【花蓮洪水から1年①】洪水は引き、砂塵が舞う　「シャベル超人」の人波が去った台湾・光復郷の今

2025年9月23日、台湾東部・花蓮県を流れる馬太鞍渓（マタアン渓）の上流で、土砂崩れでできたせき止め湖が、台風18号に伴う豪雨で越流し、大規模な洪水を引き起こした。約1540万トンの水が土砂を巻き込み、泥流となって一気に下流の光復郷へ押し寄せ、100万立方メートルを超える黒い泥が町に流れ込んだ。道路や住宅、農地、学校は一瞬にして姿を変え、死者19人、行方不明5人を出した。

せき止め湖は7月25日には林業及自然保育署（林保署）が衛星画像で確認しており、越流前日の22日夜の中央災害対策センターの集計では、1837世帯8524人が避難の対象となっていた。それでも、このうち5241人が自宅の上階にとどまる「垂直避難」を選び、犠牲者の多くは自宅1階で見つかった高齢者だった。2018年の西日本豪雨で、亡くなった51人のうち45人が65歳以上、44人が自宅で命を落とした倉敷市真備町と重なる構図だ。

災害後、台湾全土から延べ50万人超の「シャベル超人」と呼ばれるボランティアが駆けつけ、シャベルで一すくいずつ約40万トンの泥をかき出して、絶望の中から再生への道を切り開いた。それから1年、鋼製の仮橋が開通し、子どもたちは教室に戻り、仮設住宅に明かりがともり、市街地の店も次々とシャッターを上げた。だが、かき出された土砂は巨大な土の山となって乾き、風に乗って砂塵と化している。

被災者は住宅の修繕や住まいの確保、土地収用の答えを待ち続け、農家は補助金と休耕、借地契約の解除、再耕作のコストの間で身動きが取れない。上流のリスクは消えず、頻発する警報は住民の感覚をすり減らしていく。工事は一つずつ進んでも、暮らしの再建はまだ途上にある。

風傳媒（ストームメディア）グループの『新新聞』取材班は今月、再び光復を訪れた。馬太鞍渓と万里渓に沿って仮設住宅や学校、農地、集落を歩き、被災者や教師と生徒、小規模農家、山岳・渓谷救助の総教官、村長らの話から、災害が長く残す影響を追った。シャベル超人の善意は、光復を黒い泥の中からすくい上げた。人波が去ったいま、この町は安心して住み、耕し、学び、日々を送れる条件を取り戻せるのか。それが、1年後に問われている。

台湾東部を南北に貫く幹線道路・台9線を南下し、馬太鞍渓に近づくと、車内にいた取材班3人の携帯電話が一斉に激しく震え、耳をつんざくような警報音が鳴り響いた。光復に着いた合図だ。車が馬太鞍渓の鋼製仮橋を渡ると、窓の外からはショベルカーなどの重機や大型トラックの轟音が聞こえてくる。砂利を積んだダンプカーが次々と仮橋を通過し、タイヤが細かな砂ぼこりを巻き上げる。風が吹くと、道端の土の山の表面がわずかに波打つ。遠くには新たに築かれた堤防が見え、灰黒色の土砂が河谷一面を覆い、むき出しの土砂がまぶしい日差しに照らされていた。 （関連記事： 台湾・花蓮光復「せき止め湖災害」から1カ月　「再建」へ移行も住民に広がる「集団的ためらい」　経済停滞と「心の堰き止め湖」 ｜ 関連記事をもっと読む ）

馬太鞍渓橋では現在、災害直後に川底に設けた仮設道路に代わり、鋼製の仮橋が連絡橋の役割を担っている。本設の橋はまだ建設中で、橋の両端と馬太鞍渓両岸の堤防の工事も続く。1年がたち、押し寄せた泥流は引いたものの、馬太鞍渓南岸一帯はいまも巨大な工事現場のようだ。重機が絶え間なく行き交い、轟音が途切れることはない。堤防のかさ上げも続いている。建設中の堤防に立つと、川床が光復郷の地盤面より明らかに高いのが見て取れる。堤防が高く築かれていくのはそのためだ。

道路が寸断され、泥水が市街地にあふれた1年前の光景と比べれば、光復は再び動き始めている。しかし、橋、仮設住宅、学校、商店、農地と歩いていくと、この災害が形を変えて住民の暮らしに残り続けていることに気づく。

