デンソー、日本特殊陶業へのスパークプラグ・排ガスセンサー事業の譲渡を中止 市場環境の変化受け自社継続へ
デンソーは、想定を上回るパワートレイン多様化への需要長期化など市場環境の変化を受け、日本特殊陶業へのスパークプラグおよび排ガスセンサー事業の譲渡を取りやめ、自社での事業継続を決定した。（写真/風傳媒撮影）
自動車部品大手のデンソーは2026年10月2日、日本特殊陶業（Niterra）との間で締結していたスパークプラグおよび排ガスセンサー（酸素センサー、空燃比センサー）事業に関する事業譲渡契約の解除を申し入れ、両社協議の合意に基づき同契約を解除することを決定したと発表した。
両社は、カーボンニュートラル社会の実現に向けた電動車の普及や、地域ごとのエネルギー事情に応じたパワートレインの多様化が進むなか、市場規模に見合った持続的な供給体制の確立を自動車業界共通の課題として認識した。
2023年7月には、事業譲渡の検討開始に向けた基本合意書を締結し、2025年9月1日付で事業譲渡契約を結び、内燃機関関連製品の競争力強化と安定供給の確保に向けた協議を進めていた。
しかし、その後の市場環境は当初の想定から変化し、電動化が着実に進む一方で、各地域のエネルギー事情や規制動向などを背景に、多様なパワートレインへの需要が想定以上に長期化する傾向が強まった。
これを受け、デンソーは中期経営計画「CORE 2030」に掲げる多様なモビリティを支える製品開発やシステム提供の観点から事業戦略を再評価した結果、多様化するニーズへの対応力を維持・強化するためには自社で事業運営を継続することが最適であると判断した。
デンソーは日本特殊陶業に対し事業譲渡に関する方針変更を説明のうえ契約解除を申し入れ、真摯な協議を経て両社合意のもとで事業譲渡を取りやめ、契約解除をする運びとなった。デンソーは今後も市場動向や顧客ニーズの変化に柔軟に対応し、持続可能なモビリティ社会の実現と自動車産業の発展に貢献していくとしている。
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