なごやめし普及促進協議会が食の多様性対応マップ発行　訪日客受け入れへ23店舗にステッカー配布

愛知・名古屋の郷土料理である「なごやめし」の魅力を国内外に発信し、観光客誘致を進めるなごやめし普及促進協議会は、食の多様性に対応した店舗を紹介する飲食店ガイドマップを作成し、対象店舗に識別ステッカーを配布した。

本年開催の愛知・名古屋2026年大会を契機に訪れるインバウンドをはじめとする来訪者が、安心して食事を楽しめる受け入れ態勢を整える。

2015年に設立された同協議会は、愛知県、名古屋市、名古屋商工会議所、愛知県観光協会、名古屋観光コンベンションビューローで構成されている。2023年からは県内および市内の飲食店に対し、食の多様性への理解と対応を促す取り組みを展開してきた。

セミナーの開催や対応マニュアルの配布、コンサルタントの派遣などを通じ、一定の基準を満たした店舗をガイドマップ上で対応マークとともに紹介している。また、対象店舗の店頭などには対応を示すステッカーが掲出され、利用者が一目で判別できるよう工夫されている。

ガイドマップは令和8年8月31日に発行され、日本語2万4000部、英語1万2000部、中国語繁体字8000部、中国語簡体字8000部、韓国語8000部の多言語で展開する。名古屋市内の観光案内所を中心に配布される。

掲載店舗は協議会のPR協力事業者に登録している県内・市内の155店舗で、このうち食の多様性に対応しているのは23店舗となる。

対応の内訳（重複含む）は、豚肉やアルコールを使用しないムスリム向けメニューありが21店、ハラル肉使用メニューありが4店、ベジタリアン対応が12店、ヴィーガン対応が5店となっている。