【李忠謙のコラム】トランプ氏、「AI画像」投稿で波紋　ホルムズ海峡めぐる強硬策のリスク

ドナルド・トランプ氏がホルムズ海峡の封鎖という強硬策に打って出る直前、フロリダ州からワシントンへ向かう機内で、自身のSNS「トゥルース・ソーシャル（Truth Social）」にAI生成と思われる画像を投稿した。画像の中のトランプ氏は白いローブと赤いマントを身にまとい、片手には謎の発光体を持ち、もう片方の手を病床の男性の額に当てて回復を祈っている。背景には星条旗、ハクトウワシ、自由の女神といった米国の象徴が並び、トランプ氏を仰ぎ見て感謝する民衆の姿も描かれていた。

​同時期に、トランプ氏はローマ教皇レオ14世を「犯罪に甘く、外交は最悪だ」と非難する投稿も行っている。このAI画像は、米イスラエル戦争を「非人道的」と批判した教皇への反撃と目されている。しかし、トランプ氏の傲慢さに慣れている人々でさえ、自分をキリストのように見せた画像には衝撃を隠せなかった。保守派勢力の間では批判と嫌悪感が広がり、ミーガン・バシャム氏やイザベル・ブラウン氏、マイケル・ノウルズ氏、さらにはトランプ氏の集会に頻繁に出席する競泳選手のライリー・ゲインズ氏といった熱烈な支持者層からも「とんでもない侮辱行為だ」といった批判が相次いだ。

信心深い宗教的支持基盤の激しい反発を受け、画像は投稿から12時間後にひっそりと削除された。これに対しトランプ氏は13日のインタビューで、「あれは医師の格好をした私であり、赤十字のスタッフに関連したものだ。医師として人々を癒している姿だ」と強弁。さらに、「フェイクニュースだけが、私をイエスに見立てたと言いふらしている」と開き直り、画像内に医師や赤十字の要素が皆無であることや、医師の手から光が放たれるはずがないという事実を完全に無視した。

強い反発に遭うと即座に撤退し、嘘で責任を逃れようとする。こうした振る舞いは、トランプ氏の唐突で、風向き次第で態度を変える「滑りやすさ（いわゆるTACO）」を改めて露呈させた。信仰や熱狂的な支持者に対してさえ不誠実な指揮官が、今度は内部コストを外部化し、世界を巻き込んでイランへの「最大限の圧力」、ホルムズ海峡の完全封鎖を強行しようとしている。世界経済は再び、壊滅的な嵐に直面しようとしているのだ。

トランプ氏による「オール・イン・アンド・オール・アウト」の賭け​

​トランプ氏が全面封鎖という決断を下す背後には、『ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）』紙による強力な後押しがあった。WSJは11日（電子版は10日）付の社説「ペルシャ湾のタンカーを見せよ（Show Us the Gulf Oil Tankers）」において、トランプ氏がかつて自画自賛したイランとの停戦合意は「早すぎる勝利宣言」であったと指摘。イラン側が実際にはホルムズ海峡を全く開放していない現状を露わにした。
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平時であれば、1日あたり最大135隻の船舶がホルムズ海峡を通過する。しかし、米イの停戦合意後、イラン側は逆に制限を強化した。先週水曜日は非タンカーがわずか4〜5隻、木曜日はバラ積み船8隻とイラン関連のタンカー3隻が通過したのみで、金曜日に至っては通過に成功したタンカーはわずか1隻にとどまった。海峡の外側には現在、400隻を超えるタンカーが滞留し、深刻な渋滞を引き起こしている。さらに不遜なことに、イラン側は通過船舶に対し、人民元または暗号資産（仮想通貨）での「通行料」支払いを要求。石油ドル（ペトロドラー）の覇権を揺さぶる構えを見せているのだ。

イランのガリバフ国会議長が交渉の前提として「凍結資産の解除」を要求する中、WSJの社説はジャック・キーン元陸軍副参謀総長の提言を引用し、トランプ政権に対し「イラン産石油を運ぶすべての通過船舶を隔離すべき」と呼びかけた。これはブラッド・クーパー中央軍司令官による攻撃計画の実行を示唆するものだ。パキスタンでの米イ交渉が決裂すると、トランプ氏は即座に宣言した。イランの港を利用する船舶に対し全面封鎖を実施し、今後は「オール・イン・アンド・オール・アウト」、さもなくば一隻たりとも通過させないという強硬姿勢を鮮明にしたのである。

