【舞台裏】高額兵器は本当に使えるのか　米イラン戦争の戦訓が突きつけた現実

2026年2月28日から4月8日まで続いたアメリカ・イスラエルとイランによる紛争は、現在は一時停戦に至ったものの、その火種はペルシャ湾各国へと波及した。米以連合軍は精鋭兵器を投入し、米軍は戦略爆撃機によるイラン本土への猛爆を実施したが、「電撃戦」による勝利という目標は達成されなかった。逆に、ペルシャ湾一帯の米軍基地は、イラン側の弾道ミサイルや自爆ドローンの攻撃にさらされ、多くの高価値軍事資産を失う結果となった。

イランに対して使用された米軍の主力兵器の多くは、台湾軍が現役で使用しているか、あるいは巨額の予算を投じて調達中の装備である。これら兵器の実戦効能は、台湾軍当局が最も注視する焦点となった。事実、一部の兵器が見せた「見かけ倒し」の実態は、台湾側に再評価という重い課題を突きつけている。

​軍関係者によれば、台湾が対米調達の重点としてきたパトリオット防空ミサイル（PAC-3）の今回の実戦評価は、極めて複雑だ。迎撃コストの高さや、イランの極超音速ミサイルに対して8、9発を斉射しながら迎撃に失敗した「特例」は存在するものの、戦場全体を見渡せば、その迎撃率が噂されるような「5%」という低水準でないことは確かだという。

全面的な飽和攻撃ではない状況下では、弾道ミサイルや巡航ミサイルに対する迎撃能力は決して低くはない。パトリオットは、台湾軍が総力を挙げて構築中の多層防御システム「台湾之盾（T-Dome）」の中核装備であり、今後も千発を超える調達計画は継続される見通しだ。

​一方で、高性能を謳いながら実戦で期待を大きく裏切り、「無用の長物」であることを自証してしまった装備も存在する。これが台湾軍高層部に強い衝撃を与えている。軍関係者は、「実戦の検証に耐えられない装備に、限られた国防予算を浪費することは許されない」と本音を漏らす。

軍内部の検討において、「最も役に立たず、金の無駄」と断定された筆頭は、2026年3月に米国で初号機および2号機の引き渡しを終えたばかりのMQ-9B「シーガーディアン」無人機だ。台湾は4機のMQ-9B、地上管制システム2基、予備部品等を含め、総額4億6700万ドル（約730億円／148.5億台湾ドル）という巨額を投じている。1機あたりの単価は少なくとも5500万ドル以上に達する。
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MQ-9Bは「リーパー（死神）」の改良型だが、今回の中東紛争では惨憺たる結果となった。イランの防空システムが米軍の空爆で壊滅状態にあったにもかかわらず、開戦から停火までのわずかな期間に、米軍のMQ-9シリーズは24機も撃墜された。最も安価な基本型（単価3000万ドル）で計算しても、米軍は無人機の損失だけで7億2000万ドルを失った計算になるが、それに見合う戦果は得られなかったのが実情だ。

​軍関係者は、台湾が購入したMQ-9Bと米軍のMQ-9は、機体構成や飛行性能において概ね共通していると指摘する。MQ-9Bはより優れた洋上監視機能を備え、30時間以上の長時間滞空が可能だ。さらに光学・赤外線センサーや合成開口レーダー（SAR）など、海上および地上の目標を追跡する高度な偵察システムを搭載している。

しかし、MQ-9シリーズは翼幅が極めて広く、飛行速度が遅い上にステルス性能（隠密性）を欠いている。このため、現代の防空システムには容易に捕捉されやすく、高強度の紛争における戦場生存率は極めて低いのが実情だ。

前出の軍関係者は、「防空能力が不完全なイランでさえ容易にMQ-9を撃墜できるのであれば、中長距離防空ミサイルを備えた中国人民解放軍の艦艇にとって、台湾軍のMQ-9Bを撃墜することは造作もない」と強調する。米軍の実戦記録でも、MQ-9シリーズの電子妨害に対する脆弱性が露呈している。平時の「グレーゾーン事態」への対応においても、台湾海峡周辺で頻繁に活動する共軍の電子戦機の制約を受け、監視や位置特定といった本来の機能を果たせなくなるリスクがある。

さらに深刻なのは、台湾軍が調達するMQ-9Bはわずか4機に過ぎない点だ。開戦から1、2日で全機を失う可能性が高く、あまりに高額な単価に対して作戦能力が限定的であることは、台湾軍が掲げる「非対称戦」の建軍方針に合致しない。将来的には、このような「見かけ倒し」の高額装備を増強するために多額の予算を割くべきではないとの声が上がっている。

​一方で、軍事情報に詳しい関係者は、多額の予算を投じて購入したMQ-9Bのシステムを無駄にせず、有効に活用すべきだと述べる。米軍内でも、MQ-9をより生存性が高く低コストな「使い捨て可能（アトリタブル）」な無人機で代替する検討が始まっており、予算の限られた台湾軍も備えを急ぐべきだという。

