をAIモデルにも応用している。同社はアフリカのユーザー向けに、100を超える現地言語でオフライン対話に対応するモバイルAIアシスタントを展開している。対象には、ニジェール・コンゴ語族やアフロ・アジア語族など、主流のデジタルアシスタントが十分にカバーしてこなかった言語も含まれる。

ギタウ氏はこう警告する。「いまや誰もが中国製スマートフォンを持っている。AI分野でも同じことが起きていると感じる。欧米企業がここに市場があると気づいたときには、すでに市場は押さえられている」

​中国発AIはアフリカで急速に広がっている。しかし欧米のアナリストには、これは単なる商業的成功ではなく、「デジタル新植民地主義（Digital Neocolonialism）」につながる長期的な布石とも映っている。 （関連記事： 【単独インタビュー】「中国経済はソ連末期に似ている」　『半導体戦争』著者クリス・ミラー氏が語る台湾の危機と3つの対策 ｜ 関連記事をもっと読む ）

​南アフリカのステレンボッシュ大学（Stellenbosch University）とプレトリア大学（University of Pretoria）の研究によれば、中国は「デジタル・シルクロード構想（DSRI）」を通じて、高度な都市監視技術とAI能力をアフリカ諸国に輸出している。ファーウェイ、ハイクビジョン、ZTEなどの中国企業は、「セーフシティ」や「スマートシティ」の名の下に、エジプト、ナイジェリア、ケニア、南アフリカなどで、AI顔認証技術を備えた監視システムを広く配備してきた。

欧米の観察者は、こうした技術が民主的監視の弱い政府によって悪用される恐れが高いと指摘する。十分なプライバシー保護の法制度がない中で、監視機器は政敵の監視、反対意見の抑圧、さらには歴史的にデモの場となってきた都市空間に萎縮効果をもたらすために使われかねない。

欧米の学者はこれを「デジタル権威主義」の台頭と呼ぶ。治安維持を名目に、AIと監視技術を用いて政治的統制を強め、民主化の流れを押しとどめるという見方だ。米紙『ウォール・ストリート・ジャーナル』も過去に、ウガンダやザンビアでファーウェイの技術者が政府当局による政敵監視を支援していたと報じた。

認知科学者のアベバ・ビルハネ氏は、中国企業がAI顔認証技術における濃い肌色の認識精度の欠陥を補うため、アフリカ諸国を膨大な生体認証データを集める「実験室」と見なしていると指摘してきた。

2018年、中国のAIスタートアップであるCloudWalk Technologyはジンバブエ政府と戦略的協力協定を結び、同国に全国規模の顔認証データベースと監視システムを構築した。ジンバブエ政府は国民の生体認証データを中国側に提供し、CloudWalkは不足していた多様な人種データを手に入れた。それによって、濃い肌色の人物を認識する際に最大35％に達していたAIの誤認識率を引き下げたとされる。

ビルハネ氏はこれを「搾取的なデータマイニング」であり、「アルゴリズム植民地化（Algorithmic Colonization）」だと批判する。ジンバブエ市民は、十分なプライバシー保護法も、参加を拒否する権利もないまま、自らの顔データを提供させられた。その見返りとして得たのは、言論の自由をさらに制限しかねない監視ネットワークだった。

​国家安全保障の観点からも、欧米のアナリストは警戒を強めている。高額なAIインフラやセーフシティ計画は、多くの場合、中国の銀行による巨額融資で資金調達される。すでに多くのアフリカ諸国は中国に重い債務を負っており、「技術」と「金融」の二重の依存は、中国に対する交渉上の弱さをさらに拡大させる。

