【北京学の復活】習近平氏の「ブラックボックス」化で再燃する「写真解読」　張又侠失脚の真相はどこに

習近平氏による「一強体制」が極まる中、北京の政治的な壁はかつてないほど高く、そして厚くなっている。 2026年1月、中国共産党中央軍事委員会の張又侠副主席と、連合参謀部の劉振立参謀長が粛清された。事前の公式発表は皆無であり、外部の観測筋は、会議への欠席やわずかなボディランゲージといった「痕跡」から、異変の兆候を必死に探るしかなかった。

この状況は、冷戦時代の「北京学（ペキノロジー）」を彷彿とさせる。かつて西側諸国が中国内部にアクセスできなかった時代、官製メディアの写真の立ち位置や、スローガンの微妙な変化から権力闘争を推察したあの古い技法だ（米CSISのポッドキャスト名にもなっている）。

​英誌『エコノミスト』の中国コラム「チャグアン（Chaguan）」は最新記事で、中国共産党体制がブラックボックスへと回帰するにつれ、西側のアナリストたちもまた、こうした「絵解き」という旧来のツールを再び手に取らざるを得なくなっていると指摘した。

しかし、過剰な深読みは誤判のリスクと隣り合わせだ。張又侠の失脚は本当に「台湾侵攻への消極姿勢」が原因なのか？かつての胡錦濤氏退席事件は「強制排除」だったのか、それとも単なる体調不良だったのか？ 情報の霧の中で、習近平氏が発する粛清のシグナルをどう解読すべきなのだろうか。

​「一枚の写真が、重大事件の早期シグナルとなる可能性がある」。1971年、著名な中国研究者ロデリック・マクファーカー氏はそう記した。それは冷戦期、すなわち「北京学」の全盛期であり、西側の観察者たちは虫眼鏡を片手に、党メディアの行間や映像の細部から、幕裏の権力闘争をパズルのように組み立てていた。

半世紀が過ぎた今、この古き技法が再び重要性を増している。『エコノミスト』によれば、習近平体制下の中国政治が不透明さを増す中、外部のアナリストたちは再びこの手法に頼り、北京の中枢で起きている風向きの変化を読み解こうとしている。

2026年1月の張又侠、劉振立両氏の粛清は、まさに「北京学」の復権を象徴する出来事だった。国防省が正式に調査を発表する4日前、ある重要な党内会議のテレビ報道から二人の姿が消えていたことで、外部はいち早く異常事態を嗅ぎ取っていた。さらには1年近く前まで遡り、ある演説終了後に張又侠が習近平に背を向けたシーンを指摘するアナリストもいる。この微細なボディランゲージこそが、両者の関係に入った亀裂を暗示していたのではないか、というのだ。 （関連記事： 習近平の側近・張又俠氏「失脚」の衝撃　米専門家が指摘、中国軍が恐れるのは米国ではなく「国内の崩壊」か ｜ 関連記事をもっと読む ）

映像だけでなく、テキストも重要な手がかりとなる。 軍機関紙「解放軍報」が列挙した両名の「七つの大罪」の中で、最も注目すべきは「軍委主席責任制を深刻に踏みにじり、破壊した」という告発だ。 多くの専門家はこれを、二人の高級将校が、人民解放軍（PLA）に対する習近平氏の絶対的なコントロール権に対し、何らかの形で挑戦、あるいはその権威を弱めようとしたことを意味すると解釈している。

こうした「絵解き」の復権は、中国共産党体制が急速に閉鎖的になっている現実を映し出している。 改革開放が進んだ1970年代末からしばらくの間、アナリストやビジネスマン、外交官たちは、様々な権力ブローカーに接触することができた。派閥間から漏れ出る情報を突き合わせることで、政策の全体像をパズルのように組み立てることが可能だったのだ。当時の中央政治局常務委員会には、まだ5〜9人による集団指導体制の色合いが残っていたからである。

しかし、習近平氏はそのすべてを打破した。今や決定権は彼一人にあり、その口は堅く閉ざされている。

では、現代の中国政治をどう理解すればよいのか。香港大学ジャーナリズム・メディア研究センターが運営する「中国メディア研究計画（CMP）」は1月26日、党機関紙『人民日報』に関する最新の分析を発表した。それによると、過去1年間で習近平氏が1面トップに登場する頻度は明らかに減少しているという。

しかし、それでもなお彼は圧倒的な優位性を保っている。その露出頻度は、党内序列2位である李強（リー・チャン）首相の3倍以上だ。これは、習氏が依然としてナラティブ（語り）の主導権を完全に掌握していることを意味する。記事数の減少は単に彼の外遊回数が減っただけかもしれず、彼を中心とした1面構成が維持されていること自体、党内に彼を脅かす挑戦者が存在しないことの証左でもある。

