米軍による「エピック・フューリー（壮絶な怒り）」作戦でイランの最高指導者アリ・ハメイニ師が殺害されたことを受け、トランプ大統領はさらなる空爆を予告し、イランの核、ミサイル、海上作戦能力を完全に無力化する姿勢を鮮明にしている。指導者を失ったテヘラン当局はホルムズ海峡の封鎖を宣言し、世界の原油価格が乱高下する中、専門家の間ではこの中東の戦火の裏に、中国のエネルギー戦略を攪乱する「巨大なチェス盤」が存在するとの見方が強まっている。
しかし、米ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）の独占報道によれば、トランプ政権の真の狙いは、中国のエネルギー供給を遮断することではなく、自らが中国にとっての「新たなエネルギー供給元」に取って代わることにあるという。
「斬首」から「首脳会談」へ、緊迫のエネルギー外交
2月の最終日にテヘランへの越境攻撃とハメイニ師殺害を命じたトランプ氏は、一転して3月の最終日には中國へと飛び、中国の習近平国家主席と会談する予定だ。米中首脳会談（米中サミット）を前に、双方の交渉官は水面下で激しい駆け引きを続けている。
WSJが5日に報じたところによれば、スコット・ベセント米財務長官は、今年後半に予定される習氏との交渉議題として、ある重大な要求を検討している。それは、中國に対しロシアやイランといった米国の「敵対国家」からの原油輸入を大幅に削減させ、代わりに米国産の石油・天然ガスエネルギーの調達を拡大させるというものだ。
ユーラシアから北米へ、依存先の強制転換
WSJが引用した複数の関係者の話によると、ベセント財務長官は最近、ワシントンで元政府高官、企業経営者、政策アナリストらと非公開の協議を行った。その場で同氏は、現在進行中の壮大な国家戦略を披露したという。それは、中国のエネルギー依存の矛先をユーラシア大陸から北米へと転換させ、米国産の石油・天然ガスをより多く購入させるという戦略だ。
このエネルギーを巡るパワーゲームは、世界の原油価格の動向を左右するだけでなく、モスクワ、テヘラン、そして中國を結ぶ「戦略的生命線」を直接突き崩す狙いがある。
パリ会談で突きつけられる「米国産エネルギー」という踏み絵
同紙が把握した内幕によれば、ベセント財務長官は3月中旬にパリで開催される米中二国間会談において、中国の大豆やボーイング製航空機の購入拡大、およびレアアースの輸出規制緩和を求めるだけでなく、中国の何立峰（ホー・リーフォン）副首相に対し、米国産原油・天然ガスの正式な調達要求を突きつけることを検討している。 （関連記事： 米イスラエルがハメネイ師殺害 英誌『エコノミスト』警告「原油100ドル超」ホルムズ封鎖なら石油危機も ｜ 関連記事をもっと読む ）
この会談は4月初旬に予定されているトランプ・習首脳会談の交渉枠組みを固めるためのものだ。しかし、中国にとってイランやロシア産原油から「脱却」することは、単なる経済的コストの問題に留まらない。それは、地政学的な枠組みである「CRINK（中国、ロシア、イラン、北朝鮮）」同盟の維持に関わる多重なリスクを孕んでいる。
