ホルムズ海峡封鎖で情報錯綜 米軍「通過ゼロ」も海外メディアは「航行確認」

先週、パキスタンで開催された米国とイランの和平協議が決裂した後、米大統領のドナルド・トランプ氏は即座に「ホルムズ海峡の封鎖」を宣言し、すでにイランに通行料を支払った船舶の航行も認めないと発表した。この措置は米東部時間13日午前10時に発効したが、24時間経過後、「同海峡を通過できた船舶が存在するか」を巡り、双方の主張が食い違っている。要するに、国際メディアが「封鎖の形跡は見られず、船舶は依然として航行している」と報じる一方で、米軍は「通過した船舶は一隻もない」と主張しているのだ。

世界のエネルギー供給の要衝であるホルムズ海峡を巡り、イランと米国がそれぞれ封鎖に向けた動きを見せている。米政府が封鎖網の完成を大々的にアピールする中、ロイター通信は14日、米国の封鎖措置発効から最初の24時間において、同海峡の交通網に壊滅的な打撃は確認されていないと報じた。船舶追跡データによると、14日には少なくとも11隻の船舶が同海峡を無事に通過しており、そのうち3隻はイラン関連の船舶であった。ただし、これらの船舶はイランの港へ向かっておらず、封鎖の影響を受けていなかった。

しかし、米軍の主張はこれと真っ向から対立している。ロイター通信および米紙『ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）』は、米中央軍（CENTCOM）がSNS（交流サイト）「X」で発表した声明を引用し、「最初の24時間、米国の封鎖線を突破できた船舶は存在しない」と伝えた。さらにCENTCOMは、商船6隻が米軍の指示に従い、オマーン湾に位置するイランの港へ引き返したと強調している。英紙『フィナンシャル・タイムズ（FT）』の指摘によれば、米軍はこの封鎖作戦に精鋭を投入しており、CENTCOMは1万人以上の水兵、海兵隊員、空軍兵士を動員し、十数隻の軍艦と100機以上の戦闘機・偵察機で任務を遂行している。一方で同紙は、米当局者の話として、過去24時間に20隻以上の商船がホルムズ海峡を通過した事実も確認している。

封鎖を巡る見解の相違

なぜ船舶追跡データ、米当局者の見解、そして米軍の声明にこれほどの矛盾が生じるのか。伊ジェノバ大学の政治学教授、ファブリツィオ・コティッキア氏はロイター通信の取材に対し、「米国はあらゆる種類の船舶を封鎖する必要も、物理的にホルムズ海峡へ進入する必要もない。『間欠的な封鎖』を実施することが可能なのだ」と分析。「米軍の軍艦は実際には海峡外縁のオマーン湾に展開しており、船舶は攻撃されるのではなく、進路変更を余儀なくされる」と指摘している。 （関連記事： ローマ教皇の対イラン軍事行動批判にトランプ氏が強く反発　異例の対立深まる ｜ 関連記事をもっと読む ）

さらにロイター通信は、米兵向けに発出された通知を確認し、「人道支援物資の輸送」が封鎖の対象外と明記されていることを報じた。一方、WSJは、米軍が実際に実施しているのは「イランの港湾」を標的とした封鎖であり（トランプ氏が当初言及した「ホルムズ海峡の完全封鎖」や「完全に出入りを禁じる」といったものではない）、イランの港に寄港しない船舶は封鎖の対象外として自由な航行が認められていると指摘している。

このホルムズ海峡の封鎖作戦において、制裁対象となっているタンカーは米軍の「レッドライン」を探る試金石となっている。FTの観測によれば、封鎖令は米東部時間13日午前10時に発効した。船舶追跡データによると、イランの港から出港した複数の貨物船が、封鎖発効から数時間以内に突破を試みたものの、オマーン湾の湾口を抜け出した船舶は一隻もなかった。

中でも注目を集めたのが、「Rich Starry（リッチ・スタリー）」と名付けられた制裁対象のタンカーである。ロイター通信がロンドン証券取引所グループ（LSEG）および調査会社ケプラー（Kpler）のデータを引用して報じたところによると、この中型タンカーは約25万バレルのメタノールを積載し、中国人乗組員によって運航されていた。船主である上海宣潤航運（Shanghai Xuanrun Shipping）と同船は、イランとの取引を理由に米国の制裁対象に指定されている。「Rich Starry」の最終寄港地は、アラブ首長国連邦（UAE）のハムリヤ港であった。

FTの追跡データは、同船の劇的な航跡を捉えている。「Rich Starry」は13日夜に海峡を通過したものの、14日昼頃に突如としてUターンし、海峡内へと引き返し始めた。FTが引用したアナリストの見解によると、同船はGPSを切った状態でイラン産原油を積み込んだか、ペルシャ湾内で「瀬取り（Ship-to-ship transfer）」を行った可能性が高いとされている。

