「渋谷ファッションウイーク2026春」3月13日開幕 Face Oka氏がキービジュアル担当、Bunkamura現展示室「最後の展覧会」も
渋谷の街を「耕す」をテーマに掲げた「渋谷ファッションウイーク2026春」、Face Oka氏のアート展開やBunkamura現展示室最後の展覧会など、新旧カルチャーが交差する10日間が3月13日より開幕。(写真/渋谷ファッションウィークPR事務局提供)
渋谷ファッションウイーク実行委員会は、渋谷の街からファッションとカルチャーを発信する都市型イベント「渋谷ファッションウイーク2026春」を、2026年3月13日(金)から22日(日)までの10日間開催すると発表した。今回で25回目を迎える同イベントは、「TOKYO CREATIVE SALON 2026」に参画し、「CULTIVATE(耕す)」をコンセプトに、多様な個性や価値観が交錯する渋谷ならではのコンテンツを展開する。
今季のキービジュアルには、国内外で活躍するアーティストFace Oka(フェイス・オカ)氏を起用した。渋谷にスタジオを構え、街と縁の深い同氏が描き下ろしたアートワークが「THE CITY DRESSING」として期間中の渋谷の街を彩るほか、atmosやBEDWIN & THE HEARTBREAKERSなど4つのブランドとのコラボレーション企画も実施される。Face Oka氏は「ポップの奥に独自のメッセージが潜む」表現を通じて、渋谷のストリートカルチャーを次世代へつなぐ役割を担う。
新たな試みとして、コミュニティの創出を目的としたマーケットイベント「THE CULTIVATE MARKET by SFW®」が、3月20日・21日の2日間、渋谷サクラステージで開催される。単なる物販にとどまらず、ファッションデザイナーやインフルエンサーが出店し、来場者との交流を通じて「ヒト・モノ・コト」がつながる場を目指す。また、渋谷エリアの商業施設約120店舗が参加するショッピング優待キャンペーン「THE SHOPPING」も実施され、参加店舗数は昨年を上回る規模となる。
文化的な注目点として、Bunkamura ザ・ミュージアムにて企画展「THE EXHIBITION」が開催される。写真家・高木由利子氏による「Threads of Beauty 1995-2025 時をまとい、風をまとう。」と題した写真展で、会場構成は建築家の田根剛氏が手掛ける。同ミュージアムは将来的な移転を控えており、本展が現展示室における「最後の展覧会」となるため、約40年の歴史を締めくくる重要なイベントとなる。写真展の会期はファッションウイークより一足早い3月10日から29日まで行われる。
更多新聞請搜尋🔍風傳媒日文版
最新ニュース
【呉典蓉コラム】史上最高の米台協定、売られたのはTSMCだけではない?「米台相互貿易協定」(ART)は、米台史上最高の協定なのだろうか。それは誰の視点に立つかによる。米ワシントンおよびドナルド・トランプ氏の視点からすれば、ARTは信じられないほど好都合なものだ。しかし、台湾にとっては双方が利益を得る「ウィンウィン」の関係ではない。米国側は紙切れ一枚の協定を通じて、台湾当局にあらゆる交渉カードを放棄させたからだ。台湾が失ったのは......
米中首脳会談を控え、米国で「レアアース供給危機」が深刻化 航空宇宙・半導体産業への打撃懸念ドナルド・トランプ米大統領は3月に北京を訪問し、中国の習近平国家主席と会談する予定だ。しかし、両首脳の正式な会談を前に、米中貿易戦争は依然として多くの課題に直面している。業界関係者が海外メディアに明らかにしたところによると、米国の航空宇宙および半導体メーカーは現在、深刻化するレアアースの供給不足に直面しており、十分な材料を確保できないため、一部のサプライヤー......
台北101・賈永婕会長、228記念ライトアップでメッセージ 「真の勇気は対立ではなく理解」台湾の「二・二八事件」から79周年を迎える28日を前に、台北101の賈永婕(ジャ・ヨンジェ)会長は27日夜、自身のフェイスブックで、28日午後6時より同ビルの外壁で記念ライトアップを実施すると発表した。
今回の点灯で映し出されるメッセージは、「228平和記念日、愛で傷を癒やす。自由、民主、台湾。団結して前へ進もう、HOPE&LOVE」のフレーズ。賈氏は投稿の......
BSSTO開設8周年記念イベント開催 映画、食、ワインの「ペアリング」で描く地球の未来株式会社ビジュアルボイスが運営するショートフィルム専門オンラインシアター「BSSTO」は、開設8周年を記念し、五感で物語を体験する新感覚イベント「Future Stories on the Table ショートフィルム・ペアリング・レストラン」を開催した。同イベントは、ショートフィルムを1作品ずつ鑑賞しながら作品テーマに連動する食事とワインのペアリングを楽し......
