トップ ニュース TechGALA Japan 2026、主要登壇者発表 ノーベル賞受賞者ら世界的スピーカーが名古屋集結
TechGALA Japan 2026、主要登壇者発表 ノーベル賞受賞者ら世界的スピーカーが名古屋集結 ジェトロ名古屋は、2026年1月27日から29日に名古屋で開催される「TechGALA Japan 2026」で、ノーベル賞受賞者の天野浩氏や経済学者、金メダリストらが登壇すると発表した。（写真/TechGALA Japan 2026提供）
日本貿易振興機構（ジェトロ）名古屋貿易情報センターは12月15日、2026年1月に名古屋市で開催されるスタートアップイベント「TechGALA Japan 2026」の主要スピーカーを発表した。金メダリスト、経済学者、ノーベル賞受賞者など、国際的に著名な登壇者が名を連ね、Central Japanのスタートアップ・エコシステムの国際的な存在感を高める場となる。
「TechGALA Japan 2026」は、世界中のスタートアップ・エコシステムプレイヤーがCentral Japanとつながる「入口」として位置づけられ、多様な分野の共創促進と地域エコシステムのブランディング強化を目的としたイベント。開催期間は2026年1月27日から29日までの3日間で、世界的スピーカーによる基調講演をはじめ、国内外のスタートアップ、事業会社、研究機関、投資家によるセッションや展示、音楽やアートを取り入れた文化醸成企画などが予定されている。
基調講演では、初日の1月27日にフューチャリストのモニカ・ビエルスキテ氏が登壇し、情報技術やイマーシブ・メディア（VR／XR、AI、UI／UX）を軸に、イノベーションがもたらす可能性と危険性の両面を踏まえた未来像について語る。2日目の28日には、インド最大級のスタートアップメディア「YourStory」の創業者で、20万人超の起業家を取材してきたシュラダ・シャルマ氏が登壇。最終日の29日には、名古屋大学未来材料・システム研究所未来エレクトロニクス集積研究センター長・教授の天野浩氏が登壇し、高効率青色発光ダイオードの発明によるノーベル物理学賞受賞研究について紹介する。
注目スピーカーとしては、フランスの元大統領ミッテラン氏の特別顧問を務めた経済学者・思想家のジャック・アタリ氏が参加し、「命の経済」という概念を軸にした都市開発や社会構想について発信する。また、2004年アテネ、2008年北京の両五輪で柔道史上初のオール一本勝ちによる連覇を達成した谷本歩実氏が登壇し、現在務める愛知・名古屋アジア・アジアパラ競技大会組織委員会アスリート委員長としての視点も交えて語る予定だ。
さらに、米国最大級の複合型イベントSXSWの最高商務責任者（CCO）を務めるピーター・ルイス氏や、トヨタ自動車先進技術開発カンパニーのExecutive Vice Presidentで東富士研究所所長を兼務する加古千佳氏も登壇し、国際イベント運営や先端技術開発の最前線について知見を共有する。
会場は名古屋市の栄地区および鶴舞地区で、中日ホール＆カンファレンス、ナディアパーク、アーバンネット名古屋ネクスタビル、松坂屋名古屋店南館、STATION Aiなど複数拠点を活用して実施される。イベントの詳細や最新情報は公式ウェブサイトで順次公開される予定だ。
更多新聞請搜尋🔍風傳媒
最新ニュース
政府、永住者と「技人国ビザ」の在留管理厳格化を検討 外国人政策を見直しへ 政府が進める外国人政策の見直しを巡り、永住者や在留資格「技術・人文知識・国際業務（技人国）」を対象とした在留管理の厳格化が検討されていることが分かった。高市早苗政権は、来年1月をめどに総合的な対応策を取りまとめる方針で、在留資格ごとの具体的な見直し内容が徐々に明らかになってきている。日本の在留外国人数は、2015年末時点の約223万人から、2025年6月末に......
