株式会社デンソー（本社：愛知県刈谷市、代表取締役社長：林新之助）は、2025年10月30日から11月9日まで東京ビッグサイトで開催される「Japan Mobility Show 2025（JMS 2025）」に出展し、「技術で未来のかたちを変える：人とまちとモビリティの出会い」をテーマに、次世代モビリティ社会を支える最新技術を披露した。
同社は、自動車の進化を起点に、都市や人とのつながりを広げる新たな価値を創出する技術を紹介。ブースでは、4人乗りのシミュレーションビークルや没入型シアター、実際の製品を用いた映像プレゼンテーションを展開し、来場者に未来のモビリティ社会を体験する場を提供した。
ソフトウェアが主導する「SDV」時代へ
林新之助社長は30日のプレスブリーフィングで、「Software-Defined Vehicle（SDV）」の普及が自動車産業の変革を加速させると述べた。デンソーブースでは、SDVプラットフォームのインタラクティブ展示に加え、複数のECU（電子制御ユニット）を統合制御する「インテグレーテッド・モビリティ・コンピュータ」の技術を紹介。開発エンジニアが来場者に直接説明し、実際の映像と連動したデモンストレーションを通じて、車両の知能化がもたらす新しい価値を提示した。
林社長は、「デンソーは創業以来、自動車と共に歩み、環境と安全を軸に社会課題の解決に取り組んできた。スターターやオルタネーターから始まり、パワートレイン、ボディ、熱、セーフティ分野へと製品領域を拡大してきた」と述べ、部品からシステムへの発展を重ねてきた同社の技術力を強調した。
世界最高レベルの電力密度を誇る新型インバータを発表
会見では、電動車の中核部品である新型インバータの開発を発表。半導体および冷却技術の最適化により性能を向上させ、独自の3D構造を持つSiC（シリコンカーバイド）ウェハーを採用。これにより電力損失を70％削減し、コアモジュールを約30％小型化することに成功した。世界最高クラスの電力密度を実現し、車両全体のエネルギー効率を高めるという。
また、デンソーは自社開発の自動車向けSoC（システム・オン・チップ）も発表。「インテグレーテッド・モビリティ・コンピュータ」への搭載を予定しており、林社長は「2029年に製品化を目指し、愛知県の善明町新工場で24時間稼働体制のもと生産を開始する」と述べた。
カーボンニュートラル社会へ エネルギー管理技術の新展開
デンソーは、カーボンニュートラルの実現に向け、車両単体の効率化にとどまらず、社会全体のエネルギー最適化にも注力。ブースでは、電動化と熱マネジメントを統合したエネルギー管理技術、車両廃熱の再利用技術を紹介したほか、電動車充電制御システム「EVECOM」、バッテリー循環システム、水電解装置SOECなど、資源とエネルギーを循環させる新しい仕組みも披露した。
没入型シアターでは、映像と特殊効果を組み合わせ、デンソーが描く未来のエネルギーマネジメント社会を体感できる演出を展開。来場者は、同社が目指す「モビリティを通じて社会を変える未来像」を直感的に感じ取ることができた。
林社長のメッセージ：「技術の原動力は人の情熱」
林社長は最後に、「これまでデンソーは技術の力で多くの課題に挑み続けてきた。その原動力は“ものづくり”にかける人々の情熱だ。今後も自動車メーカーやパートナーとともに、新たな挑戦を続けていく」と語り、未来社会の実現に向けた意欲を示した。
編集：梅木奈実 （関連記事： 未来の東京を体感！「Japan Mobility Show 2025」開催へ 500社以上が出展、10年後の“移動社会”を体験 ｜ 関連記事をもっと読む ）
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