【独占】東京大学・羽藤英二教授が語る「東京トーチ」と都市交通の未来　リニア時代における地方創生と国際競争力の行方

日本一の高さを誇る超高層ビル「東京トーチ（TOKYO TORCH）」を擁する街区開発が進む中、東京駅周辺の極めて高度な都市集積が、未来の都市モデルや日本の国土構造にどのような影響を与えるのか注目が集まっている。都市交通や交通行動モデルの専門家である東京大学の羽藤英二教授が、その可能性と今後の課題について見解を示した。

東京トーチの「地方創生」コンセプトと、突きつけられた二つの課題

​東京トーチは約400メートルのタワーを建設し、圧倒的な高密度集積を生み出すことで「地方創生」というコンセプトを掲げている。もともと東京駅周辺には福島県のアンテナショップをはじめとする各地域のコンテンツが集積しており、新商品の調査やマーケティング機能、新幹線による地方へのアクセスの良さという文脈から生まれた発想といえる。しかし、羽藤教授はこのコンセプトに対し、中長期的な視点から二つの大きな課題を指摘する。

リニア開業による「移動の重心」の南下

​第一の課題は、リニア中央新幹線の台頭による日本全体の移動の重心の南下である。リニアの始発駅となる品川や高輪ゲートウェイ周辺の地方創生機能が極めて高くなるという、状況的な大転換が起こる。そのため、​東京トーチが誇る高さ方向の日本一の集積が、​水平方向の移動にどう繋がるかという点が問われている。​

東京駅が「スキップ」されるリスク

​第二の課題は、大宮から上野、そして東京ラインの速度低下というボトルネックを解消するための新幹線構想の動きである。大宮から新宿、そして品川を直結する高速鉄道の動きが具体化し、都庁のある新宿とリニアの拠点である品川が結ばれれば、東京駅周辺はスキップされる可能性が高い。地方創生におけるハブ機能のポテンシャルは、東京駅よりも高輪ゲートウェイに隣接する品川や新宿の方が高まるのではないかと同教授は分析する。

人口減少期における「選択的拠点」の戦略

羽藤教授は、人口減少期における未来の東京のネットワーク戦略についても言及した。あらゆる場所に拠点を置く状況から、選択的な拠点の選別が進む中で、東京都内における集積には一定の価値があると教授は認めている。

ただし、地方の拠点をすべて東京都内が吸収するのではなく、日本各地の拠点都市への投資と都内への投資が連動することが不可欠であると強調。核となる拠点が質的な進化を遂げる新たな国土のネットワーク構造を描くためには、東京都内よりも「地方の拠点への投資」の方がはるかに重要であると提言している。 （関連記事： 【2026年春】変貌する首都圏の都市景観　高輪・大井町から横浜まで、大規模再開発が相次ぎ竣工 ｜ 関連記事をもっと読む ）

「文化力」こそが真の競争力　「見え隠れする都市」が持つ潜在価値

​羽藤教授は、ソウル、台北、上海といった近隣諸都市との国際競争において、東京の最大の優位性は「首都圏における鉄道ネットワークの強固さと利便性」にあると分析する。しかし、リニア中央新幹線や新たな高速鉄道構想の影響により、東京の魅力の中心が南側へシフトする可能性は否定できない。

その上で、東京が持つ真の国際競争力の源泉は「文化力」にあると指摘した。建築家の槇文彦氏が提唱した「見え隠れする都市」という概念を挙げ、複雑な地形の中に潜む細い路地や曲がりくねった街路、そして神社や寺といった歴史的背景が地形とともに積層している点にこそ​競争力の見えない源泉があるという。​

「渋谷の再開発」から得た教訓　施設の「魅力の半減期」をどう延ばすか

議論は、一つの街区に巨大な機能と人流が集中することによる、交通インフラや周辺地域への影響にも及んだ。羽藤教授は、AIを用いた位置データ解析による渋谷の再開発事例を挙げ、警鐘を鳴らす。

「超高層ビルができる前は周辺部で多様な回遊行動（歩き回り）が見られたが、再開発後はビルの中で行動が完結し、周辺施設の集客力が落ち、施設の魅力の『半減期』が短くなる現象が起きている」

東京トーチの開発においても、周辺のビルから求心力を奪い、地域全体の回遊行動を痩せ細らせてしまえば、短命な開発に終わるリスクがある。これを回避するためには、垂直方向の集積だけでなく、水平方向の都市計画や戦略的な公共空間の再配置が極めて重要になると同教授は強調した。

次の100年へ繋ぐレガシー　公開空地の再価値化と震災への備え

未来へ引き継ぐべきレガシーとして、羽藤教授は1980年代以降の「公開空地制度」によって育まれた民有公共空間の豊かさを評価した。東京トーチにおいても水平方向に広がる公共空間が多く生まれることが予想され、そこに「ポップアップ」のような新しい都市機能を埋め込んでいくことが、都市を再価値化する基盤になり得るという。

さらに、1960年代以降に路面電車を地下化して整備された地下鉄などの鉄道ネットワークを、前回から100年を超えてリスクが高まる首都直下地震に対する備えとして、次の東京のビジョンをどのように次の時代へ引き継ぐかが極めて重要であると強調した。

AI時代に求められる「歴史を読み解く力」

​最後に、これからの都市計画を担う学生に求められる能力について、羽藤教授は次のように言及した。生成AIがデザインレベルの作業をこなし、槇文彦氏や磯崎新氏、丹下健三氏といった才能ある建築家のバーチャルな機能を誰もが持ち得る時代において、AIを使いこなす能力はもはや不可欠なスキルといえる。

しかしその一方で、AIは都市が持つ複雑な文脈や歴史を読み解くことを苦手としている。若い世代に今、真に求められているのは、都市や地域の歴史を深く読み取る能力だろう。その上で、優れた分析力やデザイン力を備えたAIを自らの「パートナー」として制御し、使いこなすこと。これこそが、これからの都市計画における重要な鍵となると結んだ。

【プロフィール】羽藤 英二（はとう えいじ）

​東京大学大学院工学系研究科教授。都市工学、とりわけ交通インフラや交通行動モデル分析の分野における日本の第一人者。自動運転技術や高度道路交通システム（ITS）がもたらす社会変革、人口減少時代におけるコンパクトシティの設計に関する研究で国内外から高く評価されている。建築や都市計画の歴史的背景にも造詣が深く、次世代の国土軸を左右するリニア中央新幹線の整備と、東京駅周辺の巨大再開発が同時進行する現在、その動向を学術的エビデンスに基づいて批評できる数少ない碩学の一人として知られている。

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編集：柄澤南