東京国際映画祭で米アカデミーCEOと東宝社長が対談　劇場体験の価値と配信の共存、世界戦略を語る

現在開催中の第39回東京国際映画祭（TIFF）において10月29日、米アカデミー賞を主催する映画芸術科学アカデミーのビル・クレイマーCEOと、東宝株式会社の松岡宏泰代表取締役社長による特別企画「アカデミー・イン・東京：スペシャルトーク」が東京ミッドタウン日比谷で開催された。

同映画祭フェスティバル・ディレクターの久松猛朗氏が司会を務め、世界の映画産業が大きく変革する中での興行環境、劇場公開と配信プラットフォームの共存、市場のグローバル化やAI技術への対応など、多岐にわたるテーマについて議論が交わされた。

世界の興行収入の現状について、クレイマー氏はミレニアル世代やZ世代が劇場体験の価値を再発見していると指摘した。パンデミックや米国内のストライキによる停滞を乗り越え、興行収入は回復基調にあり、今後の成長に強い期待感を示した。

松岡氏は、コロナ禍において業界全体が劇場の安全性を訴求し、名作やスタジオジブリ作品の再上映、『鬼滅の刃』の記録的ヒットなどを通じて観客とのつながりを維持し続けた取り組みの成果を強調した。

現在も『国宝』などのヒット作に支えられ、今年は特大ヒット作がなくとも歴代上位に入る興行成績が見込まれるなど、日本映画界は健全な状態に戻りつつあるとの認識を述べた。

動画配信プラットフォームの台頭と劇場との関係性について、クレイマー氏は劇場体験を重視する姿勢を強調しつつも、ストリーミングは新たな才能の発掘やアクセシビリティの向上に寄与しており、両者は対立ではなく共存可能であるとの見解を示した。

現在は作品の話題性を最大化するために「まず劇場公開、その後に配信」というウィンドウ戦略への回帰が見られるとした。松岡氏もこれに同意し、配信の台頭は技術革新による自然な流れであり、劇場と配信は競合ではなく共存関係に落ち着いていると分析した。

東宝としてはクリエイターが劇場上映を前提に制作していることへの敬意から「映画館ファースト」を重視しつつ、劇場に足を運べない観客に対して多様な視聴機会を提供していく姿勢を示した。一方で、SNSの口コミによる話題作の急速な拡散が進む反面、本来評価されるべき作品が届きにくくなっている現状の課題にも言及した。

韓国映画『パラサイト 半地下の家族』の成功に象徴されるグローバル化に関して、クレイマー氏は字幕作品への抵抗感が薄れ、観客の関心が世界各地の作品へ広がっていると説明した。アカデミー自身も国際化を進めており、現在約1万1000人の会員のうち約4分の1を米国外の出身者が占めていることを紹介した。

松岡氏は、自国映画と海外映画、大作と独立系作品がバランスよく共存する状態が健全な市場であると述べ、日本国内で邦画シェアが高まりすぎている現状には慎重な見方を示した。同時に、海外市場には日本映画が浸透する余地が依然として大きく、グローバル展開の可能性は十分にあると語った。

さらにクレイマー氏は、アジアが世界興行収入の約40％を占める極めて重要な中心マーケットであり、制作者も企画段階からアジア市場を意識していると指摘した。東宝の海外戦略について松岡氏は、長期的な青写真ありきではなく、北米で自社配給を行った『ゴジラ-1.0』の大ヒットなど、現場での挑戦と学びを積み重ねる中で形作られてきた経緯を明かした。

映画制作におけるAIの活用について、クレイマー氏は人間の創造性こそが映画づくりの核でありオスカーが称えるべき価値であると断言した。松岡氏はフィルムからデジタルへの移行と同様の技術革新の延長線上にあるとしつつも、変化のスピードが速いことから固定的な答えを急がず業界全体で議論を重ねる重要性を説いた。