AI時代にプロの「批評」はどう生き残るか ベテラン駐日記者たちがFCCJで語った執筆の極意2026年2月24日、日本外国特派員協会(FCCJ)において、映画、音楽、書籍、旅行など多岐にわたる分野の批評(レビュー)の在り方をテーマとしたパネルディスカッション「AMLC Crucial Critiques」が開催された。本イベントには、元ビルボード・アジア局長のスティーブ・マクルーア氏、ジャーナリストで著者のティム・ホーニャック氏、タイムズ紙アジア編......
「高市ショック」への警戒感 積極財政が招く債券市場の嵐と世界的な資本逃避リスクを識者が指摘日本外国特派員協会(FCCJ)で開催された専門家会合において、高市早苗政権が進める積極的な財政拡大政策が世界の金融市場に与える潜在的な脅威について、深い議論が交わされた。パネリストとして登壇したアモバ・アセット・マネジメントのナオミ・フィンク氏、アトランティック・カウンシルのハン・トラン氏、そしてマネックス・グループのイェスパー・コール氏の三名は、日本の政府......
中国でヒト型ロボットの過当競争加速か 謝金河氏が警告「基幹部品価格は9割下落」の衝撃中国の春節(旧正月)恒例の特別番組「春節聯歓晩会」で披露されたヒト型ロボット(ヒューマノイド)のパフォーマンスが話題を呼んでおり、人工知能(AI)技術がけん引するスマートマシン時代の到来を改めて印象付けた形だ。ただ台湾の経済ジャーナリストで財信伝媒(Financial Wealth)の董事長を務める謝金河氏はFacebookへの投稿で、中国におけるヒト型ロボ......
台湾からわずか110キロ 与那国島へのミサイル部隊配備は2030年度、小泉防衛相が表明小泉進次郎防衛相は24日の閣議後に行った記者会見で、与那国島(沖縄県与那国町)への新たなミサイル部隊配備計画について、現段階では2030年度の配備を目指していると明らかにした。実際の配備時期は施設整備の進捗により変動する可能性があるとしつつ、防衛省としては2030年度を目標に全力で取り組む姿勢を示した。日本最西端の与那国島は台湾から約110キロしか離れておら......
米最高裁、トランプ関税を「違憲」判断 各国との貿易協定は白紙化か、「プランB」にも波紋米連邦最高裁判所は20日、ドナルド・トランプ大統領が第2次政権下で「国際緊急経済権限法(IEEPA)」を根拠に推進してきた関税政策の大部分を無効とする歴史的な判決を下した。これは「MAGA(Make America Great Again)」経済学への痛撃となるだけでなく、ホワイトハウスが高率関税を武器に各国から勝ち取った貿易協定の先行きを不透明にするものだ......
3月12日の「中台党首会談」開催説は本当か?国民党が公式否定、鄭麗文氏の訪中日程を巡る舞台裏インターネットメディアにおいて、台湾最大野党・国民党の鄭麗文(テイ・レイブン)主席が3月12日に中国共産党の習近平総書記によるトップ会談(鄭・習会談)を正式に開催するとの報道が流れた。3月12日は「中国革命の父」として知られる孫文(孫中山)の没後101周年紀念日にあたる。もしこの日に会談が実現すれば、中台が共同で孫文を追悼するという象徴的な光景が展開されるこ......
パナソニックが欧米テレビ事業を中国大手に移管、ソニーに続き事実上の撤退日本の家電業界が再び一つの時代の終わりを迎えた。パナソニックは、欧米市場におけるテレビ事業を、競合の中国大手、創維(スカイワース)に移管すると発表した。これは同社が1950年代にテレビ生産を開始以来の大きな転換であり、長年世界市場をリードしてきた日本の家電大手が、長びく価格競争に屈し、事実上の撤退を選択したことを意味する。パナソニック・エンターテインメント&......
令和9年「育成就労制度」開始へ 技能実習を廃止、転籍緩和と人材育成を主軸に出入国在留管理庁と厚生労働省は、令和9年(2027年)4月1日から施行される新たな外国人材受入れの枠組み「育成就労制度」に関する運用要領を公表した。本制度は、従来の「技能実習制度」を発展的に解消して創設されるもので、人材確保が困難な産業分野において、3年間の就労を通じて「特定技能1号」水準の技能を有する人材を育成するとともに、中長期的な人材確保を図ることを目......
黎智英氏に禁錮20年、FCCJが強く非難 国際記者団体らと「報道の自由の崩壊」を警告日本外国特派員協会(FCCJ)は2月24日、香港の民主派紙『蘋果日報(アップル・デイリー)』の創業者、黎智英(ジミー・ライ)氏に対し、禁錮20年の実刑判決が下されたことを受け、強く非難する声明を発表した。声明は、国境なき記者団(RSF)やジャーナリスト保護委員会(CPJ)など、主要な国際報道監視団体と足並みを揃えたものである。「報道の自由の崩壊」を象徴する......