【第39回東京国際映画祭】ユニクロ支援の「難民映画基金」制作による短編5作品、日本初上映が決定

東京国際映画祭は19日、株式会社ユニクロが創設パートナーとして支援する「難民映画基金」によって制作された5本の短編映画を、2026年10月26日から開幕する第39回東京国際映画祭にて日本初上映することを発表した。人道危機による人の移動や避難が世界的な課題となる中、同映画祭は「映画の力で難民の声を世界へ」という基金の趣旨に賛同し、上映を通じて難民問題への理解と関心を深めるきっかけを創出し、社会的意義を果たしていく方針である。

同基金は、2025年1月の第54回ロッテルダム国際映画祭にて、俳優やプロデューサーとして活躍し国連難民高等弁務官事務所の親善大使も務めるケイト・ブランシェット氏と、同映画祭のヒューバート・バルス基金が共同で創設を発表した。避難を余儀なくされた映画制作者や、避難民としての経験を描く制作者の活動支援を目的としている。第1弾として支援を受けたマリナ・エル・ゴルバチ監督、モ・ハラウェ監督、ハサン・カッタン監督、モハマド・ラスロフ監督、シャフルバヌ・サダト監督の気鋭5名による作品は、今年1月の第55回ロッテルダム国際映画祭で世界初上映され、観客から大きな反響を呼んだ。また、ゴルバチ監督の「クロンダイク（劇場公開題名：世界が引き裂かれる時）」や、ラスロフ監督の「悪は存在せず」は、過去の東京国際映画祭ワールド・フォーカス部門でも上映された実績を持つ。

この反響を受け、難民映画基金は第2弾の支援実施も決定している。日本がカントリー・オブ・オナーとなっているカンヌ国際映画祭にて今月18日に行われた会見では、新たに助成を受ける5人の監督が発表された。その中には、昨年の東京国際映画祭で東京グランプリを受賞したアンマリー・ジャシル監督や、審査委員特別賞を受賞したリティー・パン監督も名を連ねている。なお、今年の第39回東京国際映画祭で上映されるのは第1弾の5作品のみとなる。 （関連記事： 台湾文化センター「台湾映画上映会2026」第3回・第4回上映のゲスト決定　チュウ・ジュンタン監督らの登壇が明らかに ｜ 関連記事をもっと読む ）

今回上映される5作品は、多様な背景と視点から難民や避難民の現実を描き出している。シリア出身のハサン・カッタン監督によるイギリスとシリアの合作「Allies in Exile」は、イギリスの亡命希望者施設での日常を記録した40分の作品である。ウクライナとトルコの合作となるマリナ・エル・ゴルバチ監督の「Rotation」は、兵役に直面した若いウクライナ女性の姿を12分にわたり描く。イランとドイツの合作であるモハマド・ラスロフ監督の「Sense of Water」は、亡命先で異国の言葉と対峙する作家の心の旅路を39分で表現している。シャフルバヌ・サダト監督の「Super Afghan Gym」は、カブールのジムに集う女性たちの姿を追った14分のドイツ作品。そして、ソマリア、オーストリア、ドイツの合作であるモ・ハラウェ監督の「Whispers of a Burning Scent」は、私生活を衆目にさらされる男の内面を28分で静かに見つめている。

東京国際映画祭プログラミング・ディレクターの市山尚三氏は、現在の不安定な政治状況の中で同プロジェクトが極めて重要な問題を提起していると指摘した。その上で、才能ある監督たちによって生み出された5本の作品は映画的な冒険と驚きに満ちており、この多様な作品群が日本の観客にどのように受け入れられるか非常に楽しみであるとコメントを寄せている。

難民映画基金は、マスターマインド、ユニクロ、ドローム・エン・ダード、タマーファミリー財団、アマホロ連合を創設パートナーとし、ヒューバート・バルス基金を運営パートナー、国連難民高等弁務官事務所を戦略パートナーとして短編映画への助成を開始した。さらに第55回ロッテルダム国際映画祭では、新たな主要パートナーとしてアールティ・ロヒア氏およびSPロヒア財団が加わり、パイロットイヤーの成功を受けた継続的な支援が約束されている。なお、第39回東京国際映画祭は2026年10月26日から11月4日までの10日間にわたり開催され、併催されるコンテンツマーケットのTIFFCOM2026は10月28日から30日までの3日間行われる予定である。