IEA警告、中東情勢緊迫で日欧便高騰　欧州の航空燃料、在庫6週間分か

中東での戦火が1カ月以上続き、ホルムズ海峡の封鎖が世界的なエネルギー危機を招いている。国際エネルギー機関（IEA）はこのほど、欧州の航空燃料在庫が残り6週間程度にとどまる可能性があると警告した。中東からの燃料供給不足が早期に解消されなければ、航空便の運休や欠航が現実味を帯びる恐れがある。

IEAのファティ・ビロル事務局長は、ホルムズ海峡の封鎖によって原油や天然ガスなどの供給が滞り、ガソリン、天然ガス、電力の価格が上昇すると指摘した。その上で、「これは私たちが経験してきた中でも最も深刻なエネルギー危機だ。長引くほど、世界経済とインフレへの打撃は大きくなる」と強調した。とりわけアジア、アフリカ、中南米の低所得国や新興国が大きな影響を受け、高インフレに加え、景気停滞や景気後退に直面する可能性があるとしている。

オランダのKLMオランダ航空と英国の格安航空会社イージージェットは16日、現時点では燃料不足に直面していないと説明した。一方、欧州路線を多く運航する米デルタ航空は、欧州で「航空燃料供給を巡る潜在的な問題」があることを認識しており、状況を注視しているとした。ただ、現時点で直ちに大きな影響が出るとは見込んでいないとしている。

もっとも、これら3社はいずれもコスト上昇圧力をすでに感じている。KLMは5月、アムステルダム・スキポール空港を発着する160便を減便する予定で、同社の欧州路線全体の約1％に当たる。同社は減便の理由について「ケロシンコストの上昇」を挙げ、一部の便は「もはや採算が取れない」と説明している。

Europe has “maybe 6 weeks or so (of) jet fuel left,” the head of the International Energy Agency says in a wide-ranging Associated Press interview, warning of possible flight cancellations “soon” if oil supplies remain blocked by the Iran war.https://t.co/vr4gNDFqW2

— NBC News (@NBCNews)April 16, 2026

航空各社の対応は、すでに利用者にも影響を及ぼし始めている。欠航や運休に加え、一部では運賃や燃油サーチャージの引き上げも進む。『Nikkei Asia』が「Google フライト」を使い、6月2日出発、6月8日帰着の東京・羽田―ロンドン往復航空券の価格を追跡したところ、2月22日から4月13日にかけて、全日本空輸（ANA）の往復運賃は約25万円から48万円超へと急騰し、上昇率は約90％に達した。日本航空（JAL）の運賃も、戦闘開始後に50万～70万円の水準まで上昇した。
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日本発欧州直行便の価格上昇の背景には、中東経由便の需要鈍化もある。一般に出発日が近づくほど運賃は上がる傾向があるが、エミレーツ航空の東京・羽田発ドバイ経由ロンドン行きの航空券は、過去約50日間で大きな値動きを見せていない。エティハド航空の東京・成田発アブダビ経由ロンドン行きも、足元では20万円を下回る水準で推移し、一時は15万円を割り込んだ。イランは17日、ホルムズ海峡の商業航行を全面的に開放すると発表したものの、船舶の出入りには引き続き厳しい制限があり、日系航空会社の欧州路線運賃にも今のところ大きな変動は出ていない。

2022年のロシアによるウクライナ侵攻以降、日系航空会社はロシア領空を通過して欧州へ向かうことができず、迂回による飛行時間の長期化に伴って、中東空港で乗り継ぐ便への需要が高まっていた。こうした中、中東の航空各社は日本路線の拡充を進めてきた。カタール航空は2025年夏ダイヤで東京・成田発着便の増便を計画し、エミレーツ航空も今年5月に成田―ドバイ線を1日2往復体制へ拡大する方針を示していた。

しかし、足元では地域情勢の緊迫化と需要減少を受け、中東航空各社は一部路線の見直しを進めている。JALも初の中東直行便となった羽田―ドーハ線の運休を決め、運休期間を5月10日または11日まで延長した。JALの鳥取三津子社長は、これまで中東経由で欧州へ向かっていた利用客が直行便へ移りつつあると説明する一方、航空券価格の上昇がJALやANAの収益を押し上げる可能性はあるものの、「歓迎できる状況ではない」との認識を示した。

鳥取氏によると、航空会社の運航コストに占める燃料費の割合は通常4分の1程度だが、ホルムズ海峡封鎖を受けた航空燃料価格の急騰によって、経営への圧迫は強まっている。各社は燃油サーチャージの引き上げでコスト増を転嫁する構えだ。JALとANAの燃油サーチャージは、シンガポール市場におけるケロシンの平均価格を基準に算定されている。現行ルールでは、1バレル当たりの価格上限を2万1000円としているが、足元の市場価格はすでに3万円を超えている。

Good morning, Asia. This was our most read story while you were sleeping.

Tokyo-London airfares climb 90% on Iran war turmoilhttps://t.co/Padt1Yo62i

— Nikkei Asia (@NikkeiAsia)April 14, 2026

両社は算定方式の見直しを検討しており、選択肢の一つとして上限引き上げが浮上している。JALの日本―欧州路線では、シンガポール市場のケロシン2カ月平均価格が1バレル当たり1万5000円を超えると、1000円上昇するごとに燃油サーチャージが3000円引き上げられる仕組みだ。平均価格が2万～2万1000円の水準に達した場合、燃油サーチャージは5万円となる。現行の算定方式を維持したまま市場価格の上昇が続けば、燃油サーチャージが8万円を超える可能性もある。

ただ、ある航空会社幹部は、燃油サーチャージの上昇で利用者が航空券を割高と感じれば需要は落ち込み、航空会社は需給調整のため基本運賃を引き下げざるを得なくなると指摘する。結果として、急増した燃料コストを十分に吸収できるかどうかはなお不透明だ。

ビロル氏はさらに、現在100隻余りのタンカーと15隻を超える液化天然ガス（LNG）運搬船がペルシャ湾で待機していると説明した。これらの船舶がホルムズ海峡を通過できれば、エネルギー危機の緩和にはつながるものの、それだけでは十分ではないという。仮に米国とイランが和平合意に達したとしても、損傷したエネルギー施設が戦前の生産水準を回復するには数カ月を要する見通しだ。

交戦期間中には80カ所を超える重要施設が攻撃を受け、少なくとも3分の1が深刻な被害を受けた。ビロル氏は「戦前の状態に戻るには、2年近くかかる可能性がある」と警鐘を鳴らしている。

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編集：柄澤南 （関連記事： 駐日スペイン大使、日スペイン関係の深化強調　中東情勢や移民政策でも独自姿勢 ｜ 関連記事をもっと読む ）