【九州農業WEEK】人手不足の救世主なるか？レーザー防除ドローンから自動抑草ロボまで「未来の農機」が熊本で実演公開

RX Japan 合同会社は、2026年5月27日から29日までの3日間、グランメッセ熊本にて「第4回九州農業 WEEK（通称：J-AGRI KYUSHU）」を開催する。 本展示会では特別企画として、ロボットトラクターや自律走行型ロボット、レーザー搭載の鳥獣害対策ドローンなどが一堂に会する「未来の農機 実演＆モデル展示＆プレゼンテーション」が実施される。

現在、日本の農業界は高齢化や労働力不足という深刻な課題に直面しており、従来の生産方式のままでは食料の安定供給が困難な状況にあるため、労働生産性の高い農業構造への転換が急務となっている。 これに対し政府はスマート農業を国家戦略の柱に据え、強力な支援を本格始動させている。 2026年度のスマート農業関係予算は前年度を上回る約300億円と確定しており、生産者の最先端技術導入や農業支援サービスの育成が強力にバックアップされている。

スマート農業の社会実装が本格化する中、本展の「未来の農機」コーナーでは、北海道大学の野口伸理事・副学長監修のもと、日本を代表する農機企業の最新鋭機が披露される。 主な展示製品として、株式会社ISEKI Japanと株式会社NEWGREENによる自動抑草ロボット「アイガモロボ」は、独自のブラシ機構で雑草の光合成を阻害し、再生可能エネルギーで駆動する特長を持つ。 また、ヤンマーアグリ株式会社の「ロボットトラクタ YT5114R」は、RTK-GNSS技術による高精度な自動走行と安全センサーを備え、無人での耕うん作業を可能にしている。

さらに、九州の中山間地域特有の課題に対応する技術も多数登場する。 株式会社クボタからは、高い不整地・傾斜地走行性能を誇る小型ロボット「KATR」が展示され、将来的な無人化を見据えたオープンプラットフォーム仕様が注目される。 株式会社NTT e-Drone Technologyは、国内初となるレーザー搭載の鳥獣害対策専用ドローン「BB102」を出展し、イノシシやシカ、カラスなどによる農作物被害に対し、空からのレーザー防除という新たな解決策を提示する。

​会期中は、これらの「未来の農機」による実演・走行イベントも連日開催される。ヤンマーアグリ、農研機構、クボタ、レグミンの各社が午前と午後の部に分かれてデモンストレーションを行い、最先端の動きを間近で確認できる。

また、5月28日には野口伸氏をファシリテーターに迎え、農研機構の深山大介氏やクボタの越智竜児氏らによるプレゼンテーションやパネルディスカッションも実施される。テーマは「人と協働し省力化を実現する農業用追従ロボットの社会実装」や「中山間農業を支えるスマート農業の取り組み」など、現場の課題に直結した内容となる予定だ。

本展は農業資材EXPO、スマート農業EXPO、畜産資材EXPO、次世代農業経営EXPOの4つの構成展で成り立ち、農業経営イノベーションフォーラムなども同時開催される。スマート農業の導入を検討する生産者や関係者にとって、最新技術を網羅的に体験できる貴重な機会となるだろう。