【特集4/4】TOYOTA ARENA TOKYOが描く青海の未来　スポーツ・移動・環境が融合する街づくり

東京・臨海副都心のパレットタウン跡地に、2025年10月、次世代アリーナ「TOYOTA ARENA TOKYO」が誕生した。コンセプトに掲げるのは「可能性にかけていこう」。本プロジェクトは、スポーツ、モビリティ、サステナビリティの3つを重点テーマに据えて計画が推進された。特に「モビリティ」をアリーナ施設の核心的テーマに組み込む試みは世界でも極めて稀であり、同施設の独自の強みとなっている。

台湾メディア『風傳媒（ストームメディア）』の独占取材に対し、施設開発を牽引するトヨタ不動産株式会社 企画統括部東京統括グループ課長であり一級建築士の井上雅博氏と、運営やソフト面を担うトヨタアルバルク東京株式会社 アリーナ事業部事業推進室アシスタントマネージャーの大場義弘氏が、アリーナの差別化戦略やグループ3社の連携によるシナジー、そしてインバウンド需要を見据えた展望について、詳細な構想を語った。

​トヨタ不動産の井上氏は、アリーナの最大の特徴は「多種多様な観戦体験」の提供にあると語る。

井上氏によれば、コートに極めて近い開放的な空間でハイグレードなサービスを享受できる「JAPAN AIRLINES TERRACE SUITE」を筆頭に、一般客向けには5階に「SMBC SKY LOUNGE」を設置。ドリンクや食事を楽しみながら、カウンター越しにカジュアルに試合を観戦できる空間が用意されている。

さらに井上氏は、熱狂的なコアファンのための施策として、選手がロッカールームから試合会場へと向かう通路の横に「PLAYERS LOUNGE」を設置したことを明かした。

このラウンジは、選手たちが本番へと向かう直前の緊張感を間近に感じながら食事ができる空間となっている。ライト層からコア層まで、従来のアリーナにはなかった幅広い選択肢を提供することが、この新アリーナの狙いだ。

​モビリティ技術の活用におけるハード面の取り組みについて、井上氏は、トヨタ自動車と初期段階から密接に連携してきた成果を強調した。開発をリードする同社は、モビリティ技術が日々アップデートされることを見越し、施設外部に大型車両も積載可能な大型カーエレベーターを設置した。
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井上氏の説明によれば、このエレベーターの導入により、昨年販売が開始された中型モビリティ「e-Palette（イーパレット）」などの車両を、アリーナの各階や屋上まで自在に運搬することが可能になったという。将来的に新たなモビリティ技術が登場した際にも、アリーナ全体がそれに対応できる構造を備えており、施設自体が共に進化し続けられる設計となっている。

一方、アリーナ運営を担うトヨタアルバルク東京の大場氏は、これらのハード面を活かした具体的な運用案を提示した。4階に位置する「レンタルのニッケン JOINT PARK」という広大なイベントスペースには、e-Paletteを直接乗り入れさせ、キッチンカーやショップとして活用することが可能だ。これにより、来場者にこれまでにない革新的な飲食体験を提供できるという。

さらに大場氏は、観戦体験を単なるアリーナにとどめず、自宅を出てから帰宅するまでの「1日の体験（UX）」として捉えている。その象徴的な構想が、試合後に選手とファンがe-Paletteの車内でコミュニケーションを取りながら移動する「コミュニケーションパレット」だ。

また、東京都との官民連携事業として、アリーナ前にある「シンボルプロムナード公園」でのe-Palette運行や、パーソナルモビリティ「C+walk」のシェアリングサービスも展開。アリーナに入る前から街全体を回遊して楽しめる点も、このエリアの大きな特徴となっている。

これらの構想を支える3社連携のシナジーについて、井上氏は「グループ一体となった開発体制」の強みを語る。トヨタ不動産が開発を牽引し、そこにトヨタ自動車のモビリティ技術と、トヨタアルバルク東京の興行ノウハウを計画初期から融合させたことで、あらゆる要望を吸い上げた施設作りが可能になったという。​

これまで自社運営のホームアリーナを持たなかったトヨタアルバルク東京が、構想段階から参画した意義は極めて大きい。大場氏は、利用者目線での意見反映ができた重要性を指摘した上で、「自ら運営を行うことで、現場で生じる課題に即座に対応し、施設を常にアップデートし続けられる点にグループ連携の最大のメリットがある」と総括した。

