舞台裏》「大艦巨砲主義」を再びか　トランプ米大統領、「トランプ級戦艦」構想を発表、「黄金艦隊」で海の覇権を掲げる

米国のドナルド・トランプ大統領は22日、フロリダ州のマール・ア・ラーゴで演説し、第二次世界大戦後に姿を消した「戦艦」の建造計画を再始動させると発表した。レーザー兵器や電磁軌道砲、高超音速ミサイルを搭載する新型艦を「トランプ級戦艦」と命名、「海を制する黄金艦隊を築く」と強調した。

トランプ氏は「私自身も設計に関わる。なぜなら私は美的感覚に優れているからだ」と述べ、構想への強い関与を示した。

トランプ氏は同日、国務長官のマルコ・ルビオ氏、国防長官のピート・ヘグセス氏、海軍長官のジョン・フェラン氏らとともに登壇し、米海軍が冷戦後に廃れていた戦艦という艦種を再び建造する方針を正式に表明した。航空母艦と潜水艦を主軸とする現代海軍の戦力構成の中で、戦艦は「時代遅れ」とされてきたが、トランプ氏の発表は、21世紀における「大艦巨砲主義」の復活を印象づけるものとなった。

「私は美感のある人間だ」大統領自ら関与する軍艦設計

トランプ氏は演説で、「米海軍は私とともに艦艇設計を主導する。私は非常に美感のある人間だ」と語った。構想によると、最初のトランプ級戦艦は「USSディファイアント（挑戦者号）」と命名される予定だという。この新型戦艦は、トランプ氏が構想する近代化された「黄金艦隊」の中核を担い、米国造船業の再建と、世界に対する圧倒的な抑止力の誇示を目的とするとされる。

海軍長官のフェラン氏は、「これは単なる旧時代の鋼鉄の巨艦ではない」と述べ、新戦艦が次世代技術を融合した存在であることを強調した。搭載予定の兵器には、高超音速兵器、電磁軌道砲、高出力レーザー兵器が含まれるとされる。さらに、核弾頭を搭載可能な海上発射型巡航ミサイルの配備や、人工知能（AI）を中核に据えた統合指揮システムの導入も想定されている。

トランプ氏は、AIがトランプ級戦艦の「重要な特徴になる」と繰り返し強調した。来週にはフロリダ州で防衛関連企業を招集し、生産スピードの加速を求める予定だという。「彼らの動きは遅すぎる。うまくやらなければ、相応の対応を取る用意がある」と述べ、防衛産業への強い圧力も示唆した。

米紙ニューヨーク・タイムズによると、現段階の計画ではまず2隻のトランプ級戦艦を建造し、最終的には25隻規模まで拡大する構想とされる。フェラン氏は「これは大統領が構想する黄金艦隊の一部にすぎない」と語り、さらなる拡張の可能性を示唆した。

百年の命名慣例を覆す州名から人名へ　象徴としての「トランプ級戦艦」

「トランプ級戦艦」の発表は、米海軍が長年守ってきた艦艇命名の慣例を大きく揺さぶるものでもある。米海軍の命名規則は時代に応じた例外はあるものの、基本的には明確な体系に基づいてきた。航空母艦は歴代大統領の名（フォード、ケネディなど）を冠し、戦艦は原則として米国の州名が用いられてきた。ミズーリ、アイオワといった名称は、その象徴的な例だ。

（関連記事： トランプ氏、ルイジアナ州知事を「グリーンランド特使」に任命　本人は「米国の一部に」発言、デンマーク反発 ｜ 関連記事をもっと読む ）

また、艦級の名称は通常、その級の最初に建造される艦名を採用する。伝統に従えば、トランプ級の一番艦は「トランプ」となるはずだった。しかし、トランプ氏は一番艦を「USSディファイアント」と命名する一方で、艦級全体には自らの名を冠した。このような命名の組み合わせは、米海軍史の中でも極めて異例とされている。

軍事史の観点から見ても、「トランプ級戦艦」の構想は示唆に富む。戦艦は第二次世界大戦期、厚い装甲と巨大な主砲を武器に海戦の主役を担ってきた。しかし、航空母艦の台頭とミサイル技術の進展により、その地位は急速に低下した。旧日本海軍の大和型戦艦が米軍の空母機動部隊に敗れた事実は、「大艦巨砲主義」の終焉を象徴する出来事とされている。

米海軍で最後に現役を退いた戦艦はミズーリ（USS Missouri）だ。同艦は、日本が第二次世界大戦の降伏文書に調印した歴史的な舞台として知られ、1991年の湾岸戦争ではトマホーク巡航ミサイルを発射し、なお戦力としての存在感を示した。その後、1992年に退役し、現在はハワイ・真珠湾で博物館艦として保存されている。

トランプ氏がこの戦艦という艦種をあえて復活させようとする姿勢は、「巨大で、強硬で、視覚的に分かりやすい力」への強い志向を反映しているとの見方もある。レーザー兵器や電磁軌道砲といった先端装備を搭載するとしても、数万トン級の大型水上艦が、現代の対艦ミサイルや無人機による飽和攻撃環境の中でどこまで生存性を確保できるのか。軍事専門家の間では、今後この点を巡る議論が本格化するとみられている。

もっとも、トランプ氏にとって重要なのは戦術的な合理性以上に、戦艦が放つ政治的メッセージである可能性が高い。すなわち、軍需産業の生産能力を一気に引き上げ、海洋における「世界一の地位」を取り戻すという象徴的な意思表示だ。

地政学的発言が次々に　ベネズエラ、グリーンランド、コロンビア

発表後の質疑応答で、トランプ氏の発言は急速に具体的な地政学的問題へと向かった。「ゴールデン・フリート（黄金艦隊）」が想定する抑止の対象を、事実上示す場面となった。まず、トランプ氏はベネズエラのニコラス・マドゥロ大統領に対し、改めて強硬な姿勢を示した。米国が最近、ベネズエラのタンカーを拿捕し、原油約190万バレルを押収したことに触れ、「石油は我々が確保する。船も残す」と述べた。

軍事的圧力によってマドゥロ氏の退陣を促すのかと問われると、「それが結果になる可能性はある。最終的には彼次第だ」と応じ、「権力の座を離れるのが賢明な選択だ」と語った。さらに、「もし彼が強硬姿勢を貫くなら、それが最後の機会になる」と警告し、強い威嚇の言葉を重ねた。

トランプ氏はまた、デンマーク自治領グリーンランドの購入構想についても言及し、「国家安全保障のために必要だ。我々は手に入れなければならない」と主張した。すでにルイジアナ州知事のジェフ・ランドリー氏を「グリーンランド特使」に任命しており、この動きはデンマーク外務当局の強い反発を招き、米国とデンマークの外交関係に新たな摩擦を生んでいる。

コロンビアのグスタボ・ペトロ大統領に対しても、トランプ氏は容赦しなかった。カリブ海における米軍の活動を批判したペトロ氏に対し、麻薬対策が不十分だと非難し、「自分の身の回りに注意した方がいい」と強い言葉で牽制した。

世界を、台湾から読む⇒風傳媒日本語版X：@stormmedia_jp

編集：田中佳奈

​中国語関連記事​
（関連記事： トランプ氏、ルイジアナ州知事を「グリーンランド特使」に任命　本人は「米国の一部に」発言、デンマーク反発 ｜ 関連記事をもっと読む ）