ホルムズ海峡巡り情報錯綜　米軍「通過ゼロ」も一部報道は航行確認

先週、パキスタンで開催された米国とイランの和平交渉が決裂したことを受け、ドナルド・トランプ米大統領は「ホルムズ海峡の封鎖」を宣言した。イランに通行料を支払済みの船舶も通過を認めない方針で、この禁令は米東部時間13日午前10時から施行された。しかし、実施から24時間が経過した現在、海峡の状況を巡り主張が真っ向から対立している。国際メディアが「封鎖は確認できず、船舶の通行は継続している」と報じる一方で、米軍は「通過した船舶は一隻もない」と宣言している。​

世界のエネルギー供給の要所であるホルムズ海峡に対し、現在イランと米国の双方が封鎖に加わる形となった。ワシントンが封鎖網の完成を大々的に宣伝する中、ロイター通信は14日、封鎖開始後の最初の24時間において、海峡の交通に壊滅的な打撃は見られなかったと指摘した。船舶追跡データによれば、14日には少なくとも11隻が同水路を無事に通過。そのうち3隻はイラン関連の船舶だったが、イランの港へは向かっておらず、封鎖の影響も受けなかったという。

​しかし、米軍側の見解はこれとは対照的だ。『ロイター通信』や『ウォール・ストリート・ジャーナル』は、米中央軍（U.S. Central Command）がSNSの「X」で行った声明を引用。中央軍は「最初の24時間において、米国の封鎖線を越えた船舶は一隻も存在しない」と断言した。さらに、6隻の商船が米軍の指示に従い、オマーン湾に位置するイランの港へと引き返したことを強調した。

『フィナンシャル・タイムズ』によれば、米国はこの「封鎖措置」のために精鋭部隊を総動員している。中央軍は1万人以上の水兵、海兵隊員、空軍兵を動員し、10数隻の軍艦、100機を超える戦闘機や偵察機を投入して任務にあたっているという。一方で同紙は、過去24時間に20隻以上の商船がホルムズ海峡を通過したことを裏付ける米政府当局者の証言も引用しており、情報が錯綜している状況だ。

​なぜ船舶追跡データや米政府当局者の証言は、米軍の公式声明と一致しないのか。イタリア・ジェノバ大学のファブリツィオ・コティキア教授（政治学）は『ロイター通信』に対し、「米国はあらゆる種類の船舶を封鎖する必要も、ホルムズ海峡内に実質的に進入する必要もない。米国が実施しているのは一種の『間欠的封鎖』だ」と分析する。米軍の艦艇は実際には海峡外縁のオマーン湾に配備されており、船舶を直接攻撃するのではなく、進路を変更させて追い払う手法を採っているという。 （関連記事： ローマ教皇の対イラン軍事行動批判にトランプ氏が強く反発　異例の対立深まる ｜ 関連記事をもっと読む ）

また、『ロイター通信』が確認した米軍から水兵への通知には、「人道支援物資の輸送」は封鎖の対象外であることが明記されている。『ウォール・ストリート・ジャーナル』も、当初トランプ大統領が宣言した「ホルムズ海峡の完全閉鎖」とは異なり、実際に米軍が実施しているのは「イランの港」を対象とした封鎖であると指摘。イランの港に寄港する予定のない船舶は封鎖の対象外であり、依然として自由な通航が可能となっている。

​この封鎖戦において、米軍の「レッドライン」を試す「試金石」となったのは、制裁対象となっているタンカーたちだ。『フィナンシャル・タイムズ』の観察によれば、封鎖令が施行された米東部時間13日午前10時以降、複数の貨物船がイランの港から出港し、数時間以内に突破を試みた。しかし、船舶追跡データを見る限り、オマーン湾の湾口を越えられた船は一隻も存在しなかった。

なかでも注目を集めたのが、制裁対象となっている中型タンカー「リッチ・スターリー（Rich Starry）」だ。ロンドン証券取引所グループ（LSEG）とケプラー（Kpler）のデータによると、同船は約25万バレルのメタノールを積載し、中国籍の乗組員によって操縦されていた。船主は、イランとの取引により米国から制裁を受けている「上海宣潤航運（Shanghai Xuanrun Shipping Co）」である。リッチ・スターリーの最後の寄港地は、アラブ首長國連邦（UAE）のハムリヤ港であった。