同様に制裁対象となっているタンカー「Elpis（エルピス）」も、似たような動きを見せた。FTによれば、「Elpis」が発信した信号は同船がイランのブシェール港を出港したことを示しており、13日午後に海峡を通過した後、現在は海峡の外縁で停泊している。米調査会社ユーラシア・グループ（Eurasia Group）のアナリスト、グレゴリー・ブルー氏は、「これは間違いなく封鎖に対する最初の試練である。イランは、米国が封鎖を執行する決意の強さを評価する必要があり、『Elpis』はそのためのテストケースに過ぎない」と指摘している。 （関連記事： ローマ教皇の対イラン軍事行動批判にトランプ氏が強く反発　異例の対立深まる ｜ 関連記事をもっと読む ）

これら2隻の注目船舶に加え、ロイター通信は海峡を通過した他の船舶の動向もまとめている。パナマ船籍の中型タンカー「Peace Gulf」はUAEのハムリヤ港へ向かっている（LSEGおよびKplerのデータによれば、同船は通常、イラン産ナフサをイラン以外の中東の港へ輸送し、そこからアジアへ再輸出している）。また、過去にロシアおよびイラン産原油を輸送した実績のある小型タンカー「Murlikishan」は、燃料油を積み込むため4月16日にイラクへ向かう予定である。このほか、化学物質・ガス運搬船2隻、ばら積み貨物船2隻、そして封鎖後にイランのバンダルアバス港から出港した貨物船「Ocean Energy」が海峡を通過した。

海運業界の悪夢「二重の封鎖」と高騰する保険料

海運業者や石油会社にとって、政治家による極端な圧力は深刻なコスト増大をもたらす恐れがある。ロイター通信は、海運仲介業者BRSの悲観的な予測を引用し、「中東が『正常』を取り戻す日は、米海軍が封鎖を開始したことで1週間前よりもさらに遠のいたように見える。当面の間、海峡内の商業交通はごくわずかにとどまるだろう」と伝えた。

保険料の高騰は、船主にとってさらに頭痛の種となっている。ロイター通信が業界関係者の話として伝えたところによると、封鎖開始以降、戦争保険の保険料はさらなる引き上げには至っていないものの、週ごとの追加コストは依然として数十万ドルに上り、保険引受人は通常48時間ごとに保険条件を見直している。特にこの海域では、船舶は米軍の統制に直面するだけでなく、イラン革命防衛隊（IRGC）の強制的な命令にも従わざるを得ず、イランの海岸線に沿ったルートで海峡を通過することを余儀なくされている。さらに事態を悪化させているのは、イランが海峡を通過する船舶に対し、最大200万ドルの通行料を要求していることだ。

米国のこうした手法は、エネルギー供給の逼迫に直面するアジア諸国の不満も引き起こしている。中国外務省は14日の声明で、米国のイラン港湾に対する封鎖を「危険かつ無責任」と非難し、緊張を激化させるだけだと警告した。制裁・安全保障アナリストのブレット・エリクソン氏は、米政府のジレンマを次のように指摘している。「計画の不備と執行の拙さにより、米政府は今、不可能に近い状況に陥っている。どうすべきか。イランに毎日数百万バレルの石油を海峡経由で輸送させ、利益を得ることを許すのか。それとも経路を遮断し、深刻化するエネルギーショックに苦しむアジアの同盟国を犠牲にするのか」

原油価格が逆行して下落？

ホルムズ海峡でさまざまな悪材料が浮上しているにもかかわらず、国際原油価格は急落を見せている。WSJによると、14日の市場では大規模な売りが先行し、原油先物価格はここ数週間での最安値へと落ち込んだ。米国の指標となるWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエイト）先物は7.9％急落して1バレル91.28ドルとなり、3月25日以来の安値で取引を終えた。国際的な指標である北海ブレント原油先物も4.6％下落し、1バレル94.79ドルを付けた。 （関連記事： ローマ教皇の対イラン軍事行動批判にトランプ氏が強く反発　異例の対立深まる ｜ 関連記事をもっと読む ）

アナリストのウベルティ氏は、原油価格の下落は米国とイランの和平協議再開への期待に伴うものだと分析している。しかし、金融市場の冷静さは、現物市場の焦りを覆い隠すことはできていない。製油所は依然として実物の原油貨物の確保に奔走しており、調査会社アーガス・メディア（Argus Media）のデータによれば、現物供給の取引価格は引き続き1バレル125ドル近辺で推移している。最近追跡された欧州向けの米国産原油の出荷価格は、先物価格を20ドル以上も上回っている。こうした現物価格と金融価格の乖離が、イランでの紛争が及ぼす影響に関する市場の予測を完全に狂わせている。