このトランプ氏の賭けに対し、WSJは13日付の社説「トランプ、イランの封鎖者を封鎖（Trump Blockades the Blockaders in Iran）」で賛辞を送り、イランの核野心と海峡を利用した搾取を見抜いた判断だと評価した。しかし、同社説には致命的な但し書きが添えられていた。「トランプ氏がエネルギー市場の衝撃を許容できるのであれば、この選択肢は合理的である」というものだ。

ここで大きな疑問が残る。宗教右派の反発を恐れてSNS投稿を削除し、「自分は赤十字の医師だ」「批判者はフェイクニュースだ」と言い逃れをするような人物に、果たして世界的なエネルギー価格の高騰という政治的代償を背負う覚悟があるのだろうか。ホルムズ海峡の開放を求め続けてきた国際社会は、この「最大限の圧力」にどこまで耐えられるのか。その真価が問われようとしている。

ミアシャイマー氏、イラク戦争を超える大惨事に

​トランプ氏の「隣人を苦しめ自国の利益を図る」とも言える封鎖戦略に対し、国際関係論の巨頭であるシカゴ大学のジョン・ミアシャイマー教授と、オクラホマ大学の中東専門家ジョシュア・ランディス氏は、トム・スウィッツァー氏がホストを務めるポッドキャスト番組『スイス（Switzerland）』に出演し、極めて悲観的な予測を述べた。

ミアシャイマー氏は、トランプ氏の決断の「愚かさ」は、2003年のジョージ・W・ブッシュ政権によるイラク進攻という「米国史上最大の外交的惨事」すら上書きしてしまうだろうと直言した。同氏によれば、米国とイスラエルはイランにとって「存亡をかけた脅威」そのものである。しかし、強烈なナショナリズムと強靭な国民性を持つイランのような国は、国家存亡の危機に直面した際、想像を絶する打撃吸収能力を発揮する。海上封鎖だけでテヘラン（イラン政府）が屈服すると考えるのは「木に縁りて魚を求む」ようなものであり、これまでの政権がこの策を避けてきたのは、「それが成功しないことを誰もが理解していたからだ」と指摘した。
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米政府はこれまで、世界経済の崩壊を防ぐために、あえてイランの石油輸出に対する制裁を緩和してきた。ミアシャイマー氏は「世界経済が崖から転落するのを防ぐために、市場にイラン産石油を残しておく必要があったのだ」と語る。これは善意ではなく、冷徹な国家利益の計算に基づく判断であった。同様に、米国はロシアに対する石油制裁も一時的に緩めてきた経緯がある。今、その封鎖を徹底するということは、自らの手で安全弁を引き抜くことに等しい。

さらに致命的なのは、経済的なしっぺ返し（反噬）だ。ミアシャイマー氏は、「イラン産石油の世界市場への供給を阻止すれば、世界経済に壊滅的な打撃を与えることになる」と警告する。イランやイエメンのフーシ派が、報復として紅海を全面封鎖する可能性は極めて高い。ペルシャ湾と紅海の航路が同時に麻痺すれば、世界経済の喉元が完全に締め上げられることになる。

ランディス教授もこの見解に同意し、トランプ氏はこの経済的反動に長期間耐え抜くことはできないと分析する。同氏が拠点とする「レッドステート（共和党支持の強い州）」のオクラホマを例に挙げ、学生やその保護者が生活コストと金利の急騰に悲鳴を上げている現状を指摘。全米の国民が支払いに窮する中、封鎖によって原油価格が制御不能になれば、政治家たちはホワイトハウスへ猛烈な圧力をかけるだろう。「AIキリスト画像」で見せたあの退却劇と同様に、民意が沸騰したとき、トランプ氏は再びその「変節しやすい」性格を露呈させる可能性が高い。

イスラエルの戦略的思惑

​なぜパキスタンでの交渉は決裂したのか。ミアシャイマー氏は、バンス副大統領が主導した米イ交渉において、「核濃縮能力」が和解の絶対条件とされたからだと指摘する。WSJの社説が引用したバンス氏の言葉を借りれば、「核兵器、あるいはそれを迅速に取得可能にする手段を求めないという確実な約束が必要だ」ということになる。しかし、ミアシャイマー氏は、この道は米国がこれまでに何度も通ってきた失敗の道であり、イランが譲歩するはずがないと断言する。結局のところ、「核兵器に代わるもの（抑止力）は存在しない」からだ。同氏は、テヘラン（イラン政府）に対し濃縮ウラン能力の完全放棄と全在庫の引き渡しを要求することは、完全に「袋小路」への入り口であると分析している。