その解決策として浮上しているのが、中科院が開発した中大型無人機「騰雲二型（クラウド・ライダー II）」だ。同機は偵察監視、標的特定、滞空時間において一定の水準にあり、何より「低コスト・大量生産・消耗に耐えうる」という非対称戦のニーズを完全に満たしている。高額で希少な4機のMQ-9Bを、安価な騰雲二型と組み合わせる「ハイローミックス」運用こそが、現在の台湾軍にとって最も現実的かつ適切な選択肢と言えるだろう。
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​MQ-9B無人機だけでなく、今回の米・以・イラン紛争は「戦場における主力戦車（MBT）の有効性」という根本的な問題に再び焦点を当てた。これは、現在台湾陸軍が配備を進めている米製M1A2T「エイブラムス」の存在意義に対する疑念を呼び起こしている。

今回のイラン戦線で米軍はM1A2を地上戦に投入しなかったが、イスラエルはレバノン南部でのヒズボラ掃討作戦において、M1A2と同等の性能を誇り、市街地戦や乗員の生存性に特化した「メルカバ」を投入した。同戦車は自爆ドローンや対戦車兵器を無力化するアクティブ防護システム（APS）「トロフィー」を装備していたが、実戦ではヒズボラのFPVドローンや対戦車ミサイルによる飽和攻撃を防ぎきれず、わずか半月で数十両を喪失するという深刻な被害を出した。

ウクライナからレバノンに至る戦場が示すのは、世界最強とされるエイブラムスやメルカバであっても、高価なAPSの有無にかかわらず、安価な自爆ドローンの連続攻撃には抗えないという冷酷な現実だ。特に、1両1000万ドルを超えるM1A2だが、台湾が導入した「性能簡略版（M1A2T）」にはAPSが装備されていない。108両の調達コストは1両あたり平均約1500万ドル（約23億円）に達する。無人機が乱舞する将来の台海戦場において、高価なM1A2Tが反上陸作戦で威力を発揮する以前に、自らの生存を維持することすら困難であるとの懸念が広がっている。

軍関係者は、今回の紛争結果が「陸軍によるM1A2Tの増購計画を断念させる決定打になるだろう」と指摘する。数万ドルのFPVドローンで、4億台湾ドル以上の価値があるM1A2Tを容易に破壊できるという、極めて「不効率な作戦コスト」が露呈したからだ。

​台湾軍内部では、限られた予算を他の非対称兵器へ転用すべきだとの声が強まっている。現役の装甲部隊の戦力維持については、老朽化したM60A3の近代化改修や、機動力に優れた国産の輪装甲車の増購によって、十分な効果が得られるとの分析が示されている。

​米・以・イラン紛争が台湾軍に突きつけた最後の教訓は、「固定式の大型装備に巨費を投じるのをやめ、機動性の高いシステムに予算を集中させるべきだ」という点だ。その最も顕著な例が、カタールのアル・ウデイド空軍基地に配備されていた、約11億ドル相当の長距離早期警戒レーダー「ペイブパウズ（AN/FPS-132）」の喪失である。開戦直後、同レーダーはイラン軍の無人機によって破壊された。また、ヨルダンやUAEに展開していた「サッド（THAAD）」ミサイル防衛システムも、機動性に欠ける中核の「AN/TPY-2」レーダーが深刻な打撃を受けた。
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同様の事態は、台湾の新竹・楽山（らくざん）に設置されているペイブパウズ（AN/FPS-115）にも起こり得る。来襲する弾道ミサイルや巡航ミサイルを早期に捕捉するこの戦略級レーダーは、中国人民解放軍が台湾侵攻の際に「真っ先に排除すべき標的」であることは疑いようがない。

​軍事情報に詳しい関係者は、楽山レーダーの性能は極めて先進的で探知距離も長いが、「位置が固定され、巨大である」という致命的な弱点を指摘する。一度開戦すれば、このレーダーが機能するのは「最初の一回」だけだ。その役割は、全島の防空システムを起動させ、戦闘機を緊急発進させて戦力を保存するための「7分から10分」の猶予を稼ぐことに集約される。

固定レーダーが破壊された後は、全島に分散配置された機動型長距離レーダー「AN/TPS-77」や、海軍艦艇のレーダー、早期警戒機（AWACS）が、台湾軍の「防空の目」としての役割を引き継ぐことになる。

​開戦後に一度しか使えない装備に、これ以上の過大な投資は必要ない。ハードウェアを最新のAN/FPS-132型へアップグレードするには、10億ドル（約1500億円）以上のコストがかかると見積もられている。

軍関係者は、「最善の策は、最小限の予算で一部のソフトウェアや部品を更新し、現状の性能を維持することだ」と強調する。米国側に促されるまま全システムの更新に巨費を投じるべきではない。そこで節約される数百億台湾ドルを、隠密性の高い先進的な機動レーダーや、情報の統合・可視化設備に充てるべきだという。そうすることで、戦時の防衛レジリエンス（強靭性）を強化し、攻撃を受けても防空網が一気に麻痺する事態を防ぐことが、台湾の防空戦略において真に重要となる。

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編集：柄澤南 （関連記事： 【台湾の謎の軍需メーカー1】TSMC隣の電子戦中核工場を初公開　軍用規格の生産現場に迫る ｜ 関連記事をもっと読む ）