『フィナンシャル・タイムズ』の追跡データは、制裁対象船舶による「複雑な航跡を示した」を浮き彫りにした。中型タンカー「リッチ・スターリー（Rich Starry）」は、13日夜に海峡を通過したものの、14日正午前に突如として反転し、再び海峡内へと引き返した。分析官は同船について、GPSを停止した状態でイラン産原油を積み込んだか、あるいはペルシャ湾内で「瀬取り」を行った可能性を指摘している。

同様に制裁対象となっているタンカー「エルピス（Elpis）」も、奇妙な動きを見せている。同船の信号によればイランのブシェール港を出港し、13日午後に海峡を通過した後は、海峡の外縁部に停泊したまま動いていない。ユーラシア・グループのアナリスト、グレゴリー・ブリュー氏は「これは封鎖に対する最初の試金石だ。イランは米国の封鎖執行の決意を測る必要があり、エルピスはそのための『実験台』となった」と分析する。

『ロイター通信』は他の通航船についても言及している。パナマ船籍の中型タンカー「ピース・ガルフ（Peace Gulf）」はUAEのハムリヤ港へ向かっており、イラン産ナフサを中東の非イラン港で積み替えてアジアへ輸出する通常のルート上にある。また、ロシアやイラン産の石油を運んだ実績のある小型タンカー「ムルリキシャン（Murlikishan）」は、16日にイラクで燃料油を積み込む予定だ。このほか、化学品・ガス運搬船2隻、バラ積み船2隻、さらにイランのバンダレ・アッバース港に寄港していた貨物船「オーシャン・エナジー（Ocean Energy）」も、封鎖開始後に海峡を通過している。 （関連記事： ローマ教皇の対イラン軍事行動批判にトランプ氏が強く反発　異例の対立深まる ｜ 関連記事をもっと読む ）

​政治的な極限の圧力は、航運業者や石油会社にコストの激増を強いている。海運仲介大手BRSは「米海軍が封鎖を開始したことで、中東が『正常』に戻る日は1週間前よりもさらに遠のいた。当面の間、海峡内の商業交通は極めて限定的になるだろう」と悲観的な予測を示している。

特に船主を悩ませているのが保険料の高騰だ。業界関係者によれば、封鎖開始以降、戦争保険の料率自体にさらなる引き上げはないものの、毎週の追加コストは数十万ドルに達している。さらに、保険引き受け人は通常48時間ごとにポリシ－（保険条件）の見直しを行っているという。

船主らは米軍の規制に加え、イラン革命防衛隊（IRGC）からも強制命令を受けており、イラン沿岸に張り付くような航路での通航を余儀なくされている。さらに、イラン側は海峡を通過する船舶に対し、最大200万ドルの「通航料」を要求している。

​米国の強硬策は、深刻なエネルギー不足に直面するアジア諸国の不満を呼んでいる。中国外交部は14日、声明を通じて米国の封鎖を「危険かつ無責任だ」と批判し、緊張を激化させると警告した。

制裁・安全保障アナリストのブレット・エリクソン氏は、ワシントンが陥ったジレンマをこう指摘する。

「計画の不備と執行力の低さにより、ワシントンは不可能な選択を迫られている。イランに毎日数百万バレルの石油を運ばせ利益を与え続けるのか、それともそれを遮断し、深刻なエネルギー・ショックに見舞われているアジアの同盟諸国を苦しめるのか。出口のない状況だ」

​ホルムズ海峡を巡る地政学リスクが深刻化する中、国際原油価格は予想に反して急落した。『ウォール・ストリート・ジャーナル』によると、14日の市場では大規模な売りが浴びせられ、原油先物は数週間ぶりの安値を付けた。米国指標のWTI原油先物は前日比7.9％安の1バレル＝91.28ドルと、3月25日以来の低水準で引けた。国際指標の北海ブレント原油先物も4.6％下落し、94.79ドルとなった。

今回の価格下落の背景には、米イラン和平交渉の再開に対する市場の期待感があると分析されている。しかし、金融市場の表面的な冷静さとは裏腹に、現物市場では深刻な焦燥感が広がっている。