光復の市街地に入ると、市場や食堂、バイク店が次々と営業を再開し、通りに積もっていた分厚い泥もすでに取り除かれている。ただ、災害後に押し寄せた救援の人波が引いた後、光復の消費と観光は同じようには戻らなかった。被災世帯は住宅の修繕に追われ、一部の住民は町の外や仮設住宅に仮住まいし、農業生産も元の規模に戻っていない。商店の客足も自然と減っている。表向きは店を開けていても、資金繰りと先行きへの自信が戻るには時間がかかる。

最も大きな被害を受けた住民のうち、仏祖街の23世帯65人は「被災地を離れず、集落に残る（離災不離村）」という原則のもと、台湾糖業（台糖）の敷地近くに建てられた仮設住宅に入居した。エアコンや冷蔵庫、ベッド、基本的な家具は徐々にそろい、水道・光熱費は入居者の負担。子どもたちはスクールバスで通学できる。仮設住宅は被災者の当面の住まいの問題を解決したが、元の場所での再建や修繕、土地の安全性、そして土地収用の可能性は、次の段階でさらに答えを出しにくい問題だ。

雨風をしのげる家と、将来を託せる住まいとの間には、土地の権利や補償のあり方、そして集落への思いが横たわっている。

学校は多くの家庭よりも早く立ち直った。光復国民中学（日本の中学校に相当）は校内の泥を取り除き、2025年10月7日には授業を再開した。重機が入れない活動センターの地下は、人力で洗い流し、泥をくみ出すのに4～5週間を要した。いまでは野球部の選手たちが簡易の赤土グラウンドで練習を再開し、生徒たちも普段の生活リズムを取り戻した。仮設住宅から通う生徒も少数おり、スクールバスで送迎している。「日常のリズムは子どもにとって非常に大切です。生活が落ち着いて初めて、学びを再び始められるのです」と光復国民中学の黄建栄校長は話す。

ただ、学校の本格的な再建は、まだ行政手続きの中にある。光復国民中学本校の再建には教育部（日本の文部科学省に相当）の国民及学前教育署から約2億台湾ドル（約9億9000万円、9月23日のレートで換算）の再建予算がついたが、まず計画・設計、公開縦覧、入札を終えなければならない。野球場は初期の整備を終えたものの、3000万台湾ドル余り（約1億5000万円）の本工事は9月中旬の開札で応札業者が足りず、入札不調に終わった。学校給食の調理施設もまだ稼働しておらず、入札を待っている。 （関連記事： 台湾・花蓮光復「せき止め湖災害」から1カ月　「再建」へ移行も住民に広がる「集団的ためらい」　経済停滞と「心の堰き止め湖」 ｜ 関連記事をもっと読む ）

国立光復高級商工職業学校（光復商工、日本の工業・商業高校に相当）は設計・施工一括発注方式で再建を進めている。自動車整備の実習工場はすでに復旧し、陸上競技場や道路、排水設備の工事が続く。被災地では関連工事が同時並行で進んでいるため、光復国民中学も光復商工も、業者も作業員も足りない状況に直面している。

光復の市街地で、経済回復の遅れが最もはっきり見えるのは夜だ。台湾のスーパー大手「全聯」やコンビニ、市場が集まる主要な交差点には明かりがともるものの、通りはすぐに静まり返る。取材に応じた地元住民によれば、市街地の店は災害前の2～3割程度しか戻っていない。朝食店や食堂、パン店の中には被災後そのまま廃業し、二度とシャッターを上げなかった店もある。新たに出店する店も少しずつ出てきたが、消えた店舗と人の流れを埋め合わせるには足りない。

商店の回復が遅い大きな要因の一つが、補助制度だ。災害後の救済の多くは住宅や土地の所有権を基準に認定されるが、光復の小規模商店や農家の多くは店舗や農地を借りて営んでいる。冷蔵庫やコンロ、機械、商品が水に流され、休業中は収入が途絶えた。実際に営業損失を被った借り手が補助を受けられるとは限らず、現地に住んでいない家主の方が、所有権を持つがゆえに受給者となることもある。

