護国神山は空洞化するのか？7》TSMCと正面勝負はしない　日本国家プロジェクトRapidusの「アップルもエヌビディアも狙わない」戦略

​日本の半導体復活の切り札として期待を集めるRapidus（ラピダス）は、政府の全面的な後押しを受けながら、2ナノ世代の試作段階に挑む国内唯一の企業だ。2027年の2ナノ量産を目標に掲げるこの「国家チーム」は、どのような勝ち筋を描いているのか。TSMCの本格的なライバルになり得るのか。それとも、AI時代にふさわしいまったく別種のファウンドリ像を打ち出そうとしているのか。

Rapidusの小池淳義社長は、ことあるごとに「TSMCと正面から競争するつもりはない」と語ってきた。2025年9月に放送されたNHKの番組でもあらためて、「TSMCはあらゆるノウハウを持つ素晴らしい会社だが、我々はまだ何も持っていない」と率直に認めている。

NHKのスペシャル番組『1兆円を託された男 ～ニッポン半導体 復活のシナリオ～』では、小池氏は「1兆円の行方を託された男」として描かれた。日本政府によるRapidus支援は、単なる巨額投資にとどまらず、新興企業の立ち上げを超えた「国家戦略／産業再生の長期プロジェクト」として位置づけられている。

番組では、Rapidusが2025年7月に2ナノ級チップの初期試作を完了し、GAA（Gate-All-Around）構造を用いたナノシート型トランジスタで性能確認にこぎつけたことも紹介された。量産に向けた「最初のハードルを越えた」段階に入りつつあることを、映像と社内インタビューを通じて伝えようとしている。

​RUMS：AI時代にファウンドリの新モデルをつくる​

Rapidusが打ち出した答えは、「スケールではなくスピードと柔軟性で勝つ」というものだ。狙うのは“TSMC型の巨大ファウンドリ”ではない。AI時代に特化したファウンドリを標榜し、RUMS（Rapid Unified Manufacturing Service）と名付けた新しいビジネスモデルを掲げている。

そのターゲット顧客は、アップルやエヌビディアのような世界最大級のプレーヤーではない。ファブレスで自前の開発チームを持たないスタートアップや、産業用途に特化した企業など、「量は大きくないが、高度なチップを必要とする」プレーヤーだ。そうした顧客に対し、「少量多品種」「短納期」「きめ細かい技術支援」をワンパッケージで提供する構想である。

この発想は、TSMCが築いてきた巨大ファウンドリのモデルとは方向性がまったく異なる。Rapidusが目指しているのは、どちらかと言えば「半導体版AWS（アマゾン・ウェブ・サービス）」に近い。製造だけでなく、設計支援やパッケージング、検証工程まで一体で提供し、「コンセプト段階から量産立ち上げまでを一つの窓口で完結させる」ことを売りにする。

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AIスタートアップ、自動車技術ベンチャー、工場の自動化を進める新興企業などにとっては、単なるファウンドリサービス以上の価値を持つプラットフォームになり得る、というのがRapidus側の読みだ。

もっとも、これはロジックも文化も開発スピードも、あらゆる面で従来の日本型半導体ビジネスから大きく踏み出す挑戦でもある。

技術ブレークスルーと米国の視線：Rapidusの「2HP」プロセスが世界の注目を集める

Rapidusは、TSMC・サムスン・インテルといった業界トップがひしめく先端領域で2ナノ量産を目指す、日本では稀有なプレーヤーだ。昨年、同社は「2HP」と呼ぶ次世代プロセスを公表。日経の報道によれば、論理密度ではTSMCのN2と肩を並べ、場合によってはIntelの18Aを上回る可能性すらあるという。

最近の『北海道新聞』のインタビューで、小池淳義社長は、IBMやAIチップ設計企業Tenstorrentなど、複数の米国企業がRapidusの次世代プロセスに強い関心を示していると明かした。来年からは顧客チップのプロトタイプ製作（シャトル試作）のテストが始まり、IBMとTenstorrentが最初の協業パートナーになる見通しだ。さらに別の米国テック企業との契約が続く可能性もある。

