ADKマーケティング・ソリューションズ、「ADK生活者総合調査2025」よりSDGsに関する意識結果を発表

関心・利用意向と行動に17.4ポイントのギャップ

株式会社ADKマーケティング・ソリューションズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：大山俊哉、以下ADK MS）は、2008年より毎年実施している独自調査「ADK生活者総合調査2025」から、「SDGsに関する意識結果」を公表した。同調査は関東・関西地区の男女15～79歳、1万名以上を対象とし、ライフスタイル、消費行動、メディア接触を多面的に把握するもので、今回はサステナビリティ・ソリューショングループとマーケティングインテリジェンス本部が中心となり、SDGsおよび関連項目に対する認知、理解、生活意識との関連性を分析した。

ADK MSでは、企業と社会、企業と生活者の新しい関係を創り出すソリューション開発を掲げており、今回の分析からSDGsに対する高い認知水準の継続、商品・サービス利用や行動変容の阻害要因、若年層の就業意識などが明らかとなった。

SDGs認知率は82.1％で高水準を維持

調査によると、「SDGsを知っている」と回答した人は82.1％で、昨年から0.1ポイント上昇した。年代別ではすべての層で80％前後を保ち、特に50代以上で高い傾向がみられた。一方、関連ワードでは「フェアトレード」（44.1％）が1.5ポイント上昇、「カーボンニュートラル」（52.9％）が2.6ポイント上昇したものの、その他のワードは上昇が鈍化した。

若年層は「SDGsに積極的な企業で働きたい」傾向が鮮明

「SDGsに積極的に取り組む企業で働きたい」と答えた人は全体で38.9％だったが、10代は52％と突出して高かった。また、SDGs関連広告への印象では「わかりやすく広報している」と感じていない人が66.1％に達し、広告理解に課題があることが示された。

「利用意向」と「自身の行動」には17.4ポイントの差

SDGsに積極的な企業の製品・サービスを「利用したい」と回答した人は48.8％だった一方、「自ら積極的にSDGsの行動を取っている」は31.4％にとどまり、両者の間には17.4ポイントのギャップが認められた。利用したい企業の取り組みでは「食品ロス削減」に関心が集中した。

行動阻害要因は「価格の高さ」「手間や時間」「何をすればよいかわからない」

SDGs実現に向けた行動を妨げる要因として最多だったのは「商品・サービスの価格が高い」（56.2％）、次いで「手間や時間がかかり面倒」（27.8％）だった。男女差では、女性は「何をしたらよいかわからない」（25.8％）、男性は「押しつけがましい」（21.5％）が多く回答された。企業に求める施策では「CO2排出量の見える化」（38.5％）、「行動へのポイント付与」（37.0％）、「企業からの情報提供」（35.8％）が上位となった。

共感度の高いSDGs目標は4年連続で「貧困」「海」「健康」が上位

17の目標の中で共感度が最も高かったのは4年連続で「貧困をなくそう」、続いて「海の豊かさを守ろう」「すべての人に健康と福祉を」となった。年代別では60代で8項目、10代で7項目が最も高い共感度を示し、男女別では17項目中15項目で女性の共感度が高かった。

ADK MSは今後も本調査のデータを活用し、ターゲットプロファイリング、新商品開発、メディアプランニングなど、企業のビジネス課題解決に寄与するとしている。

調査概要（2025年調査）

目的：生活者の生活行動・価値観・メディア接触を多面的に把握するため

対象エリア：関東（東京・神奈川・埼玉・千葉・群馬・栃木・茨城）、関西（大阪・京都・兵庫・奈良・和歌山・滋賀）

対象者条件：15～69歳の男女（中学生は除く）

サンプル数：12,053名

調査手法：インターネット調査

調査期間：2025年5月14日〜6月2日

ウエイトバック集計：国勢調査およびエリア構成に合わせて実施