トップ ニュース Google検索にAI強制導入も誤情報多発 Google CEO「AIを盲信するな」発言が波紋 専門家は「ユーザーにチェックを丸投げ」と批判
Google検索にAI強制導入も誤情報多発 Google CEO「AIを盲信するな」発言が波紋 専門家は「ユーザーにチェックを丸投げ」と批判 2025年2月9日、Googleのロゴが映し出された大型スクリーンの前を歩く女性。（AP）
Googleが検索エンジンにAIを導入する一方で、同社CEOが「ロボットの回答を盲目的に信じないでほしい」と呼びかけたことに対し、専門家から「まずはツールを改善すべきだ」との批判が上がっている。生成AIが急速に発展し、多くの産業やユーザーが依存度を高めるなか、市場最大シェアを持つGoogle検索も自社AIを強制的にページ内へ組み込み始めた。しかしCEOによる慎重姿勢の発言は、テック専門家から「本末転倒」と受け止められている。
サンダー・ピチャイ（Sundar Pichai）CEOはBBCのインタビューで、AIモデルには「最先端」の技術が採用されているものの、依然として誤りが起きやすいと強調した。彼はユーザーに対し、AIをどのように活用するかを学び、得意分野に限定して利用するべきだと訴えた。そのうえで、「AIが語るすべてを盲信してはならない」という正しい認識を持つ必要があると呼び掛けた。
ピチャイ氏は、AIの限界こそが、Googleの「豊かなエコシステム」の重要性を示すと説明し、AI技術だけに依存すべきではないとした。「ユーザーはGoogle検索も併用するし、正確な情報を提供できる他のプロダクトも持ち合わせている」と述べた。
実際、GoogleのAIツール「Gemini」にログインすると、明確な「免責声明」が表示され、ツールが誤りを起こす可能性について事前にユーザーへ知らせている。
GoogleのピチャイCEOが、今年5月の開発者イベントでGeminiプロジェクトについて語った様子。（画像/Google Blog 提供 ） Googleが免責声明や「ユーザー自身の事実確認」を促すことで責任の一部を線引きしようとする一方、多くの専門家は、巨大テック企業がユーザーに「ファクトチェック」を押し付けるべきではないと批判している。むしろ、企業側が自らAIの信頼性を高めるべきだという指摘が目立つ。
ロンドンのクイーンメアリー大学（Queen Mary University of London）のジーナ・ネフ（Gina Neff）教授はインタビューで、「これらのシステムが回答を捏造したり創作したりすることは、いまや私たちも理解している。そしてそれらの捏造は、私たちを喜ばせるために生まれている」と述べた。
さらに同教授は、「もし『次に観るべき映画は？』という質問なら大きな影響はない。しかし健康、メンタルヘルス、科学、ニュースなどセンシティブな問題を尋ねる場合、状況はまったく異なる」と警鐘を鳴らした。
Googleは自社のAIシステムを検索エンジンに統合した。（写真/AP通信） Googleが検索エンジンへAIを導入した背景には、急成長するChatGPTに対し、オンライン検索の覇権が脅かされることへの強い危機感がある。今年5月以降、Googleはあらゆる検索でAIが生成した要約や説明を最上位に強制表示する仕組みを導入し、競争力確保への動きを加速させた。
しかしこの「革新的なブラックテクノロジー」は、あまりに不安定で不正確な回答が多いとして世界中のユーザーから批判を浴びている。人物の生没年を誤り、異なる事件を混同し、虚偽の健康ガイドやレシピを作り上げるなど、利用者を困惑させる事例は枚挙にいとまがない。
BBCの調査によると、現在市場で最も利用されている3つのチャットボット「OpenAIのChatGPT」、「MicrosoftのCopilot」、「GoogleのGemini」は、ニュース記事の要約において無関係または「極めて不正確」な内容を多数含めているという。もしユーザーが前提知識を持たない場合、虚偽の回答を正しい情報だと誤認しやすいという問題も明らかになった。
Siriに近い機能を持つGoogleアシスタント。（写真/AP通信） ピチャイ氏はインタビューで、AI投資の拡大は「並外れた瞬間」でありながら、現在のAIブームには一部「非合理的」な側面もあると述べた。この発言は、1996年に元米連邦準備制度理事会（FRB）議長のアラン・グリーンスパン（Alan Greenspan）がインターネットバブルに警鐘を鳴らした「非合理的繁栄（irrational exuberance）」を想起させる。
近月、AI関連企業の評価額が急騰し、各社が巨額投資を掲げるなか、シリコンバレー内外ではバブル崩壊への懸念が高まる。GoogleがAIバブルの崩壊から逃れられるか質問された際、ピチャイ氏は「逃れられる企業はない。私たちも例外ではない」と率直に認めた。
ただし同氏は、Googleは他社よりも自信を持っていると説明した。Googleは、自社チップ、YouTubeデータ、言語モデルなど、エコシステム全体を自社で完結できる基盤を持ち、経済的動揺を乗り越える力を備えているからだという。
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