カンヌ映画祭「マルシェ・デュ・フィルム」とTIFFCOM、2027年も「Japan IP Market」を共同開催へ

カンヌ国際映画祭併設の映画見本市「マルシェ・デュ・フィルム」と、東京国際映画祭（TIFF）併設のコンテンツマーケット「TIFFCOM」は、2026年に続き、2027年5月14日および15日の2日間にわたり、仏カンヌにて「Japan IP Market」を共同開催することを発表した。

本発表は、TIFFCOM 2026内で開催されたカンファレンス「カントリー・オブ・オナーのその先へ―日本と世界が築く新たなパートナーシップ―」にて行われ、会場にはマルシェ・デュ・フィルムのインダストリー・プログラム責任者であるアレクサンドラ・ザハルチェンコ氏らも登壇した。

「Japan IP Market」は、2026年5月にマルシェ・デュ・フィルムで日本がカントリー・オブ・オナー（招待国）に選出された取り組みの一環として始動した施策である。

ピッチセッションや個別のビジネスミーティング、業界関係者向けディスカッションなどを通じ、日本の有力ライツホルダーと海外の映像関係者を結びつけてきた。

第1回の開催ではKADOKAWA、松竹、東映などが参加したほか、実写版『ONE PIECE』のエグゼクティブ・プロデューサーである藤村哲也氏（フィロソフィア株式会社CEO）らがゲストスピーカーとして登壇した経緯がある。

2027年の第2回では、初回の実績を土台に、日本のIPホルダーと世界の映画界によるクリエイティブな連携およびビジネス機会のさらなる拡大を目指す。

開催継続にあたり、マルシェ・デュ・フィルムのエグゼクティブ・ディレクターであるギヨーム・エスミオル氏は、カントリー・オブ・オナーの成功が一過性に終わらず業界に持続的な機会を生み出している点を挙げ、TIFFCOMとの連携継続により海外パートナーとの新たな映像化や物語を世界の観客へ届ける機会を創出したいと表明した。

また、インダストリー・プログラム責任者のアレクサンドラ・ザハルチェンコ氏は、カンヌの場を通じて高まる日本コンテンツへの関心を具体的な映像化契約や買付へと結びつける環境を整える方針を示している。

日本側からは、ユニジャパン特別顧問兼TIFFCOM CEOの椎名保氏が、世界最大の映画祭併設マーケットとの連携が日本のIPをグローバルコンテンツへ成長させる鍵になると述べ、共催への謝意を表した。

TIFFCOM事務局長の池田香織氏も、5月のカンヌと10月の東京「Tokyo IP Market」の連携を通じ、日本の多様なIPを世界のプロデューサーらに直接届ける場を提供し続ける意向を示した。なお、2027年の参加企業やプログラム詳細については、今後数ヶ月の間に順次発表される予定となっている。