エネルギー価格情報機関「アーガス・メディア」のデータによれば、実物原油の取引価格は依然として1バレル＝125ドル近辺で推移。欧州向けの米国産原油の現物価格は、先物価格を20ドル以上も上回っている。こうした「先物価格」と「現物価格」の乖離は、イラン情勢が市場に与える影響の予測を極めて困難にしている。

海上封鎖と並行し、米財務省は金融面での圧力を強化した。同省は14日、SNSを通じて、イランを支援する金融機関に対し「二次的制裁（セカンダリー・サンクション）」を実施するとの厳格な警告を発した。声明では「外国金融機関に対し、あらゆる権限とツールを用いて二次的制裁を科す準備がある」と強調し、イラン政権への「最大限の圧力」を維持する姿勢を鮮明にした。
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さらに米財務省は、4月19日に期限を迎える「短期授権（ライセンス）」を延長しない可能性を示唆している。

3月20日に発表されたこの措置は、3月下旬時点で海上停滞していた制裁対象のイラン産原油（約1億4000万バレル）の売却を一時的に認めるものだった。市場価格の抑制を目的としたこの「救済策」が打ち切られれば、市場への供給はさらに絞られることになる。ワシントンがこの「裏口」を閉じることで、実物市場の需給バランスは一層の逼迫が予想される。

​ホルムズ海峡を巡る緊張が続くなか、欧州諸国が独自の戦後計画を策定していることが明らかになった。『ウォール・ストリート・ジャーナル』によると、欧州諸国は掃海艇や軍用船を派遣し、海峡の航行の自由を確保するための広範な国家連合の結成を計画している。この計画の特筆すべき点は、「米国を枠組みから除外する」という極めて議論を呼ぶ方針を打ち出していることだ。

フランスのマクロン大統領は14日、この計画が「当事者」（米国、イスラエル、イラン）を含まない国際的な防衛任務であると表明。欧州の外交官によれば、欧州の艦艇は米国の指揮下に入らないという。この計画は、戦闘終結後に海運会社が安心して海峡を利用できるようにすることを目指しているが、当局者らはその実現にはまだ時間を要すると認めている。

一方、米国主導の外交戦線にも新たな動きが見られる。イスラエルとレバノンはワシントンで異例の対面会談を行い、包括的な和平合意に向けた直接交渉を開始することで合意した。会談には両国大使に加え、マルコ・ルビオ米国務長官らが同席。ルビオ氏は「これは一過性のイベントではなく、時間のかかるプロセスだが、努力する価値がある」と前向きな姿勢を示した。

イスラエルのイェヒエル・ライター駐米大使は会合後、「ヒズボラの邪悪な勢力を根絶しなければならない」と強硬な姿勢を崩していない。対するレバノン側は「全面停火」を交渉の前提条件としているが、イスラエル側は現時点でこれにコミットしていない。また、ヒズボラのナイム・カセム指導者は、イスラエルとの対話そのものが「降伏だ」と断じ、交渉を激しく批判している。

​膠着状態にある米イラン交渉について、国連のグテーレス事務総長は、パキスタンのダル副首相兼外相との会談後、「交渉が再開される可能性が非常に高い」との見通しを示した。同時に、グテーレス氏は米国の封鎖措置に対し、「ホルムズ海峡を含む国際的な航行の権利と自由は尊重されるべきだ。今は外交を選択すべき時だ」と、婉曲的に苦言を呈した。

しかし、『ウォール・ストリート・ジャーナル』によれば交渉の難航は必至だ。米国側はイランに対し「20年間のウラン濃縮停止」を条件として提示したが、イラン側はより短い期間を要求。さらに、この「20年」という期限についてはトランプ大統領自身も否定的な見解を示している。トランプ氏は『ニューヨーク・ポスト』紙の取材に対し、「彼らに核兵器を所有させるわけにはいかない。20年という期限はまったく気に入らない」と断言し、さらなる強硬姿勢を示唆している。

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編集：柄澤南 （関連記事： ローマ教皇の対イラン軍事行動批判にトランプ氏が強く反発　異例の対立深まる ｜ 関連記事をもっと読む ）