「パラチノース」40周年、神野大地・三津家貴也監修の補給食セットをリニューアル発売 公式オンラインショップ限定で12月16日よりリニューアル販売「スプーン印」「ばら印」の砂糖で知られるDM三井製糖株式会社は、販売40周年を迎えた持続性エネルギー源「パラチノース®」について、公式アンバサダーを務める「3代目山の神」神野大地氏およびランニングアドバイザー三津家貴也氏がセレクトした補給食を詰め合わせた2種類の「補給食セット」を、12月16日よりパ......
高市総裁の新ポスターを発表 キャッチコピーは「日本列島を、強く豊かに。」初回32万枚を印刷 自民党広報本部は12月16日、高市早苗総裁の新たなポスターを発表した。キャッチコピーには「日本列島を、強く豊かに。」を掲げ、高市総裁を先頭に、日本を元気にしていくという党の決意を打ち出している。発表会見には、自民党広報本部長の鈴木貴子衆院議員と、長谷川淳二党広報戦略局長が出席した。鈴木本部長は、今回のポスターについて「高市総裁が強い経済をつくり、日本列島を強......
円安は転換点を迎えたのか 謝金河氏が警鐘、150円突破で株式市場に即効性の影響 年末年始の大型連休や冬の行楽シーズンを前に、雪景色を求めて日本を訪れることは、台湾の人々にとって定番の旅行プランとなっている。中でも、長らく「お得水準」とされてきた円相場の動向は、大きな関心を集めてきた。こうした中、財信メディアグループ董事長の謝金河氏は17日朝、自身のフェイスブックで「新たな形の別種のテロ攻撃！」と題した投稿を行い、最近の市場を巡る不穏な情......
日本の防衛予算、過去最大の9兆円規模へ 「長射程ミサイル」に重点投資、敵基地反撃能力を強化 日本政府は、2026年度中央政府総予算案における防衛費の編成方針について最終調整を進めている。『共同通信』の報道によると、防衛費（在日米軍再編関連経費を含む）は約9兆円に引き上げられる見通しで、過去最大規模となる。これは、日本政府が進める「防衛力整備計画」に基づく5年間・総額約43兆円の枠組みの4年目にあたり、2025年度当初予算の約8兆7,000億円を上回......
舞台裏》台湾が「正しい表記」を求めたはずが外交部の一言が韓国世論の地雷を踏んだ理由 韓国の電子入境カード（E-Arrival Card）システムで、「出発地」及び「次の目的地」の欄に台湾が「CHINA（TAIWAN）」と表示されていることをめぐり、台湾外交部は12月3日、公式声明を発表した。声明では、この表記は事実と異なるだけでなく、台湾人利用者に混乱と不便をもたらし、感情的にも受け入れがたいものだとして、韓国政府に対し速やかな是正を求めた......
【新新聞】「デジタルドル」が主権通貨を全て破壊する中、台湾ドルも危機に瀕するのか ステーブルコイン（安定型暗号資産）の戦場は、実はコインの価格ではなく、通貨主権である。「ステーブルコインの台頭により、世界の金融競争の次元が単なる技術革新から『通貨主権』の戦略的次元に高まった」と前行政院副院長・施俊吉氏は述べた。彼にとって、これはもはや仮想資産界の話題にとどまらず、「未来の金融秩序を定義するデジタル戦争」である。この戦争の一方は米ドルステー......
トランプ大統領、巨額投資の成果を強調も2026年中間選挙には不安示す「予測できない」 ドナルド・トランプ米大統領は13日、ホワイトハウスの大統領執務室で米紙『ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）』の取材に応じた。自身が主導して米国に数十億ドル規模の投資を呼び込んだ成果を強調し、これらの資金が米国経済の転換を後押しするものだと自賛する一方で、そうした実績が2026年の中間選挙で共和党に政治的利益をもたらすかどうかについては「予測できない」......
