米歴史学者シェフタル教授、FCCJで広島・長崎の惨状と記憶継承を訴え　被爆者51人の証言から原爆の実相に迫る

静岡大学情報学部のM・G・シェフタル（M.G. Sheftall）教授は、日本外国特派員協会（FCCJ）で開催されたイベント「Book Break」に登壇し、9年間にわたる調査研究の集大成である著書『Hiroshima: The Last Witnesses』および新刊『Nagasaki: The Last Witnesses』についての講演を行った。

両著は、被爆当時に叙述的な記憶を明確に保持できる年齢だった12歳以上の被爆者計51人に対する直接の録音インタビューを中心に構成されたオーラルヒストリー作品である。

シェフタル教授は、原爆投下を巡る政治的・道徳的な正当化論への反論を当初の目的としたのではなく、極めて写実的かつ客観的な記録を残すことを目指したと前置きしたうえで、事実を知ることこそが核兵器に対する人々の認識を変える契機になると強調した。

講演の中で同氏は、1945年8月6日の広島において、建物疎開作業に動員されていた1932年から1933年生まれの旧制中学1年生をはじめとする市民の動向や、気象観測機の飛来から本隊による爆撃に至る防空警報発令の空白が生じた経緯、さらに投下直後の物理的な破壊現象を詳細に解説した。

爆心から半径約2キロメートル圏内における生存率がわずか1パーセント程度であった点に触れ、光速で達する熱線、音速で追随する爆風、そして人体細胞の再生を阻害するDNA損傷による急性放射線症という複数の破壊要因の実態を提示した。

さらに、被爆直後に救援に入り過酷な遺体焼却作業を担いながら戦後の平和叙述で言及されてこなかった軍兵士たちの実情や、イカ焼きの焦げた匂いなどで心的外傷後ストレス障害（PTSD）を呼び起こされる生存者たちの生涯にわたる苦痛にも言及した。

長崎についても、当初目標であった小倉の視界不良による標的変更、浦上地区の三菱兵器製作所への着弾、動員先で犠牲となった純心高等女学校の学徒たちの記録を報告した。

質疑応答においてシェフタル教授は、日本国内での翻訳出版の可能性や近年の核保有をめぐる議論、学校教育における平和学習の変容に対する懸念を表明した。

また、過去に特攻隊を研究していた際には殺到していた日本国内メディアからの取材要請が、原爆被爆者の研究に取り組んだ9年間では皆無であったという事実を挙げ、報道側の姿勢に疑問を呈した。そのうえで、核兵器はいかなる対立や紛争においても解決策として用いられてはならず、記憶の風化を防ぎ二度と使用させない決意を共有することが不可欠であると結んだ。