その結果、中国はアフリカの天然資源や戦略的インフラによりアクセスしやすくなるとの懸念もある。

同時に、中国の国家情報法は、企業に国家安全保障上の要請への協力を求めている。多くのテクノロジー企業が中国政府や軍と近い関係にあることも、システムのバックドア、サイバーセキュリティ上の脆弱性、データが北京へ送られる可能性をめぐる懸念を強めている。
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2025年9月、中国とアフリカ諸国は『中国・アフリカ・サイバースペース運命共同体の共同構築に関する行動計画（2025〜2026年）』を発表した。この計画は、アフリカのAI人材育成支援を約束するだけでなく、「グローバルAIガバナンス・イニシアチブ」をアフリカのパートナーと実行し、国連、G20、BRICSなどの多国間フォーラムで、アフリカとともに国際的なAIガバナンス規則を策定することを掲げている。

中国政府はさらに、アフリカの若手開発者を対象とするAIコンテストも主催している。優勝者は半年間、中国で視察と研修を行う。これは、アフリカの次世代AI人材に中国のAIモデル・エコシステムを直接体験させ、慣れさせる狙いを持つ。

ギタウ氏はこの点について、「私が最も懸念しているのは、私たちが抜け出せないエコシステムにロックインされてしまうことだ」と述べる。

もしアフリカの基盤となるAIインフラ、言語モデル、開発者の使用習慣が中国のオープンソースモデルに全面的に結び付けば、将来、欧米のシステムへ移行したり、完全に独立したアーキテクチャを構築したりする際に、極めて高い移行コストが生じる。かつて「一帯一路」構想の下で多くの国が中国インフラに依存するようになったのと同じように、アフリカ諸国はAI開発でも中国への技術的依存を深める可能性がある。

​アフリカの現場にも、言語の壁を乗り越えようとする本土のチームは多い。南アフリカのLelapa AIは、ズールー語とセソト語の翻訳・文字起こしツール「VulaVula」を開発した。ケニアのJacaranda Healthは、MetaのLlama 3を基盤にスワヒリ語の「UlizaLlama」を開発し、低所得層の妊婦に医療相談を提供している。ナイジェリアのCDIALは、180のアフリカ言語に対応する多言語スマートキーボードとAI辞書「Indigenius」を発表した。

だが、資源が乏しい環境でこうしたイノベーションを進めるには、基盤となるツールのコストとオープン性が決定的に重要になる。

欧米の学者が「権威主義の拡大」や「デジタル植民地化」のリスクを警告する一方で、最前線に立つアフリカの開発者は、地政学を超えた実務的な姿勢を見せている。

「アフリカにとって、『中国のエコシステム』か『非中国のエコシステム』かという二分法は存在しない。あるのは、アフリカが必要とするAIを構築するための最良のツールだけだ。中国とアフリカを対立させようとしても通用しない」。ギタウ氏のこの言葉は、アフリカのテクノロジー業界の本音を突いている。

ムウェバゼ氏も『フォーリン・ポリシー』の取材で、欧米のゼロサム思考に距離を置いた。「米国と中国はAI分野で激しい競争を繰り広げている。だが、われわれはそれに加わらない」

米国と中国がAI覇権をめぐって激しく争う中でも、医療、教育、農業の発展格差をAIで乗り越えようとするアフリカにとって、これは結局、技術選択の問題である。最も安く、最も速く、最も積極的にオープンソース化され、最もアフリカの現地言語に適応できるモデルを提供するのは誰か。アフリカは、その条件を満たす側を選ぶだけだ。

現時点で、その勝者は中国のQwen、DeepSeek、Kimiであることは疑いない。欧米が「デジタル植民地化」への批判や懸念を発信するだけにとどまり、価格競争力があり、アフリカの言語多様性を尊重する代替案を示せなければ、中国発AIモデルのアフリカにおける優位は、今後数十年にわたり、アフリカ大陸のデジタル環境と地政学的勢力図を塗り替えていくことになるだろう。

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編集：柄澤南 （関連記事： 【単独インタビュー】「中国経済はソ連末期に似ている」　『半導体戦争』著者クリス・ミラー氏が語る台湾の危機と3つの対策 ｜ 関連記事をもっと読む ）