世界中のフライトが大混乱に?エアバスが6000機のA320シリーズを「即刻メンテナンス」へ、理由は太陽に関連か

アメリカのジェットブルー航空(JetBlue)の現役エアバスA320がフロリダ州の空港から離陸。(写真/AP通信提供)
アメリカのジェットブルー航空(JetBlue)の現役エアバスA320がフロリダ州の空港から離陸。(写真/AP通信提供)

欧州の航空機大手エアバス(Airbus)が出した一つの要請が、世界の航空便に大きな混乱を招く可能性がある。エアバスは先ごろ、A320シリーズとその派生機を対象に、世界規模で「即時の点検・修理」を実施すると発表した。影響を受ける現役機は少なくとも6,000機に上り、全体の約半数に達する見通しだ。

エアバスによれば、この問題が正式に確認されたのは10月30日、米国本土で発生した突発的な「事案」がきっかけだったという。フロリダ上空を飛行していたジェットブルー航空(JetBlue Airways)のA320型機が、航行中に急激な高度低下を起こし、機内の乗客ら少なくとも15人が負傷した。機長は安全を優先して緊急着陸し機体を点検した結果、この不具合が発覚したとされる。

高高度での強い太陽放射が、飛行制御に不可欠なデータを損なう可能性があり、その結果として飛行システムに不具合を引き起こすおそれがあるという。この問題はエアバスの主力機種A320だけでなく、同じ設計を基にしたA318、A319、A321にも波及する可能性がある。

現在、メーカー側が示している対応策は大きく二つに分かれる。まず、5,000機超の機体については、比較的簡易なソフトウエア更新で対応でき、およそ3時間の作業で問題が解消できる見通しとされる。一方で、旧バージョンにあたる約1,000機については「コンピューターの交換」が必要で、交換作業を終えるまで旅客を乗せた運航は認められない。修復に要する期間について、エアバスは具体的な見通しを示しておらず、「コンピューター機器の供給状況に左右される」とだけ説明している。

2019年10月2日、WTO裁定で欧州連合(EU)がエアバス(Airbus)に対して行った不当な補助金を理由に、アメリカがE.U.からの輸入品に関税を課すことを認めた(AP)
2019年10月2日、WTO(世界貿易機関)は、欧州連合(EU)がエアバス(Airbus)に違法な補助金を支給していたと認定し、米国がEUからの輸入品に関税を課すことを認めた(写真/AP通信提供)。

A320シリーズに影響を及ぼす可能性があるとされる問題は、高高度での強い太陽放射が、操縦席に搭載されたELAC(エレベーター/エルロン制御コンピューター)の動作に干渉する点にある。

A320シリーズは「フライ・バイ・ワイヤ(fly-by-wire)」方式を採用しており、操縦席の操作装置と、実際に機体を動かす各部品の間に機械的な直接連結はない。操縦士の操作はコンピューターによって読み取られ、実際にはコンピューターが飛行を制御している仕組みだ。

ELACは、昇降舵(elevators)と補助翼(ailerons)の制御を担っている。これらの空力制御面は、機体のピッチ(上下方向の姿勢)やロール(左右の傾き)を調整する役割を持つため、データが損なわれると機体が制御不能に陥るおそれがあるとされる。

エアバスはすでに各航空会社に警告を発し、「即時の予防措置」を講じるよう求めている。利用可能なソフトウエア更新やハードウエア整備を速やかに行い、機隊の安全運航を確保することが目的だ。

この問題が表面化したのは、米国の感謝祭(Thanksgiving Day)による旅行ピークと重なる時期だった。アメリカン航空(American Airlines)は、自社で340機が影響を受けることを確認しており、「一部の便で遅延が発生する見込み」としている。一方、デルタ航空(Delta)は、影響はごく限定的だとの見方を示した。

また、全日本空輸(ANA)が29日朝、機体のソフトウエア更新を行うため、関西-羽田線など複数の国内線計95便を運休すると発表した。影響を受けるのは34機で、1機あたりの作業時間は約4時間。30日以降の運航にも影響が及ぶ可能性があるとしている。

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