ゲッティイメージズが障害者のビジュアル表現に関する最新調査を発表　広告での登場は1%未満と指摘

世界有数のビジュアルコンテンツプラットフォームであるゲッティイメージズは、同社の消費者意識調査「VisualGPS」をもとに、広告や企業ブランドにおける障害者のビジュアル表現について分析を行った結果を発表した。世界約60万人の契約クリエイターを対象に撮影指針を提供している同社は、調査データを踏まえ、時代に即した表現の必要性を強調している。

調査によると、日本の消費者の約7割が「障害者をメディアで平等に表現してほしい」と考えており、87％が「平等な機会が与えられるべき」と回答しているにもかかわらず、実際の広告ビジュアルにおいて障害者が登場する割合は1％未満にとどまっている。その多くは車いすや義足といった“目に見える障害”に偏っており、聴覚障害やメンタルヘルスなど「見えない障害」はほとんど取り上げられていない。

さらに、日本の広告表現では「希望」「サポート」「痛み」「ストレス」「ケア」といった感情や支援を軸にした描写が中心となっており、障害者の日常生活や自立した姿は十分に表現されていないことが明らかになった。若年層がストレスや不安に苦しむ姿、あるいは高齢者が介助を受ける姿に偏重し、「中間のライフステージ」のリアルな生活シーンが欠落している点も指摘された。

一方で、消費者の60％は「障害者が日常の場面で登場するビジュアルに注目している」と回答し、68％が多様な能力を持つ人々が広告に登場することで相互理解が深まると感じていることがわかった。調査では、障害者のリアルで多様な姿を描くビジュアルが、企業と消費者との信頼関係を強め、CSRやSDGsの取り組みを自然に伝える効果があるとされている。

企業やブランドが障害者を表現する際のポイントとして、日常生活の豊かさや人とのつながりを描くこと、年代や活動シーンの多様化、依存を前提としない主体的な希望の表現などが示されている。特に、聴覚障害やメンタルヘルスなど可視化されにくい領域の表現は不足しており、取り入れることでブランドの差別化にもつながるとされる。

ゲッティイメージズのVisualGPS調査は、世界60名以上の専門家による分析と、年間27億件以上の検索・ダウンロードトレンド、25主要市場で実施されるグローバル調査を統合したもので、ビジュアル表現の最新動向を継続的に明らかにしている。同社は、インクルーシブなビジュアルを通じてより豊かなコミュニケーションを支援していくとしている。