米国株、ビットコイン、金がそろって下落　専門家が警鐘「市場は最も厳しい局面に入った」

世界の金融市場が再び激しく揺れ動いている。米国株式市場ではダウ工業株30種平均が約600ドル下落し、主要3指数はいずれも終値で1％超の下落となった。暗号資産市場ではビットコインが6万4,000ドルを割り込み、直近安値を試す展開となったほか、貴金属市場では銀が16％もの急落を記録した。これに対し、著名投資インフルエンサーの葉育碩（よう・いくせき）氏は、「真の強気相場とは決して一直線に上昇するものではない」と強調する。恐慌、ポジション調整、そして投資家が人生を疑うほどの絶望的な下げを経て初めて、再び上昇トレンドへと回帰するものだと指摘した。

葉氏はFacebookへの投稿で、従来の典型的な資金逃避の動きについて触れた。「株が下がれば暗号資産へ、暗号資産が下がれば金へ、金が下がれば米国債へ」という流れが一般的だった。しかし、5日の市場の動きは異質だった。株、暗号資産、金、銀、そして米国債までもが同時に下落したのである。これは資金の移動先を探しているのではなく、市場全体が「あらゆる資産を売却し、現金化する」という一つの行動に向かっていることを意味する。これこそが典型的な「レバレッジ解消（デレバレッジ）」の局面であると分析した。

葉氏はさらに、レバレッジが維持できなくなった時、投資家はファンダメンタルズやAI関連株であるか、将来性があるかといったことは一切気にしなくなると指摘する。ただひたすら「生き残る」ことだけを優先するためだ。その結果、本来は安全資産とされる資産まで売られるという、極めて矛盾した現象が起きる。パニック時にはリスク回避ではなく、追証（マージンコール）に対応するための現金確保が最優先されるからだ。しかし、これを必ずしも悪いことではないとも述べる。より大きな視点で見れば、今回の動きは健全な調整局面であり、これまでの上昇が急すぎ、資金とレバレッジが過度に積み上がっていた結果だと指摘する。市場は一息つく必要があり、過熱感を冷まし、不要なバブルを取り除く必要がある。「一度しゃがむからこそ、より高く飛べるようになる」と表現した。

また、台湾株式市場についても、今後は「封関効果（年末休場前の売り圧力）」に直面すると分析する。毎年、旧正月前には同様の圧力が生じ、個人投資家は株を持ち越すことを避け、機関投資家は長期休暇中の不確実なニュースを警戒し、信用取引を行う投資家は長期休暇中の価格変動による強制ロスカットを恐れて、利益の有無にかかわらず売却を優先する傾向があるという。

市場ではすでに全面撤退の兆候が見られると葉氏は見る。ビットコインの安値更新、金・銀の下落、米国債の同時安は、市場が最も典型的かつ残酷な局面、すなわち「資金収縮とレバレッジ解消の悪循環」に入ったことを示唆している。今後、多くの投資家が精神的に追い詰められる局面が訪れる可能性がある一方で、同時にそれは次なるチャンスの始まりでもあると指摘する。市場が現金を奪い合う局面では、恐怖に同調するのではなく、「現金は弾薬である」という一点を忘れてはならないと強調する。そして、調整局面こそが「割安で拾う」タイミングになると結論づけている。

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​​​​​編集：小田菜々香​