取材に応じた住民の中には、借り手が後から補助を受ける権利を主張することを恐れた家主に、急いで賃貸契約の解除を求められた人もいた。洪水は店を押し流しただけでなく、信頼で成り立っていた賃貸関係も急速に揺るがせた。

店が減ったことで、住民の生活コストも上がった。ある住民によれば、以前は25～30台湾ドルほどだった台湾式の朝食「蛋餅（ダンビン）」が、いまでは45台湾ドル（約220円）になった。成人男性が朝食でおなかを満たすには、150台湾ドル（約750円）以上かかることもある。ドリンクのカップは見た目こそ変わらないが、中身の豆乳は量が減っている。再開した店にも事情がある。改装費や原材料費、輸送費、人件費は価格に反映せざるを得ない。結局、住民が背負うのは「店は減り、値段は上がり、量は減る」という現実だ。

なお、店の回復率は地元住民の実感と推計によるもので、所管機関が商業登記や実際の営業店舗数、廃業データを照合した結果ではない。それでも、光復で最もにぎやかな中山路の交差点の夜の人通り、下ろされたままのシャッター、そして朝食一食の値段は、光復の経済が災害前の姿にはほど遠いことを物語っている。住民が手の届く値段で食事を買えるか、商店が再び家族を養えるか――それもまた、復興を測る物差しだ。 （関連記事： 台湾・花蓮光復「せき止め湖災害」から1カ月　「再建」へ移行も住民に広がる「集団的ためらい」　経済停滞と「心の堰き止め湖」 ｜ 関連記事をもっと読む ）

市街地を離れて農地へ向かうと、復旧のペースはさらに落ちる。洪水が運んだ細かな泥は水田や畑を覆い、場所によっては厚さ1メートルに達する。災害後に光復の土壌を調べた専門家によれば、一部のシルト（微細な泥）はpH約8.3。粒子が細かくアルカリ性で、乾くと硬く締まり、短期間でそのまま耕作するのは難しい。農業部（日本の農林水産省に相当）は、がれきの除去、有機質肥料、アルカリ性土壌の改良資材、機械による耕起、農機への補助を打ち出した。覆土が厚すぎて当面再耕作できない農地については、特別休耕や別の土地での耕作を申請することもできる。

政策は選択肢を用意した。だが農家が日々向き合う問題は、もっと具体的だ。泥をどこまで掘ればいいのか、機械は入れるのか、土壌改良にどれだけかかれば再び種をまけるのか、休耕給付で一家の生活を支えられるのか。政府による代替地の提供を望む人もいれば、代々耕してきた土地を離れることに反対する人もいる。収用を望む人もいるが、それ以上に多くの農家が、最後に残るのが収用という選択肢だけになることを恐れている。地図の上では一筆の面積にすぎない土地も、農家にとっては生計や祖先、そして先住民族の集落とのつながりに結びついている。

災害から1年の光復で最も衝撃的な光景は、浸水の現場から、土砂や災害廃棄物の仮置き場へと移った。シャベル超人や台湾軍、重機が民家や学校、道路からかき出した泥は、トラックで次々と運び出され、台9線沿いの大進街付近、馬太鞍渓南岸のアミ族を中心とする集落アトモ（Atomo）、北岸の鳳林一帯に分けて積み上げられた。台9線沿いの土の山は青いシートで覆われ、幅約50メートル、高さはビル4～5階分、長さは1キロ近くに及ぶ。遠目には2匹の青い巨竜のようで、台9線、台湾鉄道の花東線、光復渓と並んで延びている。

被災地からかき出された砂土や廃棄物混じりの泥と、河床の浚渫土砂とは処理の仕組みが異なるが、いずれも量は膨大だ。当局は災害から半年の時点で、3カ所の仮置き場にたまった砂土と廃棄物が100万トン近くに達すると見積もった。馬太鞍渓の上・中・下流に残る土砂は、億立方メートル単位で数えられる。河道を浚渫すれば通水断面は広がるが、掘り出した土の行き場が足りない。花蓮域内で毎年処理・利用できる土砂や砂利の量には限りがあり、一部の土砂は仮置きしてシートで覆い、入札による売却や再利用を待つしかない。