おかゆ料理専門店「おかゆテラス 阿佐ヶ谷本店」12月20日オープン ディナーは21日開始 株式会社グレープストーン（本社：東京都中央区銀座）は、新業態となるおかゆ料理専門店「おかゆテラス 阿佐ヶ谷本店」を、東京都杉並区阿佐ヶ谷に2025年12月20日（土）オープンする。ディナー営業は翌21日（日）から開始する。同店は、「より多くの人におかゆを楽しんでほしい」「おかゆの魅力を広めたい」という思いから、従来のイメージにとらわれない“おかゆを素材にした......
米軍の台湾支援、最大の難題は何か MIT研究者が問う「中国本土を攻撃するのか否か」 中国が過去数十年にわたり構築してきた「反介入・領域拒否（A2/AD）」戦略は、成熟段階に入ったとみられている。数千発規模のミサイルによって形成されるこの火力網は、米軍を台湾海峡の外に締め出すだけでなく、西太平洋に展開する米軍の空軍基地や港湾、各種軍事施設に対しても現実的な脅威となっている。一方で、軍事専門家は米メディアのフォックス・ニュース（Fox News......
東京ガス、「データセンター需要」に商機 米国に3,500億円集中投資 日本最大の都市ガス供給会社である東京ガスは、海外市場への投資を一段と拡大している。笹山晋一社長はこのほど、今後3年間で計上している海外投資予算3,500億円のうち、半分以上を米国市場に振り向ける方針を明らかにし、中長期的な事業成長を支える中核エンジンとして位置付けていると述べた。笹山氏は、北米を東京ガスの海外戦略における「最優先地域」と定義しており、投資はシ......
映像美が描く「孤独」と「再生」 杜杰監督の長編デビュー作『椰子の高さ』、2026年2月公開 主演ビジュアル、キャスト＆監督コメント、クラウドファンディング情報が解禁杜杰（ドゥ・ジエ）監督の長編デビュー作『椰子の高さ』が、主演ビジュアルやキャスト・監督コメント、クラウドファンディング情報の解禁とともに、2026年2月6日からアップリンク吉祥寺ほか全国で順次公開されることが決定した。株式会社 ギークピクチュアズ杜杰（ドゥ・ジエ）監督による長編デビュー作......
ムーミン アラビア「Love」マグ30周年 「愛とつながり」を描く記念コレクション発売 フィスカース ジャパン株式会社が展開するフィンランドのライフスタイルブランド「ムーミン アラビア」は、1996年に誕生した人気コレクション「Love（ラブ）」マグの30周年を記念し、限定デザインを含むアニバーサリーコレクションを2026年1月28日（水）から発売する。ムーミン アラビアは「Love」マグ30周年を記念し、愛とつながりをテーマにした特別コレクシ......
イベントデータをマーケに活用 ピーティックス、法人向け新サービス「Peacom」 イベント・コミュニティのプラットフォームを運営するピーティックスは、ユーザーの行動データベースを活用した法人向け複合型マーケティングソリューション「Peacom（ピーコム）」の提供を開始した。「Peacom」は、顧客を「知る・獲得する・仲間にする」というマーケティングの各フェーズに対応し、年間560万人のユーザー行動データを活用して幅広いマーケティング支援を......
【単独インタビュー】リッチモンドホテル、台湾市場で存在感 新ブランド戦略を宗像部長に聞く アールエヌティーホテルズ企画開発部部長の宗像興一氏が、『風傳媒』の単独インタビューに応じ、台湾を含む海外市場での取り組み、新ブランド開発、台湾旅行者の動向、環境配慮や地域連携の実践について詳しく語った。リッチモンドホテルズは、宇都宮駅前アネックスをリニューアルオープンし、浅草ホテルも12月に改装再開する。（写真リッチモンドホテルズ提供）宗像氏によると、同社は......