一方、ランディス氏は、トランプ氏が2017年の第1期政権時にオバマ前政権のイラン核合意（JCPOA）を破棄したのは、イスラエルによる「指導」があったからだと述べる。『ニューヨーク・タイムズ（NYT）』紙はトランプ氏のネタニヤフ首相に対する不満を報じたが、ミアシャイマー氏は両者の関係は依然として緊密であるとの見方を示す。ランディス氏も、辞任したばかりの元テロ対策担当官ケント氏の説を引用し、トランプ氏のNATO（北大西洋条約機構）脱退志向の裏には、将来イスラエルがトルコと交戦した際、米国が何の懸念もなくイスラエル側に立つための布石があるという見解を披露した。

ランディス氏の分析によれば、イスラエルは「制裁解除よりも爆撃（を厭わない）」という戦略を早くから設定していた。同氏は、かつてのイスラエル将校のロジックを次のように引用する。
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「イラクやシリアの核施設を爆撃したように、イランの核施設も爆撃すればいい。制裁が解除されればイランの石油生産量は日量500万〜600万バレルに達し、彼らは豊かになるだろう。我々は彼らを貧しいままにしておきたい。彼らを物乞い（乞食）のような状態に追い込みたいのだ」。

トランプ氏がイスラエルに背中を押される形でこの「爆撃と封鎖」の約束を履行しようとしていることこそが、今日の戦争と経済封鎖の根本的な原因であるとランディス氏は結んだ。

中国の影武者的役割

​世界経済を揺るがすこの危機において、中国の存在は決して無視できない。NYTや米紙『ワシントン・ポスト』は、北京がイランに対し武器や関連原材料の輸送を準備しているとの米情報当局の見解を報じた。WSJも社説で、北京がテヘランに新たな防空システムを密輸している疑いを指摘している。これに対しミアシャイマー氏は、ロシアと中国がイランを全力で支援することには深い利害関係があるため、驚きではないとした上で、次のような問いを投げかけた。「トランプ氏はペルシャ湾に入る中国のタンカーをどう扱うつもりか。乗り込んで拿捕するのか、それとも撃沈するのか。彼がどう動くかは非常に興味深い」

一方、ランディス氏は1953年の米イ関係を振り返る。当時、英米両国は石油国有化を推進していた民選首相モサデク氏を失脚させた。当時の中央情報局（CIA）は、わずか300万ドルの資金投入と禁輸措置によって、容易に政権転覆に成功した。しかし今日、米国の「エピック・フューリ（壮絶な怒り）」には数十億ドルが投じられているが、テヘラン政権は依然として揺るぎない。トランプ氏が1953年の禁輸封鎖を再現しようとするのは、半世紀以上にわたる激変を無視したものであり、米国がもはや中東の政権を意のままに転覆させることはできないという現実を見落としている。

WSJの社説が投げかけた「イランがホルムズ海峡を完全に支配し、通過するすべてのタンカーに高額な通行料を徴収することを、世界は本当に受け入れられるのか」という疑問に対し、ミアシャイマー氏は「世界には他に選択肢がないかもしれない」との見解を示した。イラン側がこの強力な「切り札」を手放すはずがなく、石油の供給が続く限り、たとえ通行料によって価格が高騰したとしても、世界はそれを忍受せざるを得ないだろう。ミアシャイマー氏はさらに、イラン側が通行料を「戦争賠償金」として充當するという主張が国際社会の承認を得る可能性も示唆した。今後、米国が中東において再建、移転、撤退のいずれを選択するかによって、この戦争がどれほど醜いものになるかが決まるだろう。

「草刈り」戦略の袋小路

​ミアシャイマー氏は番組の中で、名著『戦争論』の著者カール・フォン・クラウゼヴィッツによる「戦争は、他の手段をもってする政治の延長である」という名言を引用し、イスラエルの地政学的戦略とその限界について論じた。米国の「傘」の下で、イスラエルは数多くの戦闘において勝利を収めてきたが、決して「戦争そのもの」に勝利したわけではないという指摘だ。
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ガザ地区での武力掃討にもかかわらず、ハマスは依然として存続しており、レバノン南部ではヒズボラが驚異的なレジリエンス（強靭性）を見せ、ロケット弾や対戦車ミサイルによる攻撃を継続している。イスラエルの「草刈り（mowing the lawn）戦略」すなわち、敵を完全に撃破できないまでも、定期的に攻撃を加えて弱体化させるという手法は、中東の衝突を永続化させるだけであり、イスラエル社会の分断を深める結果を招いている。さらに、イスラエルはイランへの挑発と攻撃を続けることで中東の動乱と対立を維持し、米国がこの地域でイスラエルの不利益となるような関係を構築することを阻んでいるのだ。