特にTenstorrentのCEOであるジム・ケラー氏は、業界屈指のアーキテクトとして知られ、IntelやAMDで数々の革新を主導してきた人物だ。現在はRISC-VベースのAIチップ開発を率いており、Rapidusとの連携が実現すれば、同社がAIチップエコシステムに入り込む上で大きな推進力となる。

Rapidusは2026年第1四半期に2HPプロセスのPDK（プロセス設計キット）を顧客へ公開し、2026年末〜2027年初頭の量産開始を計画している。スケジュール次第では、Intelの同等ノードより先行する可能性もある。小池氏は「先駆けになることより、競争力ある製品をつくることが重要」と語るが、外部からは「将来のTSMCの本命競争相手」と見る声も増えている。

ベテランの復帰　夢を実現できるのか

Rapidusは政府支援のもと、トヨタ・ソニー・NTTなど国内大企業のリソースを束ね、総額1兆円規模の国家プロジェクトとして走り出している。しかし、2027年に2ナノ量産を達成するという計画は、業界関係者の間で「地獄級」と言われるほどの難度だ。

先端プロセスのフルラインを5年以内に構築し、歩留まり・納期・コストという三つのKPIを揃えることは、新興企業にとって極限の挑戦に等しい。だが、Rapidusは完全なゼロ出発ではない。90年代日本半導体の黄金期を支えた技術者たちを呼び戻し、日立・東芝などで成功を重ねた人材を再結集させ、新世代の技術者とともに開発を進めている。

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北海道大学の太田泰彦教授は、この人材の帰還を「人のエネルギー」だと表現する。プロセス調整、設備導入の交渉、最後の“5％の歩留まり”を改善するノウハウを持つ人々が現場に戻ってきたことは、他国メーカーには容易に模倣できない資産だという。太田氏は本誌の取材に「成功確率は60％程度」と比較的高く評価している。

ただし、教授は懸念も口にする。ベテランを呼び戻すだけでは未来はつくれない。若い技術者が長く働きたいと思える職場文化やキャリアの魅力を作らなければ、将来的に人材の断層が発生する恐れがある。「若者が『ここに人生を投じる価値がある』と思える場にできるかが本当の勝負だ」と語った。

最大の壁：量産の歩調と市場の信頼

戦略が明確で、人も集まっている。それでもRapidusには、量産能力と市場の信頼という極めて現実的なハードルが立ちはだかる。量産が遅れれば、顧客は別のファウンドリへ流れ、ビジネスモデルそのものが揺らぐ。

太田教授は、生成AIの普及によりデータセンター向け高性能チップ需要が急増している現状を指摘し、「将来的にはTSMCだけでは世界の需要を満たしきれない」と述べる。「Rapidusが量産に到達できれば、確実に居場所はある」と見ている。

成功の鍵は技術指標そのものではなく、「安定したリズムで製造を続けられるかどうか」。AIスタートアップにとっては、巨大規模よりも迅速な試作とイテレーションの方が重要だ。「初期はスケールが小さくても、反応速度があれば市場はついてくる」というのが太田氏の見立てだ。

地政学は追い風、だが市場は待ってくれない

Rapidusを後押ししているのは技術だけではなく、地政学的な文脈も大きい。米中の技術摩擦が長期化し、サプライチェーンが再編される中、日本政府は政局が揺れても半導体政策を変えない姿勢を鮮明にしている。

淡江大学の蔡錫勲教授は『風傳媒』の取材で、「どれだけ政権が不安定でも半導体政策は変わらない。これは日本の長年の夢であり、最後のチャンスでもある」と語った。

その“夢”が価値を持つのは、チャンスが永遠には待ってくれないからだ。

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​編集：田中佳奈

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