【花蓮洪水から1年②】なぜ被災地を離れないのか 仮設住宅で暮らす夫婦が待つ「二度と立ち退かない家」

洪水災害を免れた後、陳春龍さん(左)と巴阿妹(バアメイ)さん夫妻は仮設住宅に入居したが、今もなお、再び立ち退かずに済む「家」を待ち続けている。(劉偉宏撮影)
洪水災害を免れた後、陳春龍さん(左)と巴阿妹(バアメイ)さん夫妻は仮設住宅に入居したが、今もなお、再び立ち退かずに済む「家」を待ち続けている。(劉偉宏撮影)

2025年9月23日、台湾東部・花蓮県を流れる馬太鞍渓(マタアン渓)の上流で、土砂崩れでできたせき止め湖が、台風18号に伴う豪雨で越流し、大規模な洪水を引き起こした。約1540万トンの水が土砂を巻き込み、泥流となって一気に下流の光復郷へ押し寄せ、100万立方メートルを超える黒い泥が町に流れ込んだ。道路や住宅、農地、学校は一瞬にして姿を変え、死者19人、行方不明5人を出した。

せき止め湖は7月25日には林業及自然保育署(林保署)が衛星画像で確認しており、越流前日の22日夜の中央災害対策センターの集計では、1837世帯8524人が避難の対象となっていた。それでも、このうち5241人が自宅の上階にとどまる「垂直避難」を選び、犠牲者の多くは自宅1階で見つかった高齢者だった。2018年の西日本豪雨で、亡くなった51人のうち45人が65歳以上、44人が自宅で命を落とした倉敷市真備町と重なる構図だ。

災害後、台湾全土から延べ50万人超の「シャベル超人」と呼ばれるボランティアが駆けつけ、シャベルで一すくいずつ約40万トンの泥をかき出して、絶望の中から再生への道を切り開いた。それから1年、鋼製の仮橋が開通し、子どもたちは教室に戻り、仮設住宅に明かりがともり、市街地の店も次々とシャッターを上げた。だが、かき出された土砂は巨大な土の山となって乾き、風に乗って砂塵と化している。

被災者は住宅の修繕や住まいの確保、土地収用の答えを待ち続け、農家は補助金と休耕、借地契約の解除、再耕作のコストの間で身動きが取れない。上流のリスクは消えず、頻発する警報は住民の感覚をすり減らしていく。工事は一つずつ進んでも、暮らしの再建はまだ途上にある。

風傳媒(ストームメディア)グループの『新新聞』取材班は今月、再び光復を訪れた。馬太鞍渓と万里渓に沿って仮設住宅や学校、農地、集落を歩き、被災者や教師と生徒、小規模農家、山岳・渓谷救助の主任教官、村長らの話から、災害が長く残す影響を追った。シャベル超人の善意は、光復を黒い泥の中からすくい上げた。人波が去ったいま、この町は安心して住み、耕し、学び、日々を送れる条件を取り戻せるのか。それが、1年後に問われている。

台湾糖業(台糖)光復製糖工場の敷地の裏手にある仮設住宅(台湾では「中継屋」と呼ばれる)は、台9線からは見えにくい。脇道に入ると、プレハブ住宅が何列も静かに並び、数匹の犬が辺りを歩き回っている。どの家の戸口にも、頼清徳総統と蕭美琴副総統の名が入った春聯(旧正月に戸口に貼る縁起物の対句)が貼られている。扉を固く閉ざした家もあり、玄関先には靴、裏手には物干しや、住民が元の家から救い出した品々が置かれている。ここにあるのは、災害後に最も急を要した問いへの答え――「まずは、眠る場所を」だ。 (関連記事: 【花蓮洪水から1年①】「シャベル超人」が去った後も災害は終わらない 砂塵と「警報疲れ」に直面する光復郷 | 関連記事をもっと読む )

光復製糖工場近くに立ち並ぶ仮設住宅。壁には正副総統の名が入った春聯が貼られている。家賃は無料で、入居期間は原則として最長2年(劉偉宏撮影)
光復製糖工場近くに立ち並ぶ仮設住宅。壁には正副総統の名が入った春聯が掲げられている。家賃は無料で、入居期間は原則として最長2年。(劉偉宏撮影)

巴阿妹(バアメイ)さんが仮設住宅の扉を開けると、狭い居間があり、エアコン、冷蔵庫、棚、テーブルがそろい、2部屋に仕切られている。家賃はかからず、入居期間は原則2年まで。日本の応急仮設住宅も供与期間は原則2年以内とされており、期間の設定は近い。電気代は2カ月ごとの精算で、水道代は月700台湾ドル(約3500円)ほど。電気代がかさむのを心配して、エアコンはほとんど使わない。台所は屋外にあり、電気コンロが置かれている。一つひとつ説明する口調は落ち着いていて、ごく普通の新居を紹介しているかのようだ。だが「自分の家」と口にするとき、彼女が指すのは今もアトモにある、洪水で屋根をはがされ、ほとんど壁しか残っていないあの家だ。

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