米財務省は海上封鎖に加え、金融戦線でも総攻撃を仕掛けている。WSJの報道によると、米財務省は14日、SNSを通じて厳しい警告を発し、イランを支援する金融機関に対して二次的制裁（セカンダリー・サンクション）を科し、イラン政権に最大限の圧力をかけると表明した。同省は声明で、「金融機関は、財務省が利用可能なすべての手段と権限を行使し、イランの活動を支援し続ける外国の金融機関に対して二次的制裁を発動する準備があることを認識すべきである」と強調した。

さらに米財務省は、4月19日に期限を迎える短期許可措置を延長しない可能性が高い。3月20日に発表されたこの措置は、3月下旬の時点で海上に滞留していた制裁対象のイラン産原油の売却を一時的に許可するものだった（これには接岸や保険などの関連サービスが含まれるが、新規の購入や生産は認められない）。米当局者は3月の時点で、この措置が市場に約1億4000万バレルの原油をもたらし、価格上昇圧力を緩和する可能性があると述べていたが、現在、この抜け道は間もなく閉ざされようとしている。

外交的打開　マクロン氏の思惑

戦火の拡大を受け、欧州の同盟国も独自の活路を模索し始めている。WSJの報道によれば、欧州諸国はホルムズ海峡での航行の自由を確保するため、掃海艇やその他の軍用艦艇の派遣を含む、広範な有志連合の結成に向けた戦後計画を策定している。この欧州の計画には極めて論争を呼ぶ特徴がある。それは「米国を除外する」という点だ。

仏大統領のエマニュエル・マクロン氏は14日、この計画が「交戦当事国」（すなわち米国、イスラエル、イラン）を含まない国際的な防衛任務を創設するものであると明言した。WSJが同計画に詳しい欧州外交官の話として伝えたところによると、欧州の艦船は米国の指揮下には入らないという。この計画の目標は、戦闘終結後に海運会社が安心して海峡を利用できるようにすることだが、当局者らは実現までにはまだ時間がかかる可能性があると認めている。

米国が主導する外交戦線でも新たな動きが見られる。WSJによると、イスラエルとレバノンはワシントンで異例の対面協議を行い、包括的な和平合意に向けた直接交渉を開始することで合意した。この協議には両国の大使に加え、米国務長官のマルコ・ルビオ氏、駐レバノン米国大使が参加した。ルビオ氏は協議に先立ち、メディアに対して「これはプロセスであり、単なる出来事ではない。1日で終わるものではない……時間はかかるが、我々はこの努力に価値があると考えている」と語った。 （関連記事： ローマ教皇の対イラン軍事行動批判にトランプ氏が強く反発　異例の対立深まる ｜ 関連記事をもっと読む ）

駐米イスラエル大使のイエヒエル・ライター氏は協議後、「我々はレバノンからヒズボラの邪悪な勢力を根絶しなければならない。我々は必要性においても、能力においても団結している」と強硬な姿勢を示した。しかし、レバノンの当局者が以前に提示した交渉の前提条件は「完全な停戦」であり（イスラエルはこれを拒否している）、ヒズボラ指導者のナイム・カセム氏に至っては、こうした協議を「無意味」と一蹴し、イスラエルとの対話自体が一種の降伏であると痛烈に批判している。

膠着状態に陥っている米国とイランの交渉について、国連事務総長のアントニオ・グテーレス氏は、ニューヨークの国連本部でパキスタン副首相兼外相のムハンマド・イシャク・ダル氏と会談した後、「協議が再開される可能性が極めて高いという兆候を得ている」と述べた。グテーレス氏は同時に、米国の封鎖措置に対して「ホルムズ海峡を含む国際的な航行の権利と自由は、すべての当事者によって尊重されなければならない。今は自制と責任を示す時であり、エスカレーションではなく外交を選択する時だ」と遠回しに批判した。

ただしWSJは、双方の交渉のボトルネックは依然として解決困難であると指摘している。米国の代表団は以前、パキスタンでイランに対し「ウラン濃縮活動の20年間凍結」という条件を提示したが、イラン当局者はより短い期間しか受け入れられないと反発しており、さらにはこの条件に対して米国側からも異論が出ている。トランプ氏は米紙『ニューヨーク・ポスト』のインタビューで、この案が気に入らないと公言した。同氏は、「彼らが核兵器を持つことは許されないとずっと言い続けてきた。だから私は、この20年という期限が全く気に入らない」と語っている。

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編集：柄澤南