ミアシャイマー氏とランディス氏は、アラブ諸国が最も恐れているのは、イスラエルの覇権と米国の「依存的」とも言える地域不安定化の創出であるという見解で一致している。冷戦期間中、米国の他国への攻撃は年平均2.5回であったが、ソ連崩壊後は3.5〜3.7回にまで上昇した。ランディス氏は、現在、トルコとサウジアラビアがイスラエルへの対抗軸として「スンニ派の軸」を形成しようとする動きがあると指摘。地域諸国は、米国とイスラエルの冒進を制止するため、中国の影響力が中東へ及ぶのを待っているのかもしれない。

窮地に陥るトランプ氏、再び「TACO」を演じるのか

​外交問題評議会（CFR）の調査はかつてイラク戦争を「最大の失策」と位置づけたが、ミアシャイマー氏は現在、この「エピック・フューリ（壮絶な怒り）」を米国大統領史上最大の外交的誤りと見なしている。世論調査によれば、この戦争を支持する米国人はわずか3分の1にとどまり、バンス副大統領にいたっては史上最も不人気な副大統領との烙印を押されている。中間選挙が迫るなか、トランプ氏自身も原油価格問題が短期的には解決不能であることを認めており、共和党がいかにしてこの選挙戦を戦い抜くのか、その道筋は誰にも見えていない。

トランプ氏が「虎の背」から降りられなくなる一方で、2028年大選の有力候補とされるバンス氏やルビオ氏も、多大な政治的ダメージを受ける可能性がある。ミアシャイマー氏は、トランプ氏がこの「茶番」を終わらせるための「出口戦略」を切実に必要としていると分析する。ただし、米国が敗北したかのように見せるわけにはいかない。80歳という高齢を目前に控えたトランプ氏には、訪中や英国王の接遇といった過密日程が控えている。この出口の見えない封鎖戦を早期に収束させられなければ、心身、そして政治の両面で重い負担となるだろう。

膠着する軍事情勢と世界経済への道連れ

​中東における米軍の13の基地が破壊されたが、イラン革命防衛隊の攻撃能力は依然として底が知れない。一方で、戦局の拡大を恐れるトランプ氏は、地上部隊の投入に消極的だ。現在、イランへの空爆さえも優先事項ではなく、イランの通行料収入と石油輸出を断つ「兵糧攻め」を狙っている。しかし、この手法は世界経済を道連れにするものだ。ミアシャイマー氏は、世界経済がこの負荷に耐えられない以上、米国の封鎖は長続きしないと予測する。対するイラン側は、長期的な対峙の準備をすでに整えているようだ。
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今回のホルムズ海峡封鎖は、最後まで貫徹される「最大限の圧力」となるのか、あるいは再び華麗な「TACO」への前奏曲となるのか。答えは時間が証明するだろう。しかし、キリスト画像騒動から中東危機に至るまで、トランプ氏の唐突さと無責任さは、彼の決断が常に「突き進んでは後退し、最後は責任を世界に押し付けて後始末をしない」という懸念を抱かせる。教皇レオ14世が先週述べた「全能の錯覚」が、この戦争を助長しているのだ。

トランプ氏の「スイカの選び方」

​トランプ氏の「最大限の圧力」が壁に突き当たったのは、これが初めてではない。彼の「対等関税」は、保守派が過半数を占める連邦最高裁判所によって無効化された。グリーンランドは依然としてデンマークの自治領であり、欧州諸国も従う気配はない。隣国カナダは「ミドルパワー（中等国家）」として米国に屈せず、反旗を翻している。さらに、長年の宿敵である中国が「レアアース・カード」を切ると、トランプ氏は大人しく北京訪問の準備を始めた。イスラエルに引きずられる形でイランを攻撃し、世界を混乱に陥れ、原油価格を高騰させている今、トランプ氏の「鑑定眼」は果たして本物なのだろうか。ここで、トランプ氏の政治スタイルを象徴するジョークを一つ紹介したい。

​ある男がなじみの果物屋の店主に「良いスイカを選んでくれ」と頼んだ。​

会計を済ませた後、男は店主に「スイカはどうやって見分けるんだ？」と尋ねた。

店主は答えた。「少なくとも3つのスイカをポンポンと叩いてみせることだ。そして、自信満々の表情でそのうちの1つを客に差し出すのさ！」

「何でもできる」と装い、米国の国力を惜しげもなく浪費するトランプ氏は、本当に自分がやり遂げられると信じているようだ。米イ戦争が一日も早く終結し、これ以上の人命が失われないこと、そして更なるインフレと混乱が起きないことを願わずにはいられない。

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編集：柄澤南 （関連記事： 【国際情勢を読み解く】イラン「二重海軍」体制の特異性、ホルムズ海峡を掌握する真の軍事力の正体 ｜ 関連記事をもっと読む ）