シルトが乾くと、問題は土砂の処分から大気汚染へと変わる。地元の住民によれば、風の強い日には光復全体が灰色のもやに包まれる。洗車したばかりの車も2日たてば粉塵に覆われ、霧雨が降れば車体に細かな泥の斑点が残る。光復商工の陳徳明校長は、教室や職員室の窓を気軽に開けられず、靴や机の上には毎日ほこりが積もると話す。生徒には外出時のマスク着用を呼びかけている。光復国民中学の黄建栄校長も、弁当や食缶での給食を出す際には、細かな砂が入らないよう特に気を配っているという。 （関連記事： 台湾・花蓮光復「せき止め湖災害」から1カ月　「再建」へ移行も住民に広がる「集団的ためらい」　経済停滞と「心の堰き止め湖」 ｜ 関連記事をもっと読む ）

こうした粉塵は非常に細かいが、住民の呼吸器や長期的な健康への影響については、継続的で公開された観測がいまだに乏しい。台9線沿いの土の山には少なくともシートがかけられているものの、ほかの仮置き場や広大な河床を全面的に覆うのは難しい。夏は南西の風が北へ、冬は北東の季節風が南へと砂塵を運び、花東縦谷に沿って鳳林や瑞穂へと広がっていく。洪水が引いた後、光復は境界の見えない「砂塵災害」に向き合い始めた。

災害が残したもう一つの矛盾が、警報だ。2025年の洪水の前、住民は上流にせき止め湖があることを知り、避難の呼びかけも受けていた。それでも多くの人は洪水の規模を想像できなかった。危険を知らされていても「まさかここまでは」と受け止めてしまう。防災分野でいう「正常性バイアス」に通じる心理だ。

警報が災害の進行に間に合わないケースもある。2026年8月26日、ネパールと中国の国境地帯で起きた氷河崩落による土石流では、4郡の住民約67万9000人に携帯メールで警報が届いたのは、国境施設や橋がすでに土石流に襲われた後だった。国際NGO「CWS JAPAN」のまとめによると、9月3日時点で死者は1259人、行方不明者は約5053人にのぼる。

痛ましい教訓を経て、光復では監視と通知の体制が全面的に強化された。2026年には万里渓の上流でも新たなせき止め湖ができ、たびたび「赤色警戒」が出され、10日以上避難を続けた住民もいた。いまでは車や列車で馬太鞍渓や万里渓を通過する際、携帯電話の警報が頻繁に鳴る。住民はそれぞれの通知がどの程度の危険を意味し、自分がどう行動すべきなのかを区別できなくなりつつある。多くの住民が危険を実感できなかった町で、今度は警報の多さが感覚をすり減らしている。

警報が音だけで、対象、範囲、時間、取るべき行動が明確でなければ、やがて慣れと疲れを生む。地域にとって本当に必要なのは、段階的で実行可能な防災情報だ。誰が避難しなければならないのか、いつ橋を通行止めにするのか、どこなら垂直避難ができるのか、交通が途絶えた後に食料や医薬品をどう届けるのか。警戒は保ち続けなければならないが、暮らしをいつまでも最高警戒の状態にとどめておくこともできない。

警報が届かない、届いても軽く受け止められる、届きすぎて聞き流される――形は違っても、情報が住民の行動に結びつかなければ命は守れない。日本でも2021年の災害対策基本法改正で、避難勧告は廃止され、『避難指示』に一本化された。改定後の国の避難情報ガイドラインでも、自宅の上階などにとどまる『屋内安全確保』が避難行動の一つとして示されている。光復が向き合う問いは、日本の防災が繰り返し問われてきた課題とも重なる。

1年後、車は馬太鞍渓を渡れるようになり、子どもたちは学校に戻り、住民は仮設住宅に移り、店は再びシャッターを上げた。だが橋が開通したからといって、その土地が復興を終えたわけではない。農地、住まい、経済、砂塵、そして防災の仕組み――いずれもまだ新たな均衡を探している。光復は洪水から立ち上がった。しかし足元の土地はなお緩み、空気にはあの災害が残した砂ぼこりがいまも漂っている。

洪水と泥流が引いて1年。光復の人々はいまも泥と闘いながら、この先も暮らしていける道が開けるのを待っている。

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編集：梅木奈実 （関連記事： 台湾・花蓮光復「せき止め湖災害」から1カ月　「再建」へ移行も住民に広がる「集団的ためらい」　経済停滞と「心の堰き止め湖」 ｜ 関連記事をもっと読む ）

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