だが、この現代版「北京学」は本当に信頼できるのだろうか。CMP自身も「数字の背後にある実力の消長を証明できるのは時間だけだ」と認めているように、英誌『エコノミスト』は、限られた手がかりの中での分析は「過剰解釈（Over-interpretation）」の罠に陥りやすいと警告する。

例えば、ワシントンのシンクタンク「ジェームズタウン財団」のK・トリスタン・タン（唐志学）氏は、当局者の「軍事闘争」に関する発言や官製メディアの報道を引用し、「張又侠の失脚は、習近平が要求した『最短で来年中の台湾侵攻』に向けた準備要件を満たせなかったためだ」と分析している。一見、理にかなっているように聞こえる。だが、もし粛清の真の理由が台湾問題にあるのなら、なぜ習近平氏は昨年、台湾周辺での軍事演習で実績を上げ、優秀とされた何衛東（ホー・ウェイドン）氏を切り捨てたのか？ ここに矛盾が生じる。
（関連記事： 習近平の側近・張又俠氏「失脚」の衝撃　米専門家が指摘、中国軍が恐れるのは米国ではなく「国内の崩壊」か ｜ 関連記事をもっと読む ）

『エコノミスト』は、これこそが「北京学」の抱えるもう一つの構造的問題だと指摘する。誰が正しいことを言ったのか、検証することがほぼ不可能なのだ。 中国の権力闘争に関する理論は、SNSの拡散や、世界各地で台頭する中国系ディアスポラ（その一部はクーデターの幻想に浸る、いわゆるネット上の「海外反賊」と呼ばれる反体制派だ）によって、かつてないほど溢れかえっている。数年後に誰の予測が正しかったかを評価できれば、将来的な信頼性の指標にはなるだろう。しかし残念ながら、中国政治のブラックボックス化は長く続いており、習近平時代の公文書が機密解除されるのは数十年先、もしそんな日が来ればの話だが、になるだろう。

さらに、視覚的な手がかりこそが最も解読困難な場合もある。2022年の第20回党大会閉幕式で、胡錦濤前総書記が会場から「強制退席」させられたように見えたあの一幕は、今なお議論の的だ。 あれを高層部の決裂を示す動かぬ証拠だと信じる者もいる。だが、当時の胡錦濤氏の困惑した表情を素直に見れば、公式発表通り「体調不良」だったというのが真実なのかもしれない。情報の霧は、晴れる兆しを見せない。

​スタンフォード大学の上級研究員であり、かつて中国共産党体制内部に身を置いた経験を持つ呉国光（ウー・グオグアン）教授は、自身の苦い記憶を引き合いに、「表面的な手がかりがいかに欺瞞に満ちているか」を警告する。

1980年代、呉氏が中国政府の中枢で勤務していた頃、彼の上司が党の重鎮である陳雲（チェン・ユン、当時の中央顧問委員会主任）から「書」を贈られたことがあった。呉氏はこれを「上司と陳雲の間に特別な信頼関係がある証」だと解釈した。しかし数年後、その見立てが全くの検討違いであったことを思い知らされることになる。 以来、呉氏はこのエピソードを「表面的な情報の過剰解釈がいかに危険か」を自戒する教訓としているという。

しかし、呉氏は同時に、解読そのものを放棄して「中国政治は不可知（何もわからない）である」と断定することもまた、同様に危険だと強調する。 重要なのは、微細な「言葉の変化」に注目することだ。

例えば今回の張又侠、劉振立両氏への告発において、当局は初期の軍内粛清でよく使われた「違紀（規律違反）」ではなく、「違法」という言葉を用いた。呉氏は、この言葉の選び方こそが、習近平氏が今回の事案を過去のケースと比較して「極めて深刻」と捉えていることを示唆していると分析する。

米シンクタンク「アジア・ソサエティ」の研究員ニール・トーマス氏は、言語分析は依然として中国の動向や意図を判断する重要なツールであるとしつつも、そこには「知的な謙虚さ（Intellectual humility）」が不可欠だと指摘する。アナリストは習近平氏の「政策の優先順位」を識別することはできても、その意思決定が「どのように、なぜ」行われたかというプロセスまで断定するのは極めて困難だからだ。

1971年、ロデリック・マクファーカー氏は次のように述べている。「写真分析は真理への唯一の道ではなく、中国政治を解剖する数あるツールの一つに過ぎない。それは鈍重であり、しばしば答えよりも多くの『問い』を生む」

習近平氏が構築したブラックボックス政治の中で復活した「北京学」。それは私たちに明確な「答え」を与えてはくれないかもしれない。しかし、暗闇の中で「良質な問い」を立てるための羅針盤としては、今なお有効なフレームワークであると言えるだろう。

世界を、台湾から読む⇒風傳媒日本語版 X：@stormmedia_jp​

編集：柄澤南 （関連記事： 習近平の側近・張又俠氏「失脚」の衝撃　米専門家が指摘、中国軍が恐れるのは米国ではなく「国内の崩壊」か ｜ 関連記事をもっと読む ）