​都市開発の視点について、井上氏は、トヨタアリーナ東京が数十年先も街の賑わいの中心であり続けるランドマークを目指していると言及した。特に「街に開かれ、街とつながるアリーナ」という設計思想を貫き、敷地内には豊かな緑を配置。さらに、市民が交流できる「JOINT PARK」と、バスケットボールを楽しめる「adidas SPORTS PARK」の2つのエリアを整備した。

井上氏は、これらの外部空間はイベントがない日も地域住民が日常的に利用でき、開催時にはアリーナの熱気が街全体へと波及する仕掛けとなっていると説明した。これを受け大場氏は、トヨタアルバルク東京として「臨海副都心まちづくり協議会」に参画し、住民や企業、行政と共に「点」ではなく「面」での街づくりにコミットしていく姿勢を強調した。
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グローバルな発信力とサステナビリティの使命について、井上氏は、トヨタというブランドを冠し、世界基準で評価される施設づくりを追求してきたと語る。環境配慮の面では、省エネ・創エネ、節水といった包括的な取り組みが認められ、米国発の環境性能評価システム「LEED®認証」を国内のアリーナとして初めて取得した。

また、井上氏は、国内の建築物省エネルギー性能表示制度「BELS」においても「ZEB Ready」評価を獲得したことを挙げ、国内アリーナで最高水準の環境性能を達成していることを強調した。

​トヨタアルバルク東京の大場氏は、こうした優れたハードウェアを活かし、自社の社会的責任（CSR）プロジェクト「ALVARK Will」を通じたサステナビリティ活動を展開していくと述べた。

具体的には、パートナー企業の東洋製罐グループと連携し、Bリーグでも類を見ない独自の取り組み「Re-CUPプロジェクト」を実施。来場者が使用済みの紙コップを自ら洗浄・分別し、紙資源としてリサイクルする仕組みを通じて、ファンと一体となったSDGsを推進していくという。

さらに大場氏は、グローバル発信の具体例として、日本の音楽を世界へ届ける「MUSIC AWARDS JAPAN」の今年6月開催予定を挙げた。加えて、東京都との「ワイドコラボ協定」に基づき、行政と連携した国際的な情報発信をより一層強化していく方針を示した。

大場氏は最後に、台湾をはじめとする海外のバスケットボールファンに向けて、アリーナ単体にとどまらない、モビリティ技術を含めた街全体の多様な楽しみ方を体験しに来てほしいとメッセージを送った。最新テクノロジーを駆使した大型のセンターハングビジョンにより、圧倒的な没入感を伴う新しい観戦体験を提供できると、強い自信をのぞかせた。

2018年に立川で馬場雄大選手の試合を観戦した経験を持つ『風傳媒（ストームメディア）』の記者に対し、大場氏は、当時からさらなる進化を遂げたアリーナの圧倒的な世界観をぜひ楽しみにしてほしいと語り、取材を締めくくった。

「TOYOTA ARENA TOKYO（トヨタアリーナ東京）」が位置するのは、かつて日本を代表する大型複合商業施設「パレットタウン」があった東京都江東区青海の臨海副都心エリアだ。1999年の開業以来、大観覧車やヴィーナスフォート、Zepp Tokyo、そしてトヨタ自動車のテーマパーク「MEGA WEB」が集結し、お台場・青海エリアを象徴する観光・エンターテインメントの拠点として長らく親しまれてきた。

臨海エリアの再開発計画の進展に伴い、パレットタウン内の各施設は2021年末から2022年8月にかけて順次営業を終了。その後、トヨタ自動車が土地を提供し、トヨタ不動産が建設を、トヨタアルバルク東京が運営を担うというグループ3社の連携により、この地に新たなアリーナ計画が始動した。

収容人数約1万人を誇るこの次世代多目的アリーナは、2025年10月3日に正式開業を迎え、Bリーグの強豪・アルバルク東京の新たなホームアリーナとなった。スポーツ、モビリティ、サステナビリティの理念を融合させた同施設は、かつてのレジャーの聖地を、未来の都市開発を牽引する新たなランドマークへと見事に変貌させたのである。