国会質疑で再び「台湾有事」 高市早苗首相「対話による平和的解決が日本の立場」 高市早苗首相は15日、国会での答弁において台湾問題について言及し、日本の一貫した立場は「対話により平和的に解決されることを期待する」と改めて強調した。この日の質疑で、日本共産党の山添拓衆議院議員は、2008年の『日中共同声明』に「日中は互いに脅威とならない」と明記されている点を指摘し、日本が台湾問題に軍事介入した場合、既存の日中合意に反するのではないかとただ......
台湾・賴清德総統、財政法・年金修正を強く批判 「国家財政と民主に重大な危機」 台湾の賴清德総統は15日夜、院際（各院間）による国政茶会後に録画談話を発表し、台湾の憲政体制と国政運営が直面しているリスクについて国民に説明した。賴総統は、立法院が最近、『財政収支配分法および年金改革の見直しに関する法改正』を強行可決したことにより、中央財政の均衡が崩れ、年金制度の破綻が前倒しされる恐れがあると指摘した。これにより、多くの重要な国政施策が停滞......
G7＋ウクライナのエネルギー部門支援で閣僚級会合 国光彩乃外務大臣政務官が出席 日本外務省は12月12日、国光彩乃外務大臣政務官が「G7＋ウクライナ・エネルギー部門支援に関する閣僚級会合」に出席したと発表した。同会合には、G7各国のほか、ウクライナ、欧州諸国、国際機関の代表が参加した。会合では、ウクライナにおけるエネルギー・インフラの維持および復旧を巡る課題について意見交換が行われ、各国の取り組み状況が共有された。参加国は、ウクライナの......
鳥取県、カニと名湯を楽しむ1泊2日のモデルコースを公開 「蟹取県」ならではの冬の魅力を発信 水揚げ量・消費量ともに日本一の「蟹取県」で1泊2日の旅鳥取県は、鳥取砂丘や名峰・大山などの雄大な自然に加え、冬の味覚の王者「松葉がに」や「鳥取和牛」といった美食、歴史情緒あふれる街並みや自然が育む名湯が数多く点在する地域として知られている。カニの水揚げ量や消費量が日本一であることから自らを「蟹取県」と名乗り、秋から冬にかけてカニを目当てに多くの観光客が訪れて......
米国の仲介空転か タイ・カンボジア国境衝突激化、トランプ氏の停戦アピールと食い違い ドナルド・トランプ米大統領は、タイとカンボジアの国境衝突をめぐり「仲介に成功し、数週間に及ぶ対立が停戦で合意した」と対外的にアピールした。だが、ホワイトハウスがその成果を意気揚々と発表して間もなく、タイのアヌティン首相がこれを事実上打ち消す形で、米国に強烈な平手打ちを食らわせた。アヌティン氏は13日午前、SNSを通じて軍事行動の継続を誓うとともに、脅威を排除......
「台湾有事」発言の余波か 岩崎茂氏の台湾・行政院政務顧問起用めぐり中国が制裁 高市早苗首相が国会で「台湾有事」に関連する発言を行ったことを受け、中国が強く反発して複数の対抗措置を取った。台湾メディアはこのほど、中国が圧力をかけ、日本の前統合幕僚長である岩崎茂氏を台湾・行政院の政務顧問から外すよう求めたものの、岩崎氏は引き続き台湾側の政務に関する相談相手を務める意向だと報じた。これについて中国外交部は15日、岩崎氏に対する反制措置を発表......
徐和謙の視点：トランプ文書が示す「世界観」と台湾海峡の行方 2025年初めに再び政権の座に就いたドナルド・トランプ氏は、かつてこう語っている。「第1期は、この国を運営しながら、生き延びることに必死だった。だが第2期は、この国だけでなく、世界を運営することになる」。米東部時間12月4日深夜に公表された、トランプ第2期政権の国家安全保障戦略文書は、まさにその言葉を体現する文書だと言える。米国の国家機構を